これは「戦争」だ

 中国武漢市で発生した新型コロナウイルスとの戦いは、「世界戦争」の様相を呈しています。当初は「インフルエンザに比べると死者は少ない」と楽観視していたトランプ大統領も、「世界は隠れた敵との戦争になっている」と宣言しました。欧米では多くの都市が医療崩壊に陥り、あるいはその危険に晒され、死者数は増加の一途を辿っています。国家間の武力闘争を意味する本来の戦争と同レベル、あるいはそれ以上の緊張感で臨まねばならないでしょう。

 新型ウイルスの厄介さは、健康リスクだけでなく、同時に経済リスクをともなっている点にあります。各国は国境封鎖を含めた出入国管理の厳格化、国内でも移動制限などを実施していますが、日常生活でも社会的距離の重要性が喚起されている。集まって互いに言葉を交わし、モノや知識を交換することで繁栄を築いてきた人類の生き方そのものにとって、非常に危険なウイルスといえるのです。
 感染者数・死者数をみると、日本は欧米より、この「戦争」に善戦しているかもしれません。しかし、緊急事態宣言にともなって多くの商業活動がストップし、東京五輪の延期も決まるなか、景気の先行きは不透明。たとえ感染拡大が終息しても、「3密」(密閉・密集・密接)という言葉は人々の脳裏に焼きついて離れないでしょうから、社会が完全に元通りになるまで相当な時間を要するはずです。

 GDP世界第3位の日本経済の安定は、「戦時下」にある世界経済の安定にとって欠かせません。中国とアメリカが甚大な経済ダメージを受けるなか、日本経済がさらにひどく失速すれば、日本経済だけでなく世界経済にとっても致命傷になり得る。目下の国民生活はもちろん、中長期的な世界経済への影響という観点からも、政府には「大胆で先例のない」対策を打ち出し続けてほしいと期待しています。

 安倍晋三首相はG7首脳のテレビ電話会議で、「人々の健康不安を和らげるために、何より治療薬の開発が重要」とし、治療薬開発での国際協力を訴えました。日本政府が、抗インフルエンザ薬で新型肺炎にも効用があるとされる「アビガン」を希望国に無償供与することを決めたのは、とてもよいことだと思います。
 この「戦争」に日本は勝利しなければなりませんが、同時に経済や治療薬開発などで、他国の勝利にもしっかり貢献したいものです。それができれば「戦後」世界の復興において、日本は強い発言力を持つことができるでしょう。むろん、まずは日本の勝利が一番大切で、そのために最大の努力が必要ですが、「戦後」日本に明るい見通しを持つためにも、危機における他国との協力を大切にするべきです。それができれば、この「戦争」に世界が勝った後に、その証として開かれる2度目の東京五輪は前回と同様、日本の歴史に燦然と輝く一大イベントになるでしょう。

 ウイルス禍の元凶となった中国の責任問題については後述しますが、いまは、同じくウイルスと戦っている中国政府とも協力せねばなりません。マスクなど医療品の供給も中国の工場に頼るほかない以上、感染拡大が終息するまで、中国への批判は建設的なものにとどめるべきです。感染者が多く、いち早く治療にとりかかり、治療薬の治験も行っている中国から、薬品の効用などのデータを提供してもらう必要もあるかもしれません。

リスクの「再計算」

 人類がこのウイルスとの「戦争」に勝利した後は、「戦後」世界の在り方を世界各国とともに考えねばならないでしょう。核心は、ヒト・モノ・カネが国境を越えて自由に動くグローバリゼーションが持つリスクの再計算にあります。

 この「戦争」で世界各国が「安全はカネで買えない」こと、すなわち安全にかかわる物資の生産を他国に依存することのリスクを痛感しているはずです。これまで単純に生産コストと効率だけを考えて、安くモノをつくる国に生産を任せてきた。例えば世界も日本も、マスクなど医療品の生産を中国に頼ってきました。それらは市場でカネを出せば自由に買える、という前提に立ってのことです。

 しかし、いまやマスクは自由に買えない「戦略物資」となり、国家間での奪い合いが起きている状況です。ドイツのベルリン市警察は、米企業スリーエムに発注した20万枚のマスクがバンコクの空港で米国に奪われたと発表し、「現代の海賊行為」と批判しました。これは、新型ウイルスに各国が振り回される象徴的な出来事といえるでしょう。

 年額7000億ドルもの軍事費を誇るアメリカですら、新型ウイルスとの「戦争」に苦戦しています。ニューヨークでは医療崩壊が起き、マスク確保に奔走している。トランプ大統領はGEやGMに人工呼吸器の増産や製造を命じ、ロシアからも防護服の支援を受けなければならないほど。ここまでの事態を招いてしまった原因は、生産の他国依存、特に中国依存にほかなりません。
 グローバリズムに懐疑の目を向けるトランプ政権が先鞭をつけた、製造業の国内回帰と自国民の雇用回復は、安全保障の観点からも理に適っていることが明らかになりました。今後、米国では〝トランプ流〟の自国ファーストがさらに強まり、世界でも自国ファーストが拡がっていくでしょう。

 3月、安倍首相は未来投資会議で、付加価値が高い製品について、日本に生産拠点を回帰させる方向性を示しました。さらに付加価値が高くない製品も、ASEAN諸国などへの生産拠点の多元化を図るべきだと述べた。
 一国集中の弊害は中国に限ったことではなく、例えばベトナムに製造拠点を集中させても、万一ベトナムに大きな問題が起これば同じことです。食糧やエネルギーも含め、サプライチェーンの分散と国内回帰が急務といえるでしょう。さらに、備蓄の重要性も再認識させられました。マスクや消毒液だけでなく、トイレットペーパーまで店頭から消えたとき、1973年の石油危機を思い出した方も多かったのではないかと思います。

 新型ウイルスは、ほかにも様々な安全保障上の教訓を示してくれました。戦争で生物兵器が使用されたら、政府はどう動くべきか。空母で感染者が発生した米海軍のように、軍隊内で感染が広まったらどうするか。そして、いくらIT化が進んでも、最終的に国民の生命を守るのは、現場で治療や救援にあたる医療従事者や自衛隊員といった生身の人間だということ。このマンパワーの重要性は、雇用より効率を重視する新自由主義的な発想の下では見落とされがちなことでした。

中国が負う2つの責任

 グローバリゼーションのリスクを再計算するためには、この「戦争」の原因究明と再発防止策の検討が欠かせません。新型ウイルスを何と呼ぶかは別にして、世界的な集団感染が中国の一都市から始まったのは事実。中国政府には、ウイルス発生の原因を究明する責任があります。
 ウイルス研究所が武漢にあるのはまったくの偶然なのか。自然発生なのであれば、どのようなメカニズムで発生したのか。中国外交部の報道官は「米軍がウイルスを武漢に持ち込んだ」可能性を指摘していますが、何であれ、証拠をあげて発生原因を説明し、世界を納得させる責任が中国政府にはあります。

 さらに中国政府には、情報隠蔽など初動の不手際が世界的感染拡大につながったことをどう反省し、責任をとるかを明らかにしてもらわねばなりません。誠実な反省を表明し、不手際について納得できる説明をしたうえで構造改革に踏み切るのか。それとも、習近平主席の保身を優先して責任の所在をごまかすのか。後者を選ぶとすれば、世界は中国から離れていくでしょう。前者を選んでも、習主席の辞任は避けられないのではないでしょうか。習体制の崩壊あるいは中国という国家そのものの破綻、二者択一を迫られているといっても過言ではありません。世界は中国の責任の果たし方を見極めたうえで、「戦後」世界の在り方を決めるはずです。

 これほどの大事態に発展したわけですから、かりに習主席が責任をとるとしても、それだけで済む話ではないでしょう。この問題は、民主主義とは別のやり方で14億人を統治する、共産党独裁の構造問題にかかわります。
「特色ある社会主義」を自称する中国ですが、その「特色ある」統治のソフトウェアが、「時代遅れ」を宣告された格好です。世界標準のソフトウェアは、選挙でリーダーを選び、被統治者の同意を担保するやり方。ところが中国は、宣伝や言論統制、あるいは経済的豊かさという〝アメ〟によって、選挙をせずに国民の同意を取りつけてきました。一帯一路やAIIBといった国際政治における大風呂敷も、自国民への宣伝道具として利用されてきた面が小さくありません。

 アメリカとの経済戦争で疲弊しているところに、世界規模のコロナショックが到来すれば、中国経済は相当な打撃を受けるでしょう。さらに、中国政府の不手際が白日の下に晒され、国家としての国際的信用が地に堕ちる。これまで中国政府が喧伝してきた、「18世紀に栄華を誇った中国(清朝)は、19世紀に欧米列強や日本のせいで没落した。しかし、中国人民の頑張りによって、アメリカに並び立つ一大強国にまで上り詰めた」という物語が台無しになり、共産党政権は自らの統治を正当化する重要な手段を失うように思えます。今後どのようにして自らの統治に対する中国人民の同意をとりつけていくのでしょうか。

 これまで我々は、「強い中国」のリスクばかり考えてきました。中国が経済と軍事で力をつけ、周辺国が中国に屈服せざるを得ない状況に追い込まれないようにするため、日本は何とか日米同盟を基軸にして中国に対峙していく──その必要が強く説かれてきました。しかし、いま顕在化しているのは、自国で発生した危険なウイルスの感染拡大を止められず、世界を大混乱に陥れるような「弱い中国」のリスクです。
 前回の東京五輪が開催された1964年、中国は中国初の核実験を行いました。日本の安全保障にとって重大な脅威と思えたのですが、この時の「強い中国」の脅威は、やがてあまり騒がれなくなります。いろいろ理由はありますが、やはり、2年後にはじまった文化大革命によって中国国内が大混乱に陥り、「弱い中国」が露呈したことが大きかったと思います。

 奇しくも、2度目の東京五輪が開かれるはずだった今年、「弱い中国」が姿を現しました。我々は「強い中国」だけでなく、「弱い中国」がもたらす混乱にも備える必要があるでしょう。

政治と経済は不可分

 2018年、安倍首相は習主席に日中関係の新たな3原則を示しました。

①競争から協調へ
②隣国同士として互いに脅威にならない
③自由で公正な貿易体制を発展させる

 ──というものです。自由主義陣営への挑戦を諦めて、それとの協調のための構造改革を促すメッセージだったのではないでしょうか。トランプ政権が中国との「経済戦争」に踏み切るなか、中国に米国との妥協を求める狙いもあったはずです。

 冷戦終結後の米国は、クリントン、ブッシュ、オバマの歴代政権が中国への関与政策を続けて、中国を「甘やかす」ところがありました。それを幸いとして急速に成長を続けた中国は、2008年の北京五輪、そしてリーマンショック(世界金融危機)をさらなる飛躍の好機ととらえたのでしょう。北京五輪の成功で国際的なイメージを高め、またリーマンショクを欧米ほどのダメージを負わず乗り切り、「国家資本主義」に自信をつけた中国は韜光養晦(とうこうようかい)、つまり「能ある鷹は爪を隠す」の路線を捨て、「強い中国」を世界に印象づけるようになりました。米国との対決姿勢も垣間見えるようになり、2010年には南シナ海は中国の「核心的利益」と豪語するまでになったのです。

 翌年、オバマ政権は中東から太平洋に軸足を移す「ピボット」戦略を打ち出しましたが、主眼は対中封じ込めというより、中東からの脱却にあったかもしれません。中国は「ピボット」に構わず南シナ海での権益追求を続け、2015年には南沙諸島の人工島建設に踏み切りました。それでようやくアメリカ世論は中国の危うさに気づき始めたのですが、トランプ大統領の登場がなければ、いまだにアメリカは対中強硬路線をとれずにいたでしょう。

 アメリカの歴代政権は、経済的に豊かになれば、中国もいずれ立派な国になってくれる、という楽観論にとらわれてきました。だからこそ、あくまで経済と、政治あるいは軍事を分けて付き合ってきた。ところが中国は、経済力を背景に目覚ましいスピードで軍事力を増強し、周辺への政治的影響力を強化し続けている。トランプ政権はその強大な経済力でもって、そういう中国の「不公正」な経済的発展を抑え込むとともに、中国の政治的軍事的発展も抑制しようとしています。

人類の伝統的な生き方

 キッシンジャーはトランプ大統領を、「歴史の中に時々現れて時代を区切り、古い時代の思い込みを強制的に諦めさせる人物の1人かもしれない」と評しています。トランプ大統領はこれまで、欧米の一部エリートたちが考える「アメリカはこうあるべきだ」という理想にそぐわない政策を展開し、彼らから強い批判を浴びてきました。

 しかし、米国民の4割以上が大統領の仕事ぶりを評価し、そのなかには熱狂的な支持者がいるのも事実です。まだフタを開けてみないと分かりませんが、11月の大統領選挙で再選される可能性は低くなく、仮に再選されなくても米国政治が元に戻ることはなさそうです。一種の政治革命が起こっているといってよいでしょう。

 トランプ政権は、グローバリズムや中東への過剰介入といった、冷戦後の歴代政権の政策を明確に否定する動きをとっています。トランプ大統領にとってグローバリズムは、違法移民を流入させ、中国の台頭を許し、国内産業を破壊してきた悪しき思想にほかなりません。加えて新型ウイルスの感染拡散により、その危険も明らかになった。

 情報・通信技術と交通運輸手段の発達によって世界が空間的に狭くなり、ヒト・モノ・カネが自由に移動する──グローバリゼーションの流れは、今後も止められません。しかし、それが無条件に歓迎されるグローバリズムの風潮は続かないでしょう。なぜならそれは、一定の規模を持った集団が、国家という単位に分かれて暮らすという人類の伝統的な生き方にそぐわないところがあるからです。国家があり、国境線があるからこそ集団に連帯感が生まれるわけで、「国家を越えよ」とか「国境はいらない」というようなことを安易に発想すると、集団一つひとつの塊が弱体化する恐れがあります。

 集団の連帯感というものは、民主主義の政治に不可欠のものです。皆が自由にものを言い、自由に行動し、自由な選挙で自分たちの代表を決める。そういう自由があってもなお、集団が1つにまとまっていられるのは、その集団のなかに基本的な連帯感があるからでしょう。

 トランプ大統領は国連総会で、以下のように演説しました。
「本日この場にいる私たち一人ひとりは、それぞれの祖国をかけがえのないものにしている固有の文化や豊かな歴史、そして記憶や伝統、価値観により結ばれている人々の使者です。これが、アメリカが常にグローバル・ガバナンスや統制、支配よりも独立と協力を選ぶ理由です」

「一強」の確立

 トランプ大統領が嫌う「グローバル・ガバナンス」とは、世界が直面する問題は多様かつ巨大で一国だけの手には負えないので、諸国家、国連、国際機関、NGOなどのネットワークを通じた国際協力によって解決していくべきだという考え方です。当然のことのように思えますが、政治の最も重要な問いを曖昧にしているところがあります。すなわち、統治のリーダーシップを執るのは誰かという問いです。

 これまでこのグローバル・ガバナンスに将来性があるように見えたとしたら、それは世界最強の国家であるアメリカが、この言葉に沿う形で世界をリードしようとしていたからでしょう。しかしトランプ大統領は、この言葉をきっぱり否定しています。
 米ソ冷戦になぞらえて、トランプ政権と習政権の対立は「米中新冷戦」などと呼ばれます。しかし現時点で、中国はアメリカと肩を並べる超大国ではない。冷戦期のソ連は資本主義の代替として共産主義という、普遍的な体制モデルを持っていた。いいモデルとはいえないが、ともかく普遍的なモデルでした。ですが中国はどうでしょう。「特色ある社会主義」が普遍的モデルになれるはずはありません。

 アメリカの力の低下を指摘する向きもありますが、いつと比べてのことでしょうか。むしろ、いまアメリカの力の基盤は強まっていると考えた方がいいのではないでしょうか。
 たとえば、かつてドルは金とリンクしてはじめて国際基軸通貨の地位を占めていたのですが、いまはそうでなくても、その地位を占め続けることができています。そしてドル決済の圧倒的優位性ゆえに、アメリカによる経済制裁は絶大な威力を持っています。さらに、シェール革命でアメリカは世界最大の産油国になり、エネルギー輸出国に転換しました。これまでように中東に振り回されることは少なくなるでしょう。

 東側陣営という、アメリカ以外の選択肢が存在した冷戦期の終結から約30年、ソ連を継いだロシアはいまや韓国以下のGDPになっています。さらにEUは移民問題で苦しみ、ブレキジットで分裂しました。また中国も米国との経済「戦争」、および今度の「世界戦争」で将来がまったく怪しくなってきました。仮に米国の絶対的な力が衰えたとしても、相対的な力において米国が世界一であることは明らかで、その状況は当面続くと考えられます。この「戦争」後の世界もアメリカと、その同盟国が中心になって動かしていくことになるでしょう。

啓発されたナショナリズム

 ただ、そういう「戦後」世界において、グローバリズムに取って代わるべき価値観を、単なる「ナショナリズム」とすることには慎重でなければなりません。というのも欧米では、ナショナリズムは2つの世界大戦、そしてナチズムのような排外主義を連想させる言葉だからです。この言葉の使用には工夫がいります。

 この点、一つ参考になるのが、国際政治学でいう「enlightened self-interest」という言葉です。「啓発された自己利益」と訳され、自己の利益が他者の、そして他者の利益が自己の利益にもなるように設定することを意味します。
 それに倣って、「ナショナリズム」ではなく「啓発されたナショナリズム(enlightened nationalism)」が大事だとするのはどうでしょうか。自国の歴史や文化に誇りを持ち、まず自国の利益を大事にするけれど、同時に他国の歴史や文化も認め、自国の利益が他国の利益にもなるよう努力する。各国がそれぞれそういう健全なナショナリズムで協力し合うことが、その国だけでなく世界全体の利益にもなる、そういう考え方です。

 唯一の超大国アメリカが、「アメリカニズム」を「啓発されたナショナリズム」として定義することが重要です。例えば国境の壁を建設するにしても、その目的は「移民排斥」ではなく、あくまで「米国民を守るため」であることを強調する。排他的で利己的と誤解されている「アメリカ・ファースト」の印象から脱却し、世界の利益にもなる「アメリカ・ファースト」へイメージ転換を図ることができれば、「世界戦争」後のアメリカは、真に「偉大な国」になることができるでしょう。
坂元 一哉(さかもと かずや)
大阪大学大学院法学研究科教授(法学博士)。1956年、福岡県生まれ。京都大学法学部卒業後、同大学大学院法学研究科修士課程修了。オハイオ大学に留学後、京都大学法学部助手、三重大学人文学部助教授、大阪大学法学部助教授などを経て現職。『戦後日本外交史』(共著)で吉田茂賞受賞。『日米同盟の絆──安保条約と相互性の模索』でサントリー学芸賞受賞。

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