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幼児性愛とフェミニズムの偽善【兵頭新児】
子供への性的加害は、言うまでもなく許されるものではない。大人と子供の力の差は絶対的であり、万人が憤る卑劣な犯罪だが、しかしもしこれが男女逆だったら？ その「力の差」が男女の力の差と相殺され、少々衝撃は和らぐが、しかし憎むべき悪行であるには違いがない。 さてしかし、フェミニストはそこに、どこまで自覚的であろうか……？
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李琴峰騒動から読み解けるフェミニストの真意【兵頭新児】
SNSの投稿でトランスジェンダーだと暴露されたとして、芥川賞作家の李琴峰氏が甲府市議に損害賠償を求め、東京地裁に提訴した。李氏は本件を「平穏な生活を崩され、何もかも奪われる」と形容し、小説家50人とともに「LGBTQ+差別に反対する小説家の声明」を発表した。しかしならば、本当に李氏は純粋な被害者であると言えるのだろうか……？
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宇多田ヒカル新曲物議――「夫婦別姓」ワードから読み解けるフェミニズム思想【兵頭新児】
宇多田ヒカル『Mine or Yours』が物議を醸している。ちょうど立憲民主党が選択的夫婦別姓制度についての法案を提出した時期と重なり、そこに意図的なモノを感じた人も多いようだ。だが、一番重要なのは「愛」について歌っているはずの曲に「夫婦別姓」という言葉は似合わない、ということではないだろうか――。
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男性が女性を助けられない時代が【兵頭新児】
2025年4月8日、札幌・北警察署が女性に対するわいせつ未遂で50代男性を逮捕した。ところが逮捕のきっかけは男性が自ら警察に出頭したことで、「女性が道ばたで苦しんでいたので介抱しただけだ」と主張している。事実、介抱のためには身体に触れる必要が生じるのは当たり前で、こうなると男性は女性を救助することなど、初めからできない。近年、急病などで苦しんでいる女性を助けることは性加害を疑われることにつながるとして、男性の間には女性を救助することの忌避（きひ）感が浸透しつつあるが、本件はその決定打になったのではないか――。
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枝野幸男の誤った歴史認識 選択的夫婦別姓の危険性を正しく認識せよ【濱田浩一郎】
衆院予算委員会の質疑が1月31日からスタートした。その中では選択的夫婦別姓（以下、「夫婦別姓」と略記することあり）に関する質疑応答もあった。立憲民主党の酒井菜摘氏が「経団連も選択的夫婦別姓制度の早期実現を求めている。旧姓の通称使用拡大では、長期的なキャリア形成やグローバルな活躍に際し、多くの不都合が解消しないのではないか」と質問したのに対し、自民党の石破茂首相は「いつまでも引きずっていい話だとは思っていない」「いろんなお話を聞いて、自分の考えが変わったものもあるので、党の中で議論の頻度を上げ、解を見出すことは、責任政党である以上、当然のことだ」と応答したのだ。本当にそれでいいのか――。
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『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
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中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
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太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
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欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
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長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。