新着記事
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【山口敬之】米国大統領選:メディアはなぜ疑惑を「黙殺」するのか【山口敬之の深堀世界の真相⑩】
様々な情報が飛び交い、その真贋を判断しづらい米国大統領選不正問題。しかし、徹底的に「黙殺」で臨むメディアはあまりにもおかしくないか――。
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【島田洋一】バイデンの近衛兵と化した米メディア
世界の「クオリティ・ペーパー」も、ことトランプ報道となると「ゴシップ誌」レベルに落ちる愚― （『WiLL』2021年1月号初出）
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【朝香 豊】今度こそオオカミが来る？中国・不動産バブルのホント（朝香豊の日本再興原論㉗）
「来る」と言われて久しい中国のバブル崩壊。実際に不動産市場は大荒れの様相である。 今度こそオオカミは来るのか――。
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【企画連載】金と銀はいつも通貨の"ジョーカー"であった【現役FX会社社長の経済＆マネーやぶにらみ⑤】
「貨幣」の価値の根源はドコにあるのか？現役FX会社社長がマネーの不思議を解き明かす連載の第5回目。／提供：アヴァトレード・ジャパン
注目記事
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『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
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中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
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太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
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欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
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長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。