杉山大志

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。温暖化問題およびエネルギー政策専門。産経新聞・『正論』レギュラー寄稿者。著書に『地球温暖化問題の探究:リスクを見極め、イノベーションで解決する』(デジタルパブリッシングサービス)等。

杉山大志に関する記事

環境運動から共産主義に"転向"して、COPから追放されたグレタ・トゥンベリ【杉山大志】

メディアのアイドルである環境運動家のグレタ・トゥンベリ。今年ももてはやされたが、なぜかCOP26の国際会議場には呼ばれなかった(開催地:グラスゴーでのデモに参加)。一体なぜだろうか?彼女のスピーチをよく聞くと、その理由が分かってくる。

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肝心の大国が不参加だったCOP26「地球を救う国際宣言」【杉山大志】

気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)に関して、「中国が先進国に勝利した」「環境活動家が中国を非難しない理由」という二つの切り口でお伝えしてきた。今回の記事では先の2点に加えて、締結された多くの宣言に実は「キープレイヤー」が入っていないことについてお伝えする。開催期間中は連日「これが地球を救う!」という新たな国際約束が華々しく報道発表されたが、その実態はどうなのか――

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COP26の問題児"中国"を環境運動家が批判しない理由【杉山大志】

国連気候変動枠組条約第26回締約国会合(COP26)が閉幕した。以前の記事で伝えた通り、中国は世界最大のCO2排出大国であるにもかかわらず、ほぼ譲歩無しの「完全勝利」という結果となった。各国政府が中国に対して弱腰なのであれば、「地球環境を心から危惧する」メディアや環境運動家は今こそ声を大にして中国を非難すべきであろう。ところが彼らは中国については沈黙している。なぜだろうか?

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COP26閉幕:脱炭素で自滅する先進国を尻目に中国は高笑い【杉山大志】

COP26(国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議)が閉幕。大手メディアの報道では、「気温上昇を1.5度に抑える努力追求」のところばかりは強調されるが、肝心のCO2排出大国、中国に対してはどうだったのか。結論から言うと、「先進国が率先して脱炭素に取り組んで、中国に圧力をかければ、中国も先進国同様の目標の深堀りをする」という説は、やはり「おとぎ話」に過ぎなかった。COP26で中国は一歩も譲らず、先進国の経済的自滅だけが確定したのだ――。

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G20「気候変動」議題から読み解くCOP26の行方【杉山大志】

ローマで開かれたG20サミットが31日、首脳宣言を採択して閉幕した。重大テーマであった「気候変動」について、日本のメディアは「世界の潮流は1.5度で、かつ脱石炭」という論調の報道が多いが、実際は新興国に配慮し、先進国に一方的な負担が生じる恐れがある宣言となっている。続くCOP26でも同様のコミットメントがなされる可能性は十分にあり、その場合日本経済の先行きに大きなダメージを与える恐れも高いであろう。「経済成長」を唱えて選挙に快勝し、COP26を初の外訪の場に選んだ岸田首相には、是非「賢い選択」をしていただきたいが―

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中国だけが得をする≪国連気候会議COP26≫【杉山大志】

来る10月31日から英国グラスゴーで国連気候会議・COP26が開催される。おそらく膠着状態となり、成果も薄いだろうと考えられているが、ただ一つの国が利をかすめ取ってしまう恐れがある。中国だ。習近平は9月に「海外の石炭火力発電事業への資金提供を止める」と発表し、先進各国の称賛を受けた。しかし具体的な内容は無く、いつから止めるかなどは明確にされていない。にもかかわらず、COP26が近づくにつれ欧米の政権は、さほど中国の体制を非難しなくなった。このような形で、COP26の裏では「気候変動」を人質に取り、先進各国を操る中国の姿が予想されるのだ―

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≪気候モデル≫はゴミを突っ込んでゴミを出す?ノーベル物理学賞受賞者・眞鍋先生のブッチャケ発言!【杉山大志】

眞鍋淑郎先生がノーベル賞を受賞したことで、、気候シミュレーションの結果を「確立した科学」だとして人に押し付けようとする人々がいる。しかし、眞鍋先生こそ気候モデルの限界や、その有効性について議論する必要があることをだれよりも知っていたのだ。そのことを窺い知る事が出来るエピソードを紹介する―

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眞鍋淑郎氏ノーベル賞受賞の裏で「政治利用」に蠢く人たち【杉山大志】

2021年のノーベル物理学賞を眞鍋淑郎先生が受賞した。眞鍋先生の研究姿勢と実績は素晴らしいもので、素直にその受賞を喜びたいところなのだが、今回のノーベル賞に関しては、その「政治利用」に動く人たちのエゲツなさがどうしても鼻についてしまう。平和賞や文学賞が往々にして「政治利用」されることは過去の事例からも承知しているが、ついにその魔手が科学分野にまで及んだかと思うとやりきれない―

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ノーベル物理学賞受賞:真鍋叔郎先生は真の"サイエンティスト"【筑波大学教授 田中博/聞き手:杉山大志】

プリンストン大学上席研究員の真鍋叔郎さんがノーベル物理学賞を受賞した。90才での受賞は日本人(現在真鍋さんはアメリカ国籍)最高齢となる。ご本人すら「驚いた」という今回の受賞なので、日本の多くの方は真鍋さんの実績や研究を知らないことであろう。それでは、果たして真鍋さんとはどのような方で、どのような研究をされてきたのであろうか。真鍋さんと親交があった気候学および気象学専門家の田中博筑波大学教授にDaily WiLL Onlineでおなじみの杉山大志氏が聞いた。

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岸田新政権に望む:人権侵害・環境破壊につながる「グリーン投資」なら見直せ【杉山大志】

混戦の自民党総裁選を経て、岸田文雄氏が新たな自民党総裁に就任した。岸田政権がこれからエネルギー政策を推進するにあたって是非知っておいていただきたいことは、今後重視されている「グリーン投資」が実は人権侵害と環境破壊の危険性を孕んでいるという点だ。上っ面だけの「脱炭素」や「カーボンニュートラル」に囚われるのではなく、現在のエネルギーを構成している様々な要素と日本経済の未来をしっかりと考えたエネルギー政策を期待する。

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核融合炉は手の届く所にある―必要な投資額は、発電コストは?【杉山大志】

9/29日に投開票を迎える自民党総裁選。その政策争点の一つである≪エネルギー政策≫の中で異彩を放っていたのが高市早苗氏の「小型核融合炉の実用化」だ。確かにこれが実用化できれば、安定したエネルギー供給とコスト削減が同時に実現できる。それでは核融合は実用化まであとどれぐらいなのか。核融合技術とその小型化技術の二つの側面を解説する。

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脱炭素・再エネに邁進する英国でエネルギー危機勃発!河野総裁なら日本もこの運命か【杉山大志】

脱炭素に邁進してきた英国で、天然ガス価格が暴騰している。すでに複数のエネルギー事業者が破綻し、肥料工場などが操業停止に追い込まれている。再エネを妄信しエネルギー安定供給をおろそかにしたツケが回ってきたのだ。「脱炭素・再エネ」に突き進む日本も同じ運命を歩むのか?

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ドイツ・洪水被害を理由に「脱炭素」を推進する欺瞞【杉山大志】

今年の7月にドイツのアール川周辺で大規模な洪水被害が発生した。メルケル首相や環境問題の有識者がこの災害とCO2排出を結び付け、例によって「脱炭素」をさらに訴える結果となっているが、ちょっと待ってほしい。記録を見るとCO2の排出量が現代よりもはるかに少なかった時代にも同地区には洪水は起きているし、しかも今回より流量が多かった、という記録もある。とすれば今回の洪水被害は「準備不足」ではないのか。何でもかんでもCO2と温暖化に結び付ける欺瞞を斬る!

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今こそ"左傾化"したエネルギー政策を見直す好機:5つの提言【杉山大志】

退任を表明した菅総理。政権1年の間に成し遂げた政策も多かったが、特に力を入れていた「脱炭素」については、実に"左傾化"したエネルギー政策であったと言わざるを得ない。しかし、自民党が新たなリーダーを選ぶことになった今こそ、まさにその左傾化を見直す好機なのだ。そのために必要なポイント5点を挙げる―

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電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪後編≫【杉山大志】

「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――メディアではこのような意見が溢れている。しかし、歴史を紐解くと、有望な新技術と思われていたものが、様々な事情から定着しなかったことは枚挙に暇がない。それでは電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。今回は環境影響を検証する―

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電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪前編≫【杉山大志】

EUが2035年にガソリン車の販売を禁止—というニュースが世界を駆け巡ったように、「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――こんな意見をよくメディアで見かける。しかし、電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。技術の歴史から例を引いて、電気自動車の将来を2回に分けて占います。

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≪屋根の上のジェノサイド≫を防げ~政府試算「太陽光発電が最も安くなる」の欺瞞【杉山大志】

菅首相・小泉環境相の下、脱炭素のためとして太陽光発電の導入に邁進する政府。先日「太陽光発電は最も安くなった」という試算が示されたが、本当だろうか。経済負担以外にも、太陽光発電には深刻な問題が山積しており、このままでは≪屋根の上のジェノサイド≫が起きかねない。データを真摯に検討し、政府は導入政策を白紙から見直すべきではないかー

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EUに"グリーン・イノベーション"が不可能なワケ(前編)【杉山大志】

"EUが脱炭素のイノベーションに邁進しており、日本はこのままだと国際的な大競争に負ける、EU同様の産業政策が日本にも必要だ"—こんな言説をよく聞くようになったが、本当だろうか。実態としては、EUはアンチ・テクノロジーの規制でがんじがらめになっていて、イノベーションどころではないのだ。日本がEUの轍を踏むことが全く愚かである理由を、2回にわたってお届けする。

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