新着記事
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【日韓関係】反日ヘイト満載の訪日記録 ~朝鮮通信使の〝黒歴史〟――石平（評論家）
「（日本人は）穢れた愚かな血を持つ獣（けもの）人間だ！」 「日本人は人柄が軽率で凶悪であり、女はうまれながらに淫らである」 「その淫らな気風は禽獣と何の変りもない」 これらの人種差別的な暴言は、現代の"ヘイトスピーチ”ではありません。なんと江戸時代に朝鮮王朝から徳川幕府にやってきた外交使節団「朝鮮通信使」が、帰国後に書いた「日本紀行」や「日本論」に出てくる記述です。 朝鮮通信使が日本に過去浴びせていた様々な罵詈雑言からその"黒歴史"を振り返ります。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【エネルギー政策】ドイツの大失敗――川口マーン惠美（作家）
先進的なエネルギー政策で世界のお手本と思われているドイツ。 しかしその実態を見ると様々な欠陥が見えてくる。 果たして日本はドイツの政策をお手本にしてよいのか。 長年ドイツに在住する著者が送る「ドイツエネルギー政策の光と影」。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【表現の自由とは？】ヘアヌードと昭和天皇の生首― 反日アートは ＂表現のゴミ"――但馬オサム（文筆人）
「自由」の意味をはき違えた「表現の"ゴミ"展」をご紹介。「反日無罪」と「芸術無罪」の集大成をぜひご覧ください（笑）。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【時局を斬る！:皇位継承論】それでも「女系天皇」実現を策す勢力――門田隆将「事件の現場から」
「女系天皇実現」へ走る勢力とマスコミの動きが激しくなってきた。具体的には、政界では立憲民主、共産、社民、マスコミでは朝日新聞、毎日新聞、共同通信、NHK、TBS、テレビ朝日などだ。女系推進メディアは、世論調査という〝武器〟を使って盛んに実現に国民を導こうとしている。だが世論調査には「誘導」という露骨な目的があるので、その質問にも〝本音〟を隠した巧妙な操作がある――。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【時局を斬る！:英語教育論】英会話をめぐる幻想と詭弁――島田洋一「天下の大道」
常に日本人を悩ます「英会話能力」の取得。 そもそも「中学高校6年間の英語教育で英語をしゃべれないのは、大学入試に会話力の評価がないからだ」 という「改革」推進者らの基本認識は正しいのか。英語教育のあるべき姿は。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
注目記事
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『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
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中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
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太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
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欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
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長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。