環境／エネルギー

【朝香 豊】世界に蔓延る環境利権のワナ（朝香豊の日本再興原論㊵）

「カーボンニュートラル」「グリーンニューディール」……世界中で進む地球温暖化対策。しかしパリ協定をはじめ、そのウラには政治的意図が大いに働いている。再生可能エネルギー、排出権利権、脱炭素……それらは本当に必要なことなのか。また地球温暖化対策は本当に環境保護目的で動いているのか。日本が国力を維持するためにハマってはならない「環境利権のワナ」とは―

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【杉山大志】日本に迫る「中国エネルギー戦略」の魔の手～英国の危機に学べ～

『WiLL』本誌、『Daily WiLL Online』でも再三取り上げている、中国によるハイブリッド戦争の脅威。国家運営の根幹となるエネルギー戦略に関しても、中国企業の浸透は凄まじいものがある。すでに電気事業に中国企業が深く英国の危機を例に、改めて中国の脅威を知ってほしい――。

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【杉山大志】「太陽光発電」推進はウイグル人権侵害への加担か

日本のみならず、世界中で導入が進む太陽光発電。しかし、その心臓部である「多結晶シリコン」の大半が中国、しかもウイグル自治区で生産されている事実をご存じだろうか。すなわち、太陽光発電の導入を現在積極化することは、ウイグルでの強制労働に加担することとなりかねないのだ。企業やメディアは「ESG」や「SDGｓ」を高らかに謳うのであれば、こうした実態にも目を背けないでほしい――。

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【杉山大志】"温暖化外交"で中国に売られる人権と領土

バイデン政権下で一層ビッグイシューとなる「温暖化対策」。政権は中国に対して「温暖化対策は取引材料にしない」と言うが、本当に可能なのか。中国を巻き込んだ「温暖化対策」は結果として日本そして世界にさらなる脅威を招くことに他ならないのではないか―

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【山本隆三】太陽光の失敗をくり返す「洋上風力」

菅義偉首相が宣言した2050年温室効果ガス排出量ゼロを実現するため、政府は電力部門の脱炭素化と水素利用などを進めることを昨年末に発表。それに伴い、洋上風力発電設備の大規模導入が政策の中心として挙げられている。しかし果たして日本で上手くいくと言えるのだろうか。海外企業を喜ばせるだけかもしれないエネルギー政策に警鐘を鳴らす（『WiLL』2021年3月号初出）

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【朝香 豊】ひそかに迫る電力危機：政府は国益第一の判断を（朝香豊の日本再興原論㉟）

あまり知られていないが、今冬は電力不足が深刻化している。電気代を払ってさえいれば通常に供給されると多くの国民が感じている「電気」も、想定外の事態が起これば止まってもおかしくない状況なのだ。2050年までの達成目標である「ゼロエミッション」の実現するためにも政府には国益第一の判断が求められる――。

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【杉山大志】環境運動家は中国共産党の「使える愚か者(useful idiots)」なのか

中国に見て見ぬふりをする環境運動家の偽善―

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【十市 勉】「2050年CO2排出ゼロ」は原発再稼働なしに実現せず

果たして菅政権は原発再稼働を進める覚悟をもっているのか― （『WiLL』2021年1月号初出）

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【杉山大志】「CO2偏重」から「脱中国」に、ESG投資は再編すべきだ

中国への依存を強める結果となるESG投資は本末転倒―。改めて枠組みを考え直す時だ。

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【杉山大志】CO2ゼロで高まる日本の中国依存とサイバー攻撃の脅威

「CO2ゼロ宣言」はかえって日本の中国依存を高め、日本の安全保障に危機を招く可能性がある――。

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