コロナ問題

武漢ウィルスに起因する中国への責任論、コロナ後の日本の経済政策、緊急事態への対応法の是非など様々な角度からコロナ問題を取り上げます。

コロナ問題に関する記事

"コロナ起源"の嘘を「徹底追及」するアメリカ、「頰被り」する日本【山口敬之の深堀世界の真相㊸】

5/26にバイデン大統領がウイルスの起源についての徹底調査を指示したことをきっかけに、アメリカの議会では本件の「情報操作」についての追及が厳しく続いている。また、アメリカメディアも(かつての報道を棚に上げながら)その状況に合わせて軌道修正や自己弁護を行っている状況だ。翻って日本の大手メディアはどうか。このような状況はトンと聞こえてこない、というのが現状だろう。曲がりにも軌道修正を図る米国メディアに比べ、日本の報道機関はもはやその存在価値すら放棄したと言えまいか―

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ワクチン接種の極意は"乱れ撃ち"【湯浅博:文明の不作法】

再びの新型コロナ感染拡大を受け、4回目の緊急事態宣言発令および、一都三県での東京五輪"無観客"が決まった。しかし、英国や米国は日本と比べても未だに感染者数が遥かに多いにもかかわらず、既に「正常化」に向けて動き出している。この差がどこにあるのかと言えば、「ワクチン」を"乱れ撃ち"したかどうかであろう―(『WiLL』2021年8月号初出)

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炎上発言の西村大臣と小池都知事を比較してみた【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo62】

「飲食店に金融機関から"働きかけ"」発言で炎上中の西村康稔大臣。実は小池百合子東京都知事と同じ兵庫県の出身だということをご存じでしたか?名門カイロ大学"卒業"の小池氏に対して、西村氏も灘高から東大法学部と遜色ありません。余計なお世話かもしれませんが、都議選後はもうすっかり元気に見える小池氏の"自己演出"も学べばいかがですか—

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小池都知事!まだゆっくり静養されてはいかがですか【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo61】

7/2日に10日ぶりに登庁し、その翌日には早速都民ファーストの会の候補者の応援に駆け付けた小池百合子東京都知事。その効果は絶大のようで、ある選挙区では、不利と言われていた都ファの候補が他の候補を押しのけてトップに上がっているとの情報も-。しかし、都民が今一番気になるのはやはり東京五輪に向けたコロナ対策。万全を期すために、まだまだゆっくりご静養されては?

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医師がひも解く~コロナ・今後の"波”の行方と"ワクチン接種"の判断【森田 洋之】

緊急事態宣言が解除され、再び新規感染者の増加が報じられている東京。しかし、それは本当に恐れるべきことなのか。そして接種が進むワクチン接種の効果と、巷間言われている「副作用」について、我々はどう考え、どう判断すべきか。『日本の医療の不都合な真実』の著者がデータと医師の視点からひも解きます。※記事中のデータは本記事執筆時点(6月10日)のものとなります。

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リベラル(自由主義者)なのにコロナ下では「私権制限」を推奨するワケ【ナザレンコ・アンドリー/連載第6回】

6月21日をもって、コロナ禍の緊急事態宣言はほぼ解除されたものの、「まん防」名のもとに相変わらずの私権制限が続く日々。特に飲食店に対する規制は「行き過ぎでは?」と思わせるものがあるが、普段はあらゆる政策にに対して「独裁」や「人権侵害」を叫ぶリベラル勢が、このような本物の私権制限には何も言わず、むしろ賛意を示しているのはどういうわけか。自分の都合の良い時だけ「人権」を盾にする日本のリベラルの仮面をはがす!

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手のひら返しの「武漢ウイルス起源説」―米国の露骨すぎる不正義【山口敬之の深堀世界の真相㊴】

ニューヨークタイムズが5月31日に掲載した論考、「メディアの群集心理と武漢ウイルス研究所流出説」はここ1年間の「武漢研究所流出説」にまつわる欺瞞と問題点を的確に指摘した記事であった。しかし翻って見るに、まさにそのニューヨークタイムズこそ、1年間には「武漢研究所流出説」を陰謀説として切り捨てていたメディアの一つなのだ。今米国で横行している「手のひら返し」の欺瞞とその背景を追及する―

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コロナ「敗戦」:「戦犯」日本医師会は見切れ【横田由美子の忖度なしでごめんあそばせ】

コロナ禍もワクチンの普及スピードが上がったことにより、「一安心」とみる向きがないでもない。しかし、海外事情を見てもコロナはワクチンを打ったら全てOKではなく、接種後のフォロー、そして根本的な感染対策が引き続き必要だ。しかし、その障害となっているのが政治活動ばかりに勤しむ日本医師会。東京オリパラ後に「東京型」を発生させないためにも、政権は日本医師会を見切れ—

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新型コロナ「人工説」拡大の裏に中国高官の亡命?【朝香豊の日本再興原論 No56】

米国で急速に台頭した「コロナウイルス」人工説。昨年は陰謀論扱いされてきたこの説の拡大理由については諸説あるが、筆者が今回注目するのは、「中国情報部門のNo2が米国に亡命し、その握っている数々の重要事実を米国・国防情報局(DIA)が把握した」とする説だ。その説の内容を見ていこう―

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米国の「巨大コロナ疑惑」ー陰謀論で封印された真実【山口敬之の深堀世界の真相㊳】

日本ではなぜかあまり話題になっていないが、米国が「巨大コロナ疑惑」で揺れている。すなわち昨年時点では陰謀論として一笑に付されていた「コロナ人工説」の根拠が次々と出てきたのだ。それだけでなく、米国が関与していたとする疑惑、そしてこの事実をあえて1年以上にわたり「黙殺」していた政府とメディアの結託など、事実であれば世界を揺るがしかねない状況だ。本記事では進行中の「巨大疑惑」を時系列で振り返るとともに、その問題点について論ずる―。

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「ファウチ・ゲート」:バイデン政権は真相解明を急げ!【朝香豊の日本再興原論 No54】

アメリカの公衆衛生行政に多大な影響を及ぼしてきたアメリカ国立アレルギー・感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長が、窮地に追い込まれている。1年前には「コロナは自然進化したもの」と言っていたのでは??マスク着用の有無から新型コロナウイルスの発生源に至るまで、これまでのスタンスとは食い違う状況証拠が次々と出てきているファウチ氏。いますぐバイデン政権はその責任を追及せよ。

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6月4日-台湾へのワクチン送付日に込めた日本政府のメッセージ【安積 明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo57】

日本政府は6月4日、成田空港から台湾・桃園空港に英国のアストラゼネカ社製のワクチン124万回分を送付。台湾側の示した日本への信頼と、迅速にそれに応じた日本政府の動きを頼もしく感じるとともに、筆者は実はそこには「6月4日」の送付に込めた日本の対中メッセージがあったのではないかとみる―

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薄汚い国・アメリカ -バイデン政権とSNSが結託する「不正義」 【山口敬之の深堀世界の真相㊱】

5/26日にFacebookが新型コロナウイルス人工物説の投稿禁止を解除。これはバイデン大統領が同日に新型コロナウイルスの起源の調査を命じたことによるものだ。たった1年前にトランプが根拠をもって主張した同様の説を徹底排除したにもかかわらず、この180度の方針転換の裏には一体何があるのか。見えてくるのは政権と結託し、不都合な主張を排除するメディアとSNSのいびつな姿だ―

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コロナ禍が変える「挨拶」の新常識――今こそ「ローマ式挨拶」を見直せ【橋本琴絵の愛国旋律㉖】

「新しい生活様式」が叫ばれて久しいが、その最たるものが「挨拶」だ。握手はおろか、手が触れ合うことは感染拡大につながる、そして口挨拶も飛沫感染を防ぐために禁止――そこで今は世界中で肘をぶつけ合ったり、靴のつま先同士をぶつけ合う挨拶が浸透しつつある。そこで一つ、新たにローマ式挨拶を紹介したい。さまざまな場面で見られるローマ式挨拶の歴史を振り返る。

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新型コロナの起源についてアメリカで急展開――やっぱり武漢ウイルス&生物兵器という根拠【朝香豊の日本再興原論 No52】

新型コロナウイルスの発生から1年半――かねてより「(新型コロナ)は中国起源だ」とするトランプ前大統領の主張を「差別助長」の危険性を理由に避難してきたアメリカの左派リベラル勢力。ところが、今になってアメリカでは研究所から議会に至るまで、武漢起源を主張する声が高まり、状況証拠が噴出する急展開を迎えている。今、アメリカの風向きを変えつつある主張の数々をおさえておく。

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日本は「コロナ下でも明るい米国」を見習え!【山口敬之の深堀世界の真相㉞】

ワクチン接種が日本より大幅に進んでいるとはいえ、5/20日時点でも米国は依然29,758人の新規感染者数を出している。にもかかわらず、テレビなどでも目にするように、一部のスポーツイベントなどでは観客もマスクを外して盛り上がり、街も日常生活を取り戻しつつある。一方で日本の5/20日の新規感染者数は全国で5721人。それなのに、こちらは緊急事態の延長がささやかれ始めるなど、政治家もメディアも「ひたすら暗い」一方だ。コロナを侮るつもりはないが、昔から『病は気から』ともいう。日本は少しは「明るい米国」を見習え!

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帝国憲法を見習え――「独立命令」可能で緊急事態に備えよ【橋本琴絵の愛国旋律㉕】

新型コロナワクチンの接種開始の遅れが指摘される日本。またワクチンに限らず、国民からも「コロナ対応が後手に回っている」との声が聞こえてくる。しかし緊急事態下で日本政府が活躍できないのは、左派リベラルが戦前の帝国主義に重ねて「政府の権限強化」にイチャモンをつけ続けることが大きい。コロナ禍は戦中と同じく非平時――一刻を争う事態に迅速に対応するため、政府に独立命令権(緊急勅令権)を与えよ!

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拡大する貧富の格差――いまこそ給付金の再支給を【橋本琴絵の愛国旋律㉔】

新型コロナウイルスの影響によって経済活動が萎縮するなか、ますますあらゆる消費が抑制され、貨幣の流動性が失われつつある。そんななか日銀の黒田東彦総裁が、総裁任期の終了前に当初の目標「インフレ率2%」を達成できない見通しを公表。また以前から麻生太郎財務大臣は、給付金の再支給に対して懐疑的見解を示している。このままインフレ目標が達成できぬまま突き進めば、日本人の貧富の格差は促進される。政府は、いまこそ給付金の再支給を実行せよ。

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ワクチン後進国・日本――政府の無策は国家の大損失だ【朝香豊の日本再興原論㊿】

新型コロナワクチンの高齢者向け接種が開始。先進国でありながらワクチン開発で世界に後れを取る日本――結核を克服したときの経験はどこへ消えたのか。また新型コロナ禍で問題なのが厚労省の対応の杜撰さだが、つい先日も国産ワクチンの開発を「ワクチン接種の混乱を招く」として差し止め支持を出していたとか。ワクチンに関する一連の問題を検証する。

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