環境／エネルギー

環境問題、エネルギー問題に関する提言やトピックを掲載

環境／エネルギーに関する記事

電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪後編≫【杉山大志】

「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――メディアではこのような意見が溢れている。しかし、歴史を紐解くと、有望な新技術と思われていたものが、様々な事情から定着しなかったことは枚挙に暇がない。それでは電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。今回は環境影響を検証する―

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電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪前編≫【杉山大志】

EUが2035年にガソリン車の販売を禁止—というニュースが世界を駆け巡ったように、「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――こんな意見をよくメディアで見かける。しかし、電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。技術の歴史から例を引いて、電気自動車の将来を２回に分けて占います。

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≪屋根の上のジェノサイド≫を防げ～政府試算「太陽光発電が最も安くなる」の欺瞞【杉山大志】

菅首相・小泉環境相の下、脱炭素のためとして太陽光発電の導入に邁進する政府。先日「太陽光発電は最も安くなった」という試算が示されたが、本当だろうか。経済負担以外にも、太陽光発電には深刻な問題が山積しており、このままでは≪屋根の上のジェノサイド≫が起きかねない。データを真摯に検討し、政府は導入政策を白紙から見直すべきではないかー

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EUに"グリーン・イノベーション"が不可能なワケ（前編）【杉山大志】

"EUが脱炭素のイノベーションに邁進しており、日本はこのままだと国際的な大競争に負ける、EU同様の産業政策が日本にも必要だ"—こんな言説をよく聞くようになったが、本当だろうか。実態としては、EUはアンチ・テクノロジーの規制でがんじがらめになっていて、イノベーションどころではないのだ。日本がEUの轍を踏むことが全く愚かである理由を、2回にわたってお届けする。

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英国の「脱炭素」にNO！大物与党議員から批判が相次ぐ【杉山 大志】

ボリス・ジョンソン率いる英国保守党政権は日本と同じく「脱炭素」にまい進するスタンスであるが、日本と異なるのは、その政策に対して与党の大物議員から多くの批判が出されている点だ。「脱炭素」を当然の事の様に推進するのではなく、日本の政治家もそのリスクを学び、きちんと国民に伝える勇気を持つべきであろう―

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「10兆円の大型炭素税導入で経済成長」は危険すぎるおとぎ話【杉山大志】

CO2の排出量に応じて課税するという「炭素税」。環境省が21日に開いた審議会では、排出1トンに約1万円の炭素税をかけても税収を省エネ投資に回せば経済成長を阻害しないとの試算が示された。しかし、この試算がよって立つ根拠は非常にもろく、「おとぎ話」としか思えない。むしろ国民を貧困に導く「大増税」となりかねない炭素税の問題点を探る。

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英国ガス使用禁止令に元大臣が反旗～日本も「脱炭素」の負の側面を伝えよ【杉山大志】

脱炭素に邁進する英国のボリス・ジョンソン政権に対して「国民経済が破壊される」として、おひざ元の保守党議員が公然と反旗を翻した。「このままではサッチャー政権の人頭税導入の時のような政治危機になる」。日本でも菅政権の進める脱炭素施策は消費税の大幅増税のような政治危機になるかもしれない。「脱炭素＝いいこと」というだけで思考停止している議員は、経済と生活を重視する有権者の審判で下野する運命もあり得るのではないか―

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スイス国民投票で「脱炭素法」が否決～日本国民も冷静な議論を！【杉山大志】

政府・議会などがこぞって推進してきたスイスのCO2法改正案が同国の国民投票で否決されてしまった。国民負担が深刻になることが認識された結果だった。日本でも政府は脱炭素に邁進しているが、「国際的な流れ」とひとくくりにするのではなく、国民に経済的な負担をきちんと説明し、本音ベースの声を聴くべきであろう―

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中国に石油の覇権を奪われる「脱炭素」【杉山大志】

日本を含め先進国は2050年までにCO2をゼロにする、という「脱炭素」宣言をしている。これを達成する為に、油田・ガス田の新規な開発は禁止になる、という国際エネルギー機関(IEA)の報告が物議を醸している。最も重要な戦略物資である石油は誰の手に渡るのか、日本の安全保障は損なわれないのか検証する――

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