中国自由化への道筋― 第3部：自由主義国への転換
第7章 自由主義諸国の反撃
さて、ようやくにしてその卑劣さ、凶悪さに気づいた西欧の自由主義諸国だが、ここで改めて彼らの悪行を列記してみる。
中国共産党の悪行
数え上げればきりがないが、主な案件として次のようになる。
・国際ルールを守らない。
・為替レートを勝手に操作し、自国に有利な貿易環境を作り出している。
・チベット、ウイグル、内モンゴルを侵略し、人権弾圧と民族同化を強行している。
・「一帯一路」と称して関係国を騙して、金の力で隷属させる。
・弱小国、発展途上国を相手に脅迫と恫喝を繰り返し服従させる。
・南シナ海を不当に占有して軍事要塞化し、周辺国との対立をあおっている。
・台湾の主権を認めず吸収しようと画策し、関係国を牽制し恫喝している。
・イギリスとの約束「一国二制度」を破り、香港を不当に取り込もうとする。
・尖閣諸島周辺の日本国領海への不法侵入を繰り返している。
・各国に孔子学院を設立し、中国共産党のプロパガンダをまき散らしている。
・共産党幹部たちは共産主義として禁止されている私有財産を有し、多額の現金と豪壮な邸宅をいくつも隠し持っている。
かくなる国とこのような輩は、もはや共産主義とは縁もゆかりもない代物であり、「中国」という名の「悪の帝国」となり替わっているのだ。支那という国の1つの時代として、いずれは消滅する運命のはかない王朝に過ぎないのである。なお、王朝というからにはなにがしかの文化や後世に残すべき文物があるはずだが、思い浮かべようとしても、誇るべきものは何も浮かばない。
数え上げればきりがないが、主な案件として次のようになる。
・国際ルールを守らない。
・為替レートを勝手に操作し、自国に有利な貿易環境を作り出している。
・チベット、ウイグル、内モンゴルを侵略し、人権弾圧と民族同化を強行している。
・「一帯一路」と称して関係国を騙して、金の力で隷属させる。
・弱小国、発展途上国を相手に脅迫と恫喝を繰り返し服従させる。
・南シナ海を不当に占有して軍事要塞化し、周辺国との対立をあおっている。
・台湾の主権を認めず吸収しようと画策し、関係国を牽制し恫喝している。
・イギリスとの約束「一国二制度」を破り、香港を不当に取り込もうとする。
・尖閣諸島周辺の日本国領海への不法侵入を繰り返している。
・各国に孔子学院を設立し、中国共産党のプロパガンダをまき散らしている。
・共産党幹部たちは共産主義として禁止されている私有財産を有し、多額の現金と豪壮な邸宅をいくつも隠し持っている。
かくなる国とこのような輩は、もはや共産主義とは縁もゆかりもない代物であり、「中国」という名の「悪の帝国」となり替わっているのだ。支那という国の1つの時代として、いずれは消滅する運命のはかない王朝に過ぎないのである。なお、王朝というからにはなにがしかの文化や後世に残すべき文物があるはずだが、思い浮かべようとしても、誇るべきものは何も浮かばない。
アメリカ合衆国の怒り
彼らの怒りの理由は、いくつもある。中国共産党は下記のとおりアメリカ合衆国の奥深くに入り込み、侵略しつつあるのだ。その手口を以下に示す。
1）貿易収支の不均衡
2）大学生、研究者の留学と称して最新の研究成果を盗み出す
3）領事館を根城にしてスパイ活動を繰り返す
4）新型コロナウイルスをまき散らし、数多くのアメリカ人を命を奪い、経済を混乱させる
5）人種差別運動に紛れ込み暴動を引き起こした上に大統領を批判し、アメリカ社会を分断させている。
このような手口は、「アメリカ第一主義」の共和党トランプ大統領には許しがたい蛮行だ。今日のアメリカ合衆国では対立する民主党も含め、上院・下院ともに激しい怒りに燃え盛っている。合言葉は「人類の敵、中国共産党を打倒せよ！」である。
彼らの怒りの理由は、いくつもある。中国共産党は下記のとおりアメリカ合衆国の奥深くに入り込み、侵略しつつあるのだ。その手口を以下に示す。
1）貿易収支の不均衡
2）大学生、研究者の留学と称して最新の研究成果を盗み出す
3）領事館を根城にしてスパイ活動を繰り返す
4）新型コロナウイルスをまき散らし、数多くのアメリカ人を命を奪い、経済を混乱させる
5）人種差別運動に紛れ込み暴動を引き起こした上に大統領を批判し、アメリカ社会を分断させている。
このような手口は、「アメリカ第一主義」の共和党トランプ大統領には許しがたい蛮行だ。今日のアメリカ合衆国では対立する民主党も含め、上院・下院ともに激しい怒りに燃え盛っている。合言葉は「人類の敵、中国共産党を打倒せよ！」である。
ＥＵ諸国の反撃
他国の侵略を狙う中国は、一方では「一帯一路」を掲げて中央アジアから東欧そして西欧へと進出している。ヨーロッパ各国を中心に世界各国の「対中国」を概観してみよう。
1）イタリア
ＥＵ主要国のイタリアを一帯一路計画に引き込んだ。その北部のミラノ、トリノ周辺にはこの国を代表するアパレルメーカーが集中している。そこには、アパレル産業に群がる中国人たちが大量に移り住んでいる。そんな中国人たちが2020年初頭から、コロナウイルスをまき散らし、イタリアでも大量の感染者を出すことになった。
2）東欧諸国
その一方では、東欧のチェコにも擦り寄り、大統領を篭絡する。そして、駐チェコ中国大使が親台湾派のクベラ上院議長を脅迫し死に追いやった。2020年4月のことだが、これこそが「戦狼外交」と称される脅迫と恫喝を繰り返す中国共産党の外交における常套手段である。だが、これは中国にとっては逆効果となり、チェコ議員団が大挙して台湾を親善訪問している。これに対して中国側が「中国14億人を敵に回した。大きな代償を支払わせる」とチェコを恫喝した。
それに隣国のスロバキアも参戦し、チェコを擁護し中国を非難する。この両国は1960年から1989年まではチェコスロバキアという1つの国であった。第2次世界大戦後の1948年にチェコスロバキア共産党の事実上の一党独裁制となった。そして、ソ連型社会主義国となり前述の29年間、国名を「チェコスロバキア社会主義共和国」と称していたが、1989年に分離したのである。これらの東欧諸国は、ソ連の支配下に置かれ共産主義による弾圧と蛮行に散々苦しめられてきた国である。それから脱した今日では、共産主義者を目の敵とし一致団結して戦う国々になっている。中国の王毅外相は、愚かにもこれに気づいていなかった。
3）イギリス
本年7月、香港に「国家安全維持法」を押し付けた。1997年7月、香港返還時の「50年間、1国2制度」を堅持するというイギリスとの約束（1984年12月の英中共同声明）を破ったのである。当然ながら、イギリスはこれに反発。
４）EU5カ国
前述のイギリスに同調して、欧州大陸でも中国共産党に対する批判と反発が沸き起こった。これをなだめるべく、2020年8月には前述の王毅外相が欧州5カ国を歴訪し中国への理解を求めた。
だが、イタリアとドイツでは両国とも首相は面会を拒否し、ノルウエーではノーベル平和賞に関する恫喝をして拒絶された。そして、フランスとオランダでは香港での人権問題を批判されてしまった。これは中国外交の完全なる失敗であり、王毅外相の更迭も噂されている。
5）カナダとオーストラリア
カナダはアメリカの依頼によって華為技術（ファーウェイ）の孟晩舟最高財務責任者（CFO）を逮捕し、オーストラリアとはコロナウイルスの責任問題で対立を深めている。
6）アフリカと中米諸国
中国から多くの「支援」を受けている中、アフリカや中米諸国の中にも、かかる中国共産党の欺瞞性に対し反発する動きが芽生え始めた。
７）日本
そして我が日本。この国には中国の習近平国家主席を国賓として招待すべきという意見もある。この期に及んで何たることか、という次第である。せめて、「中華人民共和国」という国名は使用せず、「支那人民共和国」に改めたいところだ。3世紀末に書かれた『魏志倭人伝』には、魏国の皇帝に朝貢し倭国の王に認定された卑弥呼が登場する。だが、これに反感を抱いた第40代天武天皇は、国名を倭国から日本へ、その尊称を王から天皇へと改めたとされる。
「中国」という国名は、
「俺の国は世界の中心にある国だ。お前らの日本など、東方に位置する国は人間ではない。ムジナと同じだ」
と、言っているのである。謙譲を美徳とする日本人はへり下り、それを有り難くおしいただいていることになるのだ。仮に今日、天武天皇が在世であれば間違いなく次のように命じられたことだろう。
「なにが中国だ。おまけに中央の華などと、思い上がるのもいい加減しろ！」と。
他国の侵略を狙う中国は、一方では「一帯一路」を掲げて中央アジアから東欧そして西欧へと進出している。ヨーロッパ各国を中心に世界各国の「対中国」を概観してみよう。
1）イタリア
ＥＵ主要国のイタリアを一帯一路計画に引き込んだ。その北部のミラノ、トリノ周辺にはこの国を代表するアパレルメーカーが集中している。そこには、アパレル産業に群がる中国人たちが大量に移り住んでいる。そんな中国人たちが2020年初頭から、コロナウイルスをまき散らし、イタリアでも大量の感染者を出すことになった。
2）東欧諸国
その一方では、東欧のチェコにも擦り寄り、大統領を篭絡する。そして、駐チェコ中国大使が親台湾派のクベラ上院議長を脅迫し死に追いやった。2020年4月のことだが、これこそが「戦狼外交」と称される脅迫と恫喝を繰り返す中国共産党の外交における常套手段である。だが、これは中国にとっては逆効果となり、チェコ議員団が大挙して台湾を親善訪問している。これに対して中国側が「中国14億人を敵に回した。大きな代償を支払わせる」とチェコを恫喝した。
それに隣国のスロバキアも参戦し、チェコを擁護し中国を非難する。この両国は1960年から1989年まではチェコスロバキアという1つの国であった。第2次世界大戦後の1948年にチェコスロバキア共産党の事実上の一党独裁制となった。そして、ソ連型社会主義国となり前述の29年間、国名を「チェコスロバキア社会主義共和国」と称していたが、1989年に分離したのである。これらの東欧諸国は、ソ連の支配下に置かれ共産主義による弾圧と蛮行に散々苦しめられてきた国である。それから脱した今日では、共産主義者を目の敵とし一致団結して戦う国々になっている。中国の王毅外相は、愚かにもこれに気づいていなかった。
3）イギリス
本年7月、香港に「国家安全維持法」を押し付けた。1997年7月、香港返還時の「50年間、1国2制度」を堅持するというイギリスとの約束（1984年12月の英中共同声明）を破ったのである。当然ながら、イギリスはこれに反発。
４）EU5カ国
前述のイギリスに同調して、欧州大陸でも中国共産党に対する批判と反発が沸き起こった。これをなだめるべく、2020年8月には前述の王毅外相が欧州5カ国を歴訪し中国への理解を求めた。
だが、イタリアとドイツでは両国とも首相は面会を拒否し、ノルウエーではノーベル平和賞に関する恫喝をして拒絶された。そして、フランスとオランダでは香港での人権問題を批判されてしまった。これは中国外交の完全なる失敗であり、王毅外相の更迭も噂されている。
5）カナダとオーストラリア
カナダはアメリカの依頼によって華為技術（ファーウェイ）の孟晩舟最高財務責任者（CFO）を逮捕し、オーストラリアとはコロナウイルスの責任問題で対立を深めている。
6）アフリカと中米諸国
中国から多くの「支援」を受けている中、アフリカや中米諸国の中にも、かかる中国共産党の欺瞞性に対し反発する動きが芽生え始めた。
７）日本
そして我が日本。この国には中国の習近平国家主席を国賓として招待すべきという意見もある。この期に及んで何たることか、という次第である。せめて、「中華人民共和国」という国名は使用せず、「支那人民共和国」に改めたいところだ。3世紀末に書かれた『魏志倭人伝』には、魏国の皇帝に朝貢し倭国の王に認定された卑弥呼が登場する。だが、これに反感を抱いた第40代天武天皇は、国名を倭国から日本へ、その尊称を王から天皇へと改めたとされる。
「中国」という国名は、
「俺の国は世界の中心にある国だ。お前らの日本など、東方に位置する国は人間ではない。ムジナと同じだ」
と、言っているのである。謙譲を美徳とする日本人はへり下り、それを有り難くおしいただいていることになるのだ。仮に今日、天武天皇が在世であれば間違いなく次のように命じられたことだろう。
「なにが中国だ。おまけに中央の華などと、思い上がるのもいい加減しろ！」と。
焦る中国共産党
自由主義諸国のかくなる変身ぶりに、共産党は焦りだした。現在、中国共産党内部ではクーデターが画策され習近平国家主席の失脚が囁かれている。その次が誰になろうとも、このような身内の争いは例えて言えば、
「桃太郎の鬼退治で、鬼の親玉が赤鬼から青鬼に代わるだけのことだ」
所詮は内部での権力闘争で、全くの茶番劇と言うべきだろう。結局のところ、対外的には何も変わらないのである。だが、今までの自由諸国はこのような目くらましにさんざん騙されてきた。中国共産党を解体してこの地球上から消し去り、自由で公平なる選挙で選出された政権を樹立しない限り、いつまでも同じことが繰り返されるのである。これまで見てきたように、支那という国の歴史が、その総てを物語っている。
自由主義諸国のかくなる変身ぶりに、共産党は焦りだした。現在、中国共産党内部ではクーデターが画策され習近平国家主席の失脚が囁かれている。その次が誰になろうとも、このような身内の争いは例えて言えば、
「桃太郎の鬼退治で、鬼の親玉が赤鬼から青鬼に代わるだけのことだ」
所詮は内部での権力闘争で、全くの茶番劇と言うべきだろう。結局のところ、対外的には何も変わらないのである。だが、今までの自由諸国はこのような目くらましにさんざん騙されてきた。中国共産党を解体してこの地球上から消し去り、自由で公平なる選挙で選出された政権を樹立しない限り、いつまでも同じことが繰り返されるのである。これまで見てきたように、支那という国の歴史が、その総てを物語っている。
第8章 中国共産党の排斥
【寄稿】中国自由化への道筋―第3部：自由主義国への転換
共産党記念日を祝う児童たち
かくして欧米諸国から批判の的となった中国共産党であるが、要は、中国共産党を宗旨替えさせるかして、国際社会の一員にふさわしい国に変身させることである。以下に、そのための私案を書き連ねてみたい。
進む包囲網の形成
令和2年9月時点で、大略して3つのグループが形成され反中国を明確にしている。
１）アメリカを中心とした4カ国
イギリスと、その昔は植民地であったアメリカ合衆国、カナダ、オーストラリアである。この4か国はアングロサクソン系として英語を公用語として極めて結束は固く、すでに反中国でまとまっている。さらには、同じくイギリスの植民地から独立したニュージーランドと南ア連邦が参加する可能性が十分にある。
2）ＥＵ加盟27国
欧州大陸の西端のポルトガルから、東はリトアニア、ルーマニアまでほぼすべての国がEUに加盟している。その昔から欧州大陸では、各国がそれぞれに隣国との紛争や戦争を繰り返してきた。だが、欧州の国々は宗派こそ違え根本はキリスト教徒の国なのだ。古くは11世紀の十字軍のように、異教徒に対しては小異を捨て一致団結して戦う人々である。これら欧州大陸の各国は、一帯一路での経済的侵略、コロナウイリスに関する中国への疑惑と怒り、チベット、ウイグル、香港への人権侵害などで反中国としてまとまりつつある。
3）南シナ海の周辺国
ベトナム、フィリピン、インドネシアなど南シナ海を奪われた国々は、アメリカ合衆国の軍事力を頼りに中国と向き合い始めた。
4）その他のアフリカ、中米諸国
一帯一路を旗印にして経済的支援を約束しながら、中国側がその契約を一向に実行しない。それどころか、大量の中国人を送り込み現地でトラブルを引き起こしている。騙されたことに気づき、反発している。
令和2年9月時点で、大略して3つのグループが形成され反中国を明確にしている。
１）アメリカを中心とした4カ国
イギリスと、その昔は植民地であったアメリカ合衆国、カナダ、オーストラリアである。この4か国はアングロサクソン系として英語を公用語として極めて結束は固く、すでに反中国でまとまっている。さらには、同じくイギリスの植民地から独立したニュージーランドと南ア連邦が参加する可能性が十分にある。
2）ＥＵ加盟27国
欧州大陸の西端のポルトガルから、東はリトアニア、ルーマニアまでほぼすべての国がEUに加盟している。その昔から欧州大陸では、各国がそれぞれに隣国との紛争や戦争を繰り返してきた。だが、欧州の国々は宗派こそ違え根本はキリスト教徒の国なのだ。古くは11世紀の十字軍のように、異教徒に対しては小異を捨て一致団結して戦う人々である。これら欧州大陸の各国は、一帯一路での経済的侵略、コロナウイリスに関する中国への疑惑と怒り、チベット、ウイグル、香港への人権侵害などで反中国としてまとまりつつある。
3）南シナ海の周辺国
ベトナム、フィリピン、インドネシアなど南シナ海を奪われた国々は、アメリカ合衆国の軍事力を頼りに中国と向き合い始めた。
4）その他のアフリカ、中米諸国
一帯一路を旗印にして経済的支援を約束しながら、中国側がその契約を一向に実行しない。それどころか、大量の中国人を送り込み現地でトラブルを引き起こしている。騙されたことに気づき、反発している。
基本戦略
中国共産党排斥の軸となる構想を以下に示す。確かに過激な案ではあるが、このくらいやらなければ実効はない。要は、自由主義諸国が一致団結して中国共産党に対峙することである。
1）中国共産党を国際的に孤立させる。
・人権弾圧国に指定し、国際連合はじめWTO、WHOなどすべての国際機関から追放する。
・自由主義諸国にて台湾を独立国として承認し、国際連合などの国際機関に加盟させる。香港も同じように待遇する。
・自由主義諸国の貿易相手国から除外する。
・金融制裁で、中国を国として破産に追い込む。
2）中国人（中国共産党とその家族）を、自由主義諸国から追放する。
・中国共産党と中国（支那）とは別物だと認識し、明確に区別する
・共産党員を対象として金融制裁し、個人的に破産に追い込む。
・研究者、留学生と称する中国人の入国を認めない。入国している者は、追放する。
中国共産党排斥の軸となる構想を以下に示す。確かに過激な案ではあるが、このくらいやらなければ実効はない。要は、自由主義諸国が一致団結して中国共産党に対峙することである。
1）中国共産党を国際的に孤立させる。
・人権弾圧国に指定し、国際連合はじめWTO、WHOなどすべての国際機関から追放する。
・自由主義諸国にて台湾を独立国として承認し、国際連合などの国際機関に加盟させる。香港も同じように待遇する。
・自由主義諸国の貿易相手国から除外する。
・金融制裁で、中国を国として破産に追い込む。
2）中国人（中国共産党とその家族）を、自由主義諸国から追放する。
・中国共産党と中国（支那）とは別物だと認識し、明確に区別する
・共産党員を対象として金融制裁し、個人的に破産に追い込む。
・研究者、留学生と称する中国人の入国を認めない。入国している者は、追放する。
実行方法
前項の基本戦略を実行するための具体的方法を以下に示す。
1）自由主義諸国の同盟と団結
一枚岩となって中国共産党に立ち向かう。相手は家族も含めて2億人以上にもなるので、一致団結し強固な同盟が必用である。
2）中国共産党員への金融制裁と入国制限
具体的には、香港行政の責任者11名とその家族に対して、アメリカ合衆国は銀行取引を停止しアメリカへの入出国を制限または禁止している。また、ウイグル族弾圧を主導する共産党員2名に対し、同様な処置をとっている。既に実施されているこれらの処置は極めて有効であり、これを知った多くの共産党員が離脱を始めている。
さらには、政府内、新聞、TV、ネットなど報道機関幹部の氏名と顔写真そして隠し財産を公表すれば、彼らは大衆の前に顔出しできない。その職位を捨てて逃亡するだろう。これは共産党のプロパガンダ対策として、絶大な効果を発揮すると思われる。
3）共産党幹部の逮捕と投獄
「人権弾圧法（仮名）」を制定する、あるいは既存の類似法を適用し習近平総書記、李克強総理ら共産党幹部を国際指名手配し、逮捕投獄する。これで、共産党は弱体化し崩壊へと追い込まれる。
4）中国人（共産党員とその家族）の摘発
支那人とは明確に区分し、かかる中国人を恐喝、窃盗などの犯罪者として摘発する。もしくは、そのような地方公務員を自由主義諸国のインターネット上に公開する。そうすれば、共産党からの離脱者が激増して自滅していくことになる。
5）自由主義諸国の中国からの撤退
中国への投資を引き揚げ、中国国内に展開している企業とそこに滞在する自国民を撤退させる。経済的な損失は計り知れないが、背に腹は代えられない。損切りを覚悟する時が来ている。
6）軍事面での抑止力
こうした対中国共産党作 戦を戦争にまで発展させないために、軍事力での睨みと抑えが必用なのである。2020年8月、台湾の領空に侵入した中国空軍機に対して台湾軍がミサイルを発射したところ、中国軍機は泡を食って退散したという。これをして、戦争をしないための軍事的抑止力というのである。アメリカ合衆国を中心に、イギリス、オーストラリア、インドそして日本が台湾海峡に集結して中国軍に対峙する。そこは、太平洋側からの南シナ海への入り口になり、かの香港にも程近いところだ。台湾にはチェコからの義勇軍も援軍として馳せ参じることだろう。
7）戦闘行為
武器や装備を揃えた軍隊でも、士気が低ければ戦には勝てない。愛国心、忠誠心のかけらもない連中は戦う意欲もなく、敵を見れば逃げ出すことになる。多少の交戦行為はあるにしても、本格的な戦争になることはないはずだ。軍事力を背景として、外国への亡命など少しばかり有利な停戦条約を提示すれば、共産党は早晩にも降伏することだろう。亡命した幹部たちをその場で拘束し、軟禁状態もしくは投獄する。その結果、中国各地で暴動が起こり虐殺と内戦も勃発する。ウイグルやチベットそして内モンゴルでは、旧共産党派とそれに抵抗してきた勢力との対立抗争が激化するのだ。
前項の基本戦略を実行するための具体的方法を以下に示す。
1）自由主義諸国の同盟と団結
一枚岩となって中国共産党に立ち向かう。相手は家族も含めて2億人以上にもなるので、一致団結し強固な同盟が必用である。
2）中国共産党員への金融制裁と入国制限
具体的には、香港行政の責任者11名とその家族に対して、アメリカ合衆国は銀行取引を停止しアメリカへの入出国を制限または禁止している。また、ウイグル族弾圧を主導する共産党員2名に対し、同様な処置をとっている。既に実施されているこれらの処置は極めて有効であり、これを知った多くの共産党員が離脱を始めている。
さらには、政府内、新聞、TV、ネットなど報道機関幹部の氏名と顔写真そして隠し財産を公表すれば、彼らは大衆の前に顔出しできない。その職位を捨てて逃亡するだろう。これは共産党のプロパガンダ対策として、絶大な効果を発揮すると思われる。
3）共産党幹部の逮捕と投獄
「人権弾圧法（仮名）」を制定する、あるいは既存の類似法を適用し習近平総書記、李克強総理ら共産党幹部を国際指名手配し、逮捕投獄する。これで、共産党は弱体化し崩壊へと追い込まれる。
4）中国人（共産党員とその家族）の摘発
支那人とは明確に区分し、かかる中国人を恐喝、窃盗などの犯罪者として摘発する。もしくは、そのような地方公務員を自由主義諸国のインターネット上に公開する。そうすれば、共産党からの離脱者が激増して自滅していくことになる。
5）自由主義諸国の中国からの撤退
中国への投資を引き揚げ、中国国内に展開している企業とそこに滞在する自国民を撤退させる。経済的な損失は計り知れないが、背に腹は代えられない。損切りを覚悟する時が来ている。
6）軍事面での抑止力
こうした対中国共産党作 戦を戦争にまで発展させないために、軍事力での睨みと抑えが必用なのである。2020年8月、台湾の領空に侵入した中国空軍機に対して台湾軍がミサイルを発射したところ、中国軍機は泡を食って退散したという。これをして、戦争をしないための軍事的抑止力というのである。アメリカ合衆国を中心に、イギリス、オーストラリア、インドそして日本が台湾海峡に集結して中国軍に対峙する。そこは、太平洋側からの南シナ海への入り口になり、かの香港にも程近いところだ。台湾にはチェコからの義勇軍も援軍として馳せ参じることだろう。
7）戦闘行為
武器や装備を揃えた軍隊でも、士気が低ければ戦には勝てない。愛国心、忠誠心のかけらもない連中は戦う意欲もなく、敵を見れば逃げ出すことになる。多少の交戦行為はあるにしても、本格的な戦争になることはないはずだ。軍事力を背景として、外国への亡命など少しばかり有利な停戦条約を提示すれば、共産党は早晩にも降伏することだろう。亡命した幹部たちをその場で拘束し、軟禁状態もしくは投獄する。その結果、中国各地で暴動が起こり虐殺と内戦も勃発する。ウイグルやチベットそして内モンゴルでは、旧共産党派とそれに抵抗してきた勢力との対立抗争が激化するのだ。
第9章 自由主義国への道筋
かくして中国共産党を降伏させ全土を解放した自由主義諸国には、混乱する支那大陸をそれにふさわしい国家として再建することを求められる。その方策を以下に提案したい。
国名と国体
1）国名は「支那共和国（China Republic）」とし、独立国家となった台湾と共存させる。また、香港は以前のように自由諸国として復帰させる。
2）国体としては自由で民主的な国を目指し、政権は国民による自由な選挙によって選択されるものとする。
3）チベット、ウイグル、内モンゴルは開放して独立国家として承認する。そして少数民族は、彼らの自由意志によって独立するか内部に留まるかを決定させる。
1）国名は「支那共和国（China Republic）」とし、独立国家となった台湾と共存させる。また、香港は以前のように自由諸国として復帰させる。
2）国体としては自由で民主的な国を目指し、政権は国民による自由な選挙によって選択されるものとする。
3）チベット、ウイグル、内モンゴルは開放して独立国家として承認する。そして少数民族は、彼らの自由意志によって独立するか内部に留まるかを決定させる。
問題とその対策
共産党政権打倒後には、今まで隠され押さえつけられてきた数々の不条理が一気に噴出し、その対策こそが最重要課題となる。その1つは、中国共産党の残党による抵抗運動の鎮圧だ。そして、大陸に留まる支那人たちの意識改革と経済の再建が急務となるであろう。
共産党政権打倒後には、今まで隠され押さえつけられてきた数々の不条理が一気に噴出し、その対策こそが最重要課題となる。その1つは、中国共産党の残党による抵抗運動の鎮圧だ。そして、大陸に留まる支那人たちの意識改革と経済の再建が急務となるであろう。
1）内戦と暴動
中国共産党を打倒し排除した時点で、支那大陸には2億人の中国人（共産党の残党）と、12億人以上の支那人が存在する。既得権益にしがみつく勢力と、それを否定する人々との対立抗争が始まるのだ。共産党によって長年抑圧されてきた支那人たちは、すべての怒りを中国人にぶつける。そして、各地で暴動と虐殺が頻発し内戦へと拡大する。だが、それには、アメリカ合衆国主導の国連軍が各地に駐留して対応する。やがて中国人たちは影を潜め、支那人主体の国家へと成長する。
2） 自由選挙による政権の選出
実はこれができないのが、支那人たちだ。彼らは2000年以上の長きにわたり、武力で政権を奪い取った帝国で、皇帝からの弾圧を受けて生きてきた。うっかり自分の正直な気持ちを吐露したとたん、密告されて獄につながれその先には死が待っている。そんな支那人たちは共産党によって情報を閉ざされ自由で民主的な選挙など、見たことも聞いたこともない。「公正なる選挙」の意味すら知らないのだ。武力と強権力で抑圧する側に立つか、抑圧されて泣き暮らすのか。この2つしか知らない民族なのだ。このまま放置して新しい国づくりを志那人たちに委ねれば、次は「支那自由民主共和国」という名の新たなる帝国が出来上がる。その実態は「中華人民共和国」と何一つとして変わらないはずだ。2020年7月、香港においては今まさにこのような状況に追い込まれたのである。だが、香港人たちは自由な選挙を知っていて、それが実施されることを渇望している。
3）統治者の意識改革と道徳教育
国の主権は国民にあることを政権の座に就いたものは十分に認識する必要がある。そして、何よりも国民の幸福を願う姿勢を身につけねばならない。次には、公務員の給与をまともに払い賄賂を要求するような汚職体質から脱却することだ。そして農民戸籍を廃止し、人の移動を自由にする。 要は、自由平等で嘘のないまっとうな社会作りを推進しなければならない。これには日本人の出番は多いはずだ。
4）経済の再建
共産党が崩壊すれば、その主導で運営されてきた企業集団もまた消滅することになる。経済は混乱し失業者が巷に溢れる。インフレが進行し食料不足となって、多数の餓死者が出るだろう。だが、これにひるむことはもはやできない。この事態を覚悟し、危機を乗り越える方策を実行するのは今しかない。よくよく考えてみれば、中国経済の停滞は地球環境の保護と温暖化の防止策として極めて有効である。中国共産党を排斥することは、地球環境を改善することにもなり極めて有意義なことなのだ。
中国共産党を打倒し排除した時点で、支那大陸には2億人の中国人（共産党の残党）と、12億人以上の支那人が存在する。既得権益にしがみつく勢力と、それを否定する人々との対立抗争が始まるのだ。共産党によって長年抑圧されてきた支那人たちは、すべての怒りを中国人にぶつける。そして、各地で暴動と虐殺が頻発し内戦へと拡大する。だが、それには、アメリカ合衆国主導の国連軍が各地に駐留して対応する。やがて中国人たちは影を潜め、支那人主体の国家へと成長する。
2） 自由選挙による政権の選出
実はこれができないのが、支那人たちだ。彼らは2000年以上の長きにわたり、武力で政権を奪い取った帝国で、皇帝からの弾圧を受けて生きてきた。うっかり自分の正直な気持ちを吐露したとたん、密告されて獄につながれその先には死が待っている。そんな支那人たちは共産党によって情報を閉ざされ自由で民主的な選挙など、見たことも聞いたこともない。「公正なる選挙」の意味すら知らないのだ。武力と強権力で抑圧する側に立つか、抑圧されて泣き暮らすのか。この2つしか知らない民族なのだ。このまま放置して新しい国づくりを志那人たちに委ねれば、次は「支那自由民主共和国」という名の新たなる帝国が出来上がる。その実態は「中華人民共和国」と何一つとして変わらないはずだ。2020年7月、香港においては今まさにこのような状況に追い込まれたのである。だが、香港人たちは自由な選挙を知っていて、それが実施されることを渇望している。
3）統治者の意識改革と道徳教育
国の主権は国民にあることを政権の座に就いたものは十分に認識する必要がある。そして、何よりも国民の幸福を願う姿勢を身につけねばならない。次には、公務員の給与をまともに払い賄賂を要求するような汚職体質から脱却することだ。そして農民戸籍を廃止し、人の移動を自由にする。 要は、自由平等で嘘のないまっとうな社会作りを推進しなければならない。これには日本人の出番は多いはずだ。
4）経済の再建
共産党が崩壊すれば、その主導で運営されてきた企業集団もまた消滅することになる。経済は混乱し失業者が巷に溢れる。インフレが進行し食料不足となって、多数の餓死者が出るだろう。だが、これにひるむことはもはやできない。この事態を覚悟し、危機を乗り越える方策を実行するのは今しかない。よくよく考えてみれば、中国経済の停滞は地球環境の保護と温暖化の防止策として極めて有効である。中国共産党を排斥することは、地球環境を改善することにもなり極めて有意義なことなのだ。
台湾と香港の役割
双方とも基本的には漢民族の国である。まずは、台湾と香港を独立した国家として承認し、大陸に支那共和国を再建するための原動力としてけん引役を任せたい。両国は経済的にも繁栄し、自由な選挙を経験し熟知している。そして、台湾は現在の中国にて巨大な工場も経営しており、かの地の経済界にも進出し人脈も豊富だ。そこに香港の潤沢な資金力を投入するのである。香港の資本を活用し、台湾にモノづくりを委ねるのだ。放棄された工場の再建には石油や石炭などの化石燃料から脱却したエネルーギーを使用し、温暖化対策を盛り込んで環境を改善するのである。
そして、将来的には自由主義国の台湾が支那大陸に里帰りして香港を含めて支那共和国と一体化して、「支那は1つ」となるのだ。あくまで漢民族主体に再建を進めるのである。そうすれば、支那人たちの抵抗も少なくなるだろう。これには、アメリカ合衆国、イギリス、EU諸国そして日本などが一致協力して強力に支援する必要がある。
双方とも基本的には漢民族の国である。まずは、台湾と香港を独立した国家として承認し、大陸に支那共和国を再建するための原動力としてけん引役を任せたい。両国は経済的にも繁栄し、自由な選挙を経験し熟知している。そして、台湾は現在の中国にて巨大な工場も経営しており、かの地の経済界にも進出し人脈も豊富だ。そこに香港の潤沢な資金力を投入するのである。香港の資本を活用し、台湾にモノづくりを委ねるのだ。放棄された工場の再建には石油や石炭などの化石燃料から脱却したエネルーギーを使用し、温暖化対策を盛り込んで環境を改善するのである。
そして、将来的には自由主義国の台湾が支那大陸に里帰りして香港を含めて支那共和国と一体化して、「支那は1つ」となるのだ。あくまで漢民族主体に再建を進めるのである。そうすれば、支那人たちの抵抗も少なくなるだろう。これには、アメリカ合衆国、イギリス、EU諸国そして日本などが一致協力して強力に支援する必要がある。
第10章 結論
とにもかくにも、中国共産党をこのまま放置することはできない。何がなんでもこれを排除し、地球上から抹消することだ。そのために、ここまで提示してきた内容を以下に結論としてまとめてみる。
・「第8章中国共産党の排斥」の計画案に基づき、自由主義諸国が一致団結する。そのまとめ役には、つい先日、日本国内閣総理大臣を辞任された安倍晋三氏が適任と考えられる。7年8カ月の長期間、世界中を駆け回り関係諸国と緊密な関係を築き上げられた実績は貴重である。また退任後には、安倍氏の功績を評価し国際舞台への復帰を期待する声が世界中から寄せられている。例えば、氏のために国連大使の椅子を用意して、先生のリーダーシップと影響力に期待するのはどうだろうか。
かかる提案に対して、自由主義諸国は自国の利益に拘るだろうが、まずは「打倒中国共産党」一本にまとまることだ。これこそが最大の国益と認識して一致協力したい。
・しかるべき協力体制を築き上げ、中国共産党討滅作戦を進める。それには、アメリカ合衆国を中心とした自由主義諸国が実力を行使する。その後の治安維持は、それらの参加各国が分担する。
・自由選挙の実施と経済復興は、台湾と香港が主役となって推進する。同じ漢民族として、正当なる道筋を指し示すのだ。当然ながら、欧米諸国と日本など自由主義諸国もこれに協力する。
かかる提案に対して、自由主義諸国は自国の利益に拘るだろうが、まずは「打倒中国共産党」一本にまとまることだ。これこそが最大の国益と認識して一致協力したい。
・しかるべき協力体制を築き上げ、中国共産党討滅作戦を進める。それには、アメリカ合衆国を中心とした自由主義諸国が実力を行使する。その後の治安維持は、それらの参加各国が分担する。
・自由選挙の実施と経済復興は、台湾と香港が主役となって推進する。同じ漢民族として、正当なる道筋を指し示すのだ。当然ながら、欧米諸国と日本など自由主義諸国もこれに協力する。
あとがき
本稿の内容は、極めて乱暴な意見とも言える。だが、脅迫と恫喝を繰り返す彼らの横暴と蛮行はもはや看過できない段階に至っている。自由主義諸国がこぞって力を合わせ、実力行使をする以外に道はないとも思うのである。ただ単に、平和を願い念仏を唱えるだけでは事態は好転しない。
「中国共産党の排除、もしくは彼らが変質して自由主義諸国の一員になる」
それが1日も早く、そして平和裏に実行されることを期待するものである。
「中国共産党の排除、もしくは彼らが変質して自由主義諸国の一員になる」
それが1日も早く、そして平和裏に実行されることを期待するものである。
矢板佳大
時事評論家。日本人に生まれたことを誇りとして、皇居での新年祝賀に日の丸の小旗を手にして参加し、伊勢神宮や靖国神社に参拝している。大和魂と八紘一宇の精神に目覚め、自由と民主主義を守るため真実と正義を追及している。自動車メーカーにて乗用車を開発し、高専機械工学科の教壇に立つ経験を持つ。
時事評論家。日本人に生まれたことを誇りとして、皇居での新年祝賀に日の丸の小旗を手にして参加し、伊勢神宮や靖国神社に参拝している。大和魂と八紘一宇の精神に目覚め、自由と民主主義を守るため真実と正義を追及している。自動車メーカーにて乗用車を開発し、高専機械工学科の教壇に立つ経験を持つ。