新着記事
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ワクチン接種の極意は"乱れ撃ち"【湯浅博：文明の不作法】
再びの新型コロナ感染拡大を受け、4回目の緊急事態宣言発令および、一都三県での東京五輪"無観客"が決まった。しかし、英国や米国は日本と比べても未だに感染者数が遥かに多いにもかかわらず、既に「正常化」に向けて動き出している。この差がどこにあるのかと言えば、「ワクチン」を"乱れ撃ち"したかどうかであろう―（『WiLL』2021年8月号初出）
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炎上発言の西村大臣と小池都知事を比較してみた【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo62】
「飲食店に金融機関から"働きかけ"」発言で炎上中の西村康稔大臣。実は小池百合子東京都知事と同じ兵庫県の出身だということをご存じでしたか？名門カイロ大学"卒業"の小池氏に対して、西村氏も灘高から東大法学部と遜色ありません。余計なお世話かもしれませんが、都議選後はもうすっかり元気に見える小池氏の"自己演出"も学べばいかがですか—
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LGBTから今度は「ノンバイナリ―」～歯止めの利かない"属性"の増殖【兵頭新児】
宇多田ヒカルさんがSNS上で自らが「ノンバイナリ―」であると告白。しかし、多くの人は一体「ノンバイナリー」って何？と思ったことであろう。ワードとしては定着してきたLGBTも、実はLGBTTQQIAAPなどと属性がどんどん増えていた時期もあった（さすがに現在は「LGBTQ+」と表記されることが多い）。しかし、この際限がないと思われる"属性"の増殖はいたずらに社会に混乱を招くだけだ。安易に"属性"を増やすことの愚と、そもそもなんでそのように自らの"属性"を変えたがる人がいるのかについて探る―
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再燃する「日本学術会議問題」に学ぶ、専制主義と戦う方法【山口敬之の深堀世界の真相㊶】
現在世界の民主主義国家で最重要課題となっているのが、「対・専制主義国家」である。しかし、専制主義国家がその特性から「継続的で辛抱強く」動けるにもかかわらず、民主主義国家は逆に「断続的で飽きっぽい」特性がある。それでは民主主義国家は常に専制主義国家に押されるのかと言えば、そうではない。コロナ下で忘れられつつある「日本学術会議問題」に対して粘り強い戦いを挑み、追い詰めつつある藤岡信勝氏に「専制主義と戦う方法」を学ぶ―
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東京都議会選挙：再び見えた「安倍晋三」への大きな期待【橋本琴絵の愛国旋律㉜】
第一党には返り咲いたものの、自公合わせても過半数に届かず、自民党には厳しい結果となった東京都議会選挙。そんな中、全く報道はされないが、選挙期間中に興味深い事実があったことをご存じだろうか。それは、応援に駆け付けた安倍晋三氏の演説に足を止める、群を抜いた人々の多さである。再び地鳴りのように安倍氏への期待は高まっているのか―その現象の理由を探る。
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『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
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中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
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太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
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欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
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長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。