新着記事
-
-
ジャニー喜多川さん報道を通じて見えるフェミニストたちの真情【兵頭新児】
故ジャニー喜多川の少年への性的虐待が問題となっている。これは英BBCが告発番組『Predator: The secret scandal of J-pop（J-POPの捕食者 秘められたスキャンダル）』の放映をきっかけとしてのことで、内容は「ジャニーは13、14といった子供を合宿所と称して自宅に連れ込み、性的虐待を行っていた」「中学生くらいで事務所に入り、10回20回と性的虐待を受けた者もいる」などといった衝撃的なものだったが――。
-
-
尹錫悦・韓国大統領は信用できるか【呉善花】
ほぼノンポリだった尹氏は、保守派の考えをよく受け入れ、選挙に臨み、わずかな得票差ではあったものの大統領となった。尹大統領は、国民の中から生まれたということで、「国民の中に」を掲げ、青瓦台に入らず、執務室を国防部に移した。尹大統領は、実に本人の意志からではなく、周囲の人々に持ち上げられることによって誕生した、韓国では初めての大統領である。日本にとって尹大統領は信頼に足るのか――。
-
-
梅毒感染者が過去最高――そのウラに外国人観光客の“爆抜きツアー”【生駒明】
外国人男性による“爆抜き”が復活している。日本の風俗店に、海外からの観光客が再び押し寄せているのだ。コロナ禍が始まった直後は、すっかり見なくなった外国人風俗客だが、インバウンド消費を喚起したい政府の規制緩和を受け、息を吹き返しているが――。
-
-
総務省の行政文書問題――幕引きをどうする？【山本一郎】
総務省から出た一連の書類は紛れもなく公式の行政文書である。それが立憲民主党の参議院議員・小西洋之氏にわたり、国会質問で経済安全保障担当大臣であり当時総務大臣であった高市早苗氏にぶつけられた。「捏造（ねつぞう）文書だ」「本物であったならば、（議員）辞職してもいい」と主張する高市氏。国会審議すらもストップしかねない大騒動に発展しているが、問題の本質はどこにあるのか――。
-
-
想像を下回った上野千鶴子の反論記事【兵頭新児】
上野千鶴子氏の「入籍」、否、「婚姻」について炎上が続いている。筆者は当サイトで記事を執筆、長らくランキング1位の栄誉に与ることができたが……上野氏は本件をスクープした『文春』に憤っており、『婦人公論』の本年4月号に反論記事を掲載した。本件については口をつぐんだままスルーするだろうと思っており、これは意外だったが、失礼ながらその内容そのものは、こちらの想像を下回るものと言わずにはいられない――。
注目記事
-
-
『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
-
-
中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
-
-
太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
-
-
欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
-
-
長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。