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トヨタは正しい、悪いのは国交省とメディア【加藤康子×岡崎五郎】
日本経済の根幹たる自動車産業をなぜ守らないのか（初出：月刊『WiLL』2024年9月号）
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環境／エネルギー
環境問題、エネルギー問題に関する提言やトピックを掲載
環境／エネルギーに関する記事
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シリーズ「俗論突破」② 川勝知事「リニア妨害」に習近平が高笑い【小倉健一（イトモス研究所所長）】
日本の最先端技術「陳腐化」が中国にビジネスチャンスをもたらす【『WiLL』2023年7月号初出】
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シリーズ「俗論突破」① 喫煙所不足で大阪が「ポイ捨て地獄」に【小倉健一（イトモス研究所所長）】
タバコ規制の次はアルコール規制・牛肉規制・小麦規制か【『WiLL』2023年6月号初出】
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ノルドストリーム「破壊活動」の衝撃【ライスフェルド・真実】
ノルドストリームが何者かの手によって破壊された。「明らかに意図的」で「事故によるものではない可能性がある」「ロシアによるものだ」――各国からさまざまな意見・見解が噴出している。だが、これによって明らかなのは、安価なエネルギーがドイツに流れなくなったこと。今年の冬、ドイツは越せることができるのか。正念場に立たされたドイツの現状を、ドイツ在住の筆者が緊急リポート。
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エネルギー安全保障：原子力で強靭（きょうじん）化を目指せ【澤田哲生】
国家の根幹を支えるエネルギー安全保障の重要なパーツが、電力の安定供給にほかならない。エネルギー政策を誤れば、国民は広域停電の危機と隣り合わせの生活を余儀なくされる。停電は人命を危険に晒（さら）す重大な社会リスクである。電力の安定供給はエネルギー安全保障を支え、国家を強靱なものとする。地政学の視点に立つと、原子力なくして国を守れないことがわかる――。（『WiLL』2022年7月特大号初出）
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太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
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中国は環境政策を国家統制の道具としている 【杉山大志】
中国は環境対策を利用して国家統制を強めている――こんな衝撃的な論文が発表されたので抄訳を紹介する。（原文『北京の緑の拳―環境政策が国家統制の道具になるまで』〈ブレークスルー研究所〉。著者はヒューマン・ライツ・ウオッチのWang Yaqiu/ https://thebreakthrough.org/journal/no-16-spring-2022/beijings-green-fist）。中国政府は強権的な環境対策によって貧しい人々の生活を窮乏化させ、土地を強制的に収用し、さらにはAIによる監視で生活を統制し、人々の抗議活動や民族運動を弾圧している。抗議をした人々は、拘束の憂き目に遭う。
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ポンペオ元国務長官「米国のエネルギー優越」を説く 【杉山大志】
日本でもおなじみのポンペオ元国務長官が、ウクライナ戦争をめぐりバイデン政権を猛烈に批判している。バイデン政権が、気候変動を最優先事項としてエネルギー産業を痛めつけ、トランプ政権が目指した米国による「エネルギー優越（energy dominance）」を棄損したことが、米国と欧州を弱体化し、プーチンに付け入る隙を与えたというのだ。
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中国の脅威はロシアの1000倍以上 米国有力議員が警鐘【杉山大志】
欧州がロシアのエネルギー、とくに天然ガスにどっぷりと依存していたことが、ロシアを好戦的にしてしまった。この代償はウクライナでの戦争という破滅的なものだった。日本も中国への経済依存について、これまで以上に真剣に考えるべき時にある――。
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「温暖化予測は捏造だ」米国を代表する科学者が喝破 【杉山大志】
NHKなど大手メディアはCO2が原因で地球の環境が危機に瀕しているという「気候危機説」を煽っている。日本政府は2030年までにCO2をおよそ半減し、2050年までにゼロにするという「脱炭素」を掲げている。だが「気候危機説」なるものにいったい科学的根拠はあるのか？ この疑いを公言すると「懐疑派」とレッテルを貼られ、異端扱いされるのが日本の現状だ。そんな中、米国で気候危機説に反駁する書籍が出版された。「地球危機説」の欺瞞（ぎまん）とは――。