新着記事
-
-
≪気候モデル≫はゴミを突っ込んでゴミを出す？ノーベル物理学賞受賞者・眞鍋先生のブッチャケ発言！【杉山大志】
眞鍋淑郎先生がノーベル賞を受賞したことで、、気候シミュレーションの結果を「確立した科学」だとして人に押し付けようとする人々がいる。しかし、眞鍋先生こそ気候モデルの限界や、その有効性について議論する必要があることをだれよりも知っていたのだ。そのことを窺い知る事が出来るエピソードを紹介する―
-
-
中国がのぞき見る「帝国の墓場」【湯浅博：文明の不作法】
中国には、ハイテク産業の原材料となるリチウムなど地下資源の確保と、カラコルム山脈を越えてパキスタンに至る「中国・パキスタン経済回廊」の安全を強化したいという思惑がある。そんな思惑からひとまずタリバンへ「友好姿勢」を見せている中国だが、"帝国の墓場"との異名をとるアフガニスタンで、そんなにことが上手く運ぶだろうか―（『WiLL』2021年11月号初出）
-
-
総選挙に忍び寄る"中国共産党"の影【山口敬之の深堀世界の真相 No55】
「日本ウイグル国会議員連盟」の事務局長を務めるなど、中国の人権侵害に対して厳しい姿勢で臨む衆議院議員の長尾敬氏。保守系議員としての活躍がありながら、氏の選挙区（大阪14区）での支持率は低下傾向にあり、来る総選挙では苦戦も予想される。しかし、ここで一つの不思議な事実がある。与党として自民党と共闘するはずの公明党が、他の大阪の自民党候補者全員を推薦しているにもかかわらず、長尾氏には推薦を出していないことだ。この事実は長尾氏の対中強硬姿勢に関係があるのか？公明党の「対中姿勢」のホンネとその裏にチラつく中国共産党の影に迫る！
-
-
佳子様「ジェンダー平等」発言：皇室の"政治利用"を許すな【橋本琴絵の愛国旋律㊺】
先日、秋篠宮佳子内親王殿下は国際ガールズスカウト百周年記念式典に寄せたメッセージの中で、「ジェンダーギャップ指数」に言及し、日本が120位という低位置にランクインしたことに言及され、「とても残念なこと」であるとのお言葉を述べられた。しかし、この「ジェンダーギャップ指数」という調査自体に非常に問題があることに加え、ジェンダー論のような議論はまさに反日勢力に"政治利用"されやすい分野である。「ジェンダーギャップ指数」のそもそもの問題点と、皇族の政治利用の危険性に迫る。
-
-
眞鍋淑郎氏ノーベル賞受賞の裏で「政治利用」に蠢く人たち【杉山大志】
2021年のノーベル物理学賞を眞鍋淑郎先生が受賞した。眞鍋先生の研究姿勢と実績は素晴らしいもので、素直にその受賞を喜びたいところなのだが、今回のノーベル賞に関しては、その「政治利用」に動く人たちのエゲツなさがどうしても鼻についてしまう。平和賞や文学賞が往々にして「政治利用」されることは過去の事例からも承知しているが、ついにその魔手が科学分野にまで及んだかと思うとやりきれない―
注目記事
-
-
『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
-
-
中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
-
-
太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
-
-
欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
-
-
長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。