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「温暖化予測は捏造だ」米国を代表する科学者が喝破 【杉山大志】
NHKなど大手メディアはCO2が原因で地球の環境が危機に瀕しているという「気候危機説」を煽っている。日本政府は2030年までにCO2をおよそ半減し、2050年までにゼロにするという「脱炭素」を掲げている。だが「気候危機説」なるものにいったい科学的根拠はあるのか？ この疑いを公言すると「懐疑派」とレッテルを貼られ、異端扱いされるのが日本の現状だ。そんな中、米国で気候危機説に反駁する書籍が出版された。「地球危機説」の欺瞞（ぎまん）とは――。
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地球温暖化
地球温暖化に関する記事
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ドイツ・洪水被害を理由に「脱炭素」を推進する欺瞞【杉山大志】
今年の7月にドイツのアール川周辺で大規模な洪水被害が発生した。メルケル首相や環境問題の有識者がこの災害とCO2排出を結び付け、例によって「脱炭素」をさらに訴える結果となっているが、ちょっと待ってほしい。記録を見るとCO2の排出量が現代よりもはるかに少なかった時代にも同地区には洪水は起きているし、しかも今回より流量が多かった、という記録もある。とすれば今回の洪水被害は「準備不足」ではないのか。何でもかんでもCO2と温暖化に結び付ける欺瞞を斬る！
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「10兆円の大型炭素税導入で経済成長」は危険すぎるおとぎ話【杉山大志】
CO2の排出量に応じて課税するという「炭素税」。環境省が21日に開いた審議会では、排出1トンに約1万円の炭素税をかけても税収を省エネ投資に回せば経済成長を阻害しないとの試算が示された。しかし、この試算がよって立つ根拠は非常にもろく、「おとぎ話」としか思えない。むしろ国民を貧困に導く「大増税」となりかねない炭素税の問題点を探る。
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スイス国民投票で「脱炭素法」が否決～日本国民も冷静な議論を！【杉山大志】
政府・議会などがこぞって推進してきたスイスのCO2法改正案が同国の国民投票で否決されてしまった。国民負担が深刻になることが認識された結果だった。日本でも政府は脱炭素に邁進しているが、「国際的な流れ」とひとくくりにするのではなく、国民に経済的な負担をきちんと説明し、本音ベースの声を聴くべきであろう―
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【杉山大志】愚かな「温暖化外交」がインドと中国を結び付ける
米国バイデン政権やEUが強力に推進する「温暖化外交」。しかし、余りに独善的と思える西側諸国の要望に対して、インドが猛烈と反発、むしろインドを中国側と連帯させかねない事態となっている。世界の人権や自由を脅かす中国に対して包囲網を敷かねばならない中、このような外交はまさに愚劣と言えるであろう。日本こそ強く西側諸国の姿勢を諫めるべきだ―。
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【杉山大志】気候危機説はフェイク～隠蔽された「不都合なデータ」
「地球温暖化のせいで台風などの災害が激甚化しており、地球は気候危機にある。破局を避けるには2050年にCO2排出をゼロにしなければならない」という言説が流布されている。だが、この前提である「気候危機説」はフェイクに過ぎない。莫大な費用を掛けてCO2ゼロを目指すべきではないことを、データに基づき論証する。
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【朝香 豊】世界に蔓延る環境利権のワナ（朝香豊の日本再興原論㊵）
「カーボンニュートラル」「グリーンニューディール」……世界中で進む地球温暖化対策。しかしパリ協定をはじめ、そのウラには政治的意図が大いに働いている。再生可能エネルギー、排出権利権、脱炭素……それらは本当に必要なことなのか。また地球温暖化対策は本当に環境保護目的で動いているのか。日本が国力を維持するためにハマってはならない「環境利権のワナ」とは―
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「CO2ゼロ亡国」を回避すべく決起せよ【キヤノングローバル戦略研究所研究主幹：杉山大志】
10月26日の行われた菅首相の所信表明演説。特に注目されたのは「2050年までのCO2排出ゼロ宣言」。 しかし、この方針は亡国への道だ――。 エネルギー政策専門家による特別寄稿をお届けする。
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【エネルギー問題】日本のエネルギー政策 混迷続ける本当の理由――エネコン通信＃66（最終回）
福島第一原子力発電所事故から9年が経過した。既設原発の再稼働はなかなか進まず、新増設を含めた新型原子炉開発の議論も前進する気配がない。このままいくと、政府が決めた2030年度の電源構成目標は達成できず、地球温暖化問題への国際的対応もおぼつかない。根源は、原子力政策に対する政治、行政の忌避にある。電力会社は、電力自由化の進展と原発の将来見通しが立たない中、「国益」を語る余裕さえない。 (『WiLL』2020年5月号掲載）
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【エネルギー問題】地球温暖化対策 障壁は環境派の「ユメ」――エネコン通信＃63
地球温暖化対策について話し合う国連の会議「COP25」が、12月2日からスペインのマドリードで開催された。世界190の国・地域から、政府関係者が集まって各国の主張を議論する重要な会合だが、それぞれの抱えた事情が交錯するだけに、容易に結論にたどり着ける問題ではない。地球温暖化対策が抱える問題点とは。 （『WiLL』2020年2月号掲載）
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