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もがき続けた松坂大輔に「ありがとう」【白川 司】
どんな人にも晩年は来る…。しかしその晩年をどのような姿勢で迎えるかで人の評価は決まるのではないだろうか。10月19日に引退試合を行った平成の怪物・松坂大輔。その最後の登板で披露した投球は全盛期の彼を知るファンにとっては非常につらいものであった。しかし、批判を受けつつ晩年の松坂はもがき続けた。一流アスリートは常に「自分はまだやれる」と考えるともいう。そんな中でついに決断を下した松坂大輔。いまは、多くの感動をもたらしてくれた彼に、心からありがとうと言いたい。
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続：総選挙に忍び寄る"中国共産党"の影【山口敬之の深堀世界の真相 No56】
中国の新型ミサイルが米国を震撼させた。なぜなら同様のミサイルの実験に米国は失敗しているのみならず、その新型ミサイルは現在の防衛技術では迎撃が困難だからだ。ここで日本にとっては二つの問題点が浮かびあがってくる。すなわち、この新型ミサイルの技術を可能にした研究が日本の学術機関の"下支え"によってなされたものであること、そしてこのような状況にもかかわらず、有効な防衛策である「敵基地攻撃能力」についての議論が遅々として進まないことだ。それではこれらの日本の守りを損なっている勢力は一体何なのか。迫真のレポートをお届けする―
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立憲民主・ヤバい候補にみる「護憲中毒」の真実【橋本琴絵の愛国旋律㊺】
10月31日の総選挙に向けて、各党の選挙活動が本格化している。コロナ対策・経済対策が争点として大きく取り上げられる中、「改憲・護憲」も毎度の選挙と同様重要な争点となっている。「護憲」といえば立憲民主党の面々を思い浮かべる人が多いだろうが、なぜ彼らは日本の安全を損なってでも「護憲」にこだわるのか。一見関係なさそうな立憲候補の「ドン引きツイート」から検証する。
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「わくわく」を取り戻せ―日本人の給料が上がらない理由とは【白川司】
総選挙を迎えることとなり、改めて日本経済の行方についても注目されている。そこで最近多く報道され始めたのが、「日本人の給料が30年間も上がっていない」という悲惨な現実だ。その要因は様々考えられるが、なによりも日本人が前向きな気持ち～「わくわく」～を失いつつあることに起因するのではないだろうか。「わくわく」を取り戻して、日本経済の復活を求む！
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夫婦別姓と同性婚合法化が招く"国家の破壊"【ナザレンコ・アンドリー／連載第22回】
今回の総選挙の争点の一つにも挙げられる「夫婦別姓」「同性婚」合法化論議。より喫緊の課題が日本を取り巻く中でこれらのトピックを争点化することに対する疑問はさておき、やはり歴史に鑑みれば「夫婦別姓」「同性婚」ともに結局は家族を破壊する方向に進むことが濃厚だ。ソ連時代の「家族破壊政策」をよく知る筆者が、なぜ「夫婦別姓」「同性婚」が国家の破壊につながるのかを説く！
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『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
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中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
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太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
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欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
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長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。