エネルギー問題

日本・世界のエネルギー問題を考える

エネルギー問題に関する記事

追い込まれるバイデンの裏でプーチンの高笑い【白川司】

各国が石油備蓄の放出を行うなど、原油高を原因とする「エネルギー危機」が生じ始めている。これにより追い込まれるのは、既に支持率が危険水域に突入しつつある米・バイデン大統領。自動車社会である米国では原油高騰は生活に直結し、あらゆる層から見放される可能性があるためだ。しかし、この原油高は自然発生したものではなく、演出した者がいる。その"演出家"プーチンの狙いは一体どこにあるのか――。

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環境運動から共産主義に"転向"して、COPから追放されたグレタ・トゥンベリ【杉山大志】

メディアのアイドルである環境運動家のグレタ・トゥンベリ。今年ももてはやされたが、なぜかCOP26の国際会議場には呼ばれなかった(開催地:グラスゴーでのデモに参加)。一体なぜだろうか?彼女のスピーチをよく聞くと、その理由が分かってくる。

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肝心の大国が不参加だったCOP26「地球を救う国際宣言」【杉山大志】

気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)に関して、「中国が先進国に勝利した」「環境活動家が中国を非難しない理由」という二つの切り口でお伝えしてきた。今回の記事では先の2点に加えて、締結された多くの宣言に実は「キープレイヤー」が入っていないことについてお伝えする。開催期間中は連日「これが地球を救う!」という新たな国際約束が華々しく報道発表されたが、その実態はどうなのか――

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COP26閉幕:脱炭素で自滅する先進国を尻目に中国は高笑い【杉山大志】

COP26(国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議)が閉幕。大手メディアの報道では、「気温上昇を1.5度に抑える努力追求」のところばかりは強調されるが、肝心のCO2排出大国、中国に対してはどうだったのか。結論から言うと、「先進国が率先して脱炭素に取り組んで、中国に圧力をかければ、中国も先進国同様の目標の深堀りをする」という説は、やはり「おとぎ話」に過ぎなかった。COP26で中国は一歩も譲らず、先進国の経済的自滅だけが確定したのだ――。

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G20「気候変動」議題から読み解くCOP26の行方【杉山大志】

ローマで開かれたG20サミットが31日、首脳宣言を採択して閉幕した。重大テーマであった「気候変動」について、日本のメディアは「世界の潮流は1.5度で、かつ脱石炭」という論調の報道が多いが、実際は新興国に配慮し、先進国に一方的な負担が生じる恐れがある宣言となっている。続くCOP26でも同様のコミットメントがなされる可能性は十分にあり、その場合日本経済の先行きに大きなダメージを与える恐れも高いであろう。「経済成長」を唱えて選挙に快勝し、COP26を初の外訪の場に選んだ岸田首相には、是非「賢い選択」をしていただきたいが―

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立民・共産党のエネルギー政策は亡国へと至る道【山本一郎】

今回の衆議院選挙で問われるエネルギー政策は、イデオロギー的に、あるいは原発再稼働に賛成か反対かという牧歌的な選択が国民に求められているのではない。エネルギー関連については、将来、本当に困難なことになる未来に対して、各政党が主体となり、どういうオプションを国民に提示しているかが問われているのだ。

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中国だけが得をする≪国連気候会議COP26≫【杉山大志】

来る10月31日から英国グラスゴーで国連気候会議・COP26が開催される。おそらく膠着状態となり、成果も薄いだろうと考えられているが、ただ一つの国が利をかすめ取ってしまう恐れがある。中国だ。習近平は9月に「海外の石炭火力発電事業への資金提供を止める」と発表し、先進各国の称賛を受けた。しかし具体的な内容は無く、いつから止めるかなどは明確にされていない。にもかかわらず、COP26が近づくにつれ欧米の政権は、さほど中国の体制を非難しなくなった。このような形で、COP26の裏では「気候変動」を人質に取り、先進各国を操る中国の姿が予想されるのだ―

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眞鍋淑郎氏ノーベル賞受賞の裏で「政治利用」に蠢く人たち【杉山大志】

2021年のノーベル物理学賞を眞鍋淑郎先生が受賞した。眞鍋先生の研究姿勢と実績は素晴らしいもので、素直にその受賞を喜びたいところなのだが、今回のノーベル賞に関しては、その「政治利用」に動く人たちのエゲツなさがどうしても鼻についてしまう。平和賞や文学賞が往々にして「政治利用」されることは過去の事例からも承知しているが、ついにその魔手が科学分野にまで及んだかと思うとやりきれない―

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ノーベル物理学賞受賞:真鍋叔郎先生は真の"サイエンティスト"【筑波大学教授 田中博/聞き手:杉山大志】

プリンストン大学上席研究員の真鍋叔郎さんがノーベル物理学賞を受賞した。90才での受賞は日本人(現在真鍋さんはアメリカ国籍)最高齢となる。ご本人すら「驚いた」という今回の受賞なので、日本の多くの方は真鍋さんの実績や研究を知らないことであろう。それでは、果たして真鍋さんとはどのような方で、どのような研究をされてきたのであろうか。真鍋さんと親交があった気候学および気象学専門家の田中博筑波大学教授にDaily WiLL Onlineでおなじみの杉山大志氏が聞いた。

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岸田新政権に望む:人権侵害・環境破壊につながる「グリーン投資」なら見直せ【杉山大志】

混戦の自民党総裁選を経て、岸田文雄氏が新たな自民党総裁に就任した。岸田政権がこれからエネルギー政策を推進するにあたって是非知っておいていただきたいことは、今後重視されている「グリーン投資」が実は人権侵害と環境破壊の危険性を孕んでいるという点だ。上っ面だけの「脱炭素」や「カーボンニュートラル」に囚われるのではなく、現在のエネルギーを構成している様々な要素と日本経済の未来をしっかりと考えたエネルギー政策を期待する。

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核融合炉は手の届く所にある―必要な投資額は、発電コストは?【杉山大志】

9/29日に投開票を迎える自民党総裁選。その政策争点の一つである≪エネルギー政策≫の中で異彩を放っていたのが高市早苗氏の「小型核融合炉の実用化」だ。確かにこれが実用化できれば、安定したエネルギー供給とコスト削減が同時に実現できる。それでは核融合は実用化まであとどれぐらいなのか。核融合技術とその小型化技術の二つの側面を解説する。

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自民党総裁選:河野太郎候補は説明責任を果たすべし【橋本琴絵の愛国旋律㊷】

ツイッターでもトレンド入りした「日本端子」。河野太郎氏の実弟河野二郎氏が経営者である企業で、中国共産党の傘下にある企業と資本提携をして太陽光パネル関連部品の製造をし、また河野太郎氏に数百万円の政治献金をしているという情報も。総裁候補の筆頭に上がっている河野氏だが、家族丸ごと中国とズブズブなら、「河野政権」には不安が残る。本件に関するメディアの質問に対しては「政治判断には全く影響しない」とした河野氏、果たしていざというときに本当に大丈夫なのか。より丁寧な説明が必要であろう―

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電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪後編≫【杉山大志】

「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――メディアではこのような意見が溢れている。しかし、歴史を紐解くと、有望な新技術と思われていたものが、様々な事情から定着しなかったことは枚挙に暇がない。それでは電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。今回は環境影響を検証する―

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電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪前編≫【杉山大志】

EUが2035年にガソリン車の販売を禁止—というニュースが世界を駆け巡ったように、「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――こんな意見をよくメディアで見かける。しかし、電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。技術の歴史から例を引いて、電気自動車の将来を2回に分けて占います。

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EUに"グリーン・イノベーション"が不可能なワケ(前編)【杉山大志】

"EUが脱炭素のイノベーションに邁進しており、日本はこのままだと国際的な大競争に負ける、EU同様の産業政策が日本にも必要だ"—こんな言説をよく聞くようになったが、本当だろうか。実態としては、EUはアンチ・テクノロジーの規制でがんじがらめになっていて、イノベーションどころではないのだ。日本がEUの轍を踏むことが全く愚かである理由を、2回にわたってお届けする。

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英国の「脱炭素」にNO!大物与党議員から批判が相次ぐ【杉山 大志】

ボリス・ジョンソン率いる英国保守党政権は日本と同じく「脱炭素」にまい進するスタンスであるが、日本と異なるのは、その政策に対して与党の大物議員から多くの批判が出されている点だ。「脱炭素」を当然の事の様に推進するのではなく、日本の政治家もそのリスクを学び、きちんと国民に伝える勇気を持つべきであろう―

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「10兆円の大型炭素税導入で経済成長」は危険すぎるおとぎ話【杉山大志】

CO2の排出量に応じて課税するという「炭素税」。環境省が21日に開いた審議会では、排出1トンに約1万円の炭素税をかけても税収を省エネ投資に回せば経済成長を阻害しないとの試算が示された。しかし、この試算がよって立つ根拠は非常にもろく、「おとぎ話」としか思えない。むしろ国民を貧困に導く「大増税」となりかねない炭素税の問題点を探る。

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