新着記事
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左翼の矛盾――反対意見を封殺し「自由」を謳うダブルスタンダード【ナザレンコ・アンドリー／連載第9回】
昨今、特に顕著になっている左翼の「ダブルスタンダード」。自分たちの主張は「言論の自由」だと言いながら、反対意見を述べる右派にはすぐ「レイシスト（人種差別主義者）」「リビジョニスト（歴史修正主義者）」とヘイトのレッテルを貼り、徹底的な言論封殺を行うことが多い。差別反対を掲げながら、右派に対してはどんな罵詈雑言も許され、何をしてもいいと勘違いしている自己矛盾に気づかない左翼の傲慢さを斬る！
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電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪前編≫【杉山大志】
EUが2035年にガソリン車の販売を禁止—というニュースが世界を駆け巡ったように、「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――こんな意見をよくメディアで見かける。しかし、電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。技術の歴史から例を引いて、電気自動車の将来を２回に分けて占います。
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小池、岸田、西村…政治資金パーティーに見るそれぞれの「性格」【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo63】
派閥のパーティー後に関係者のコロナ感染が判明した自民党岸田派。再度の緊急事態宣言や東京五輪「無観客」で菅政権への支持が低下しているさなか、岸田文雄会長にとっては存在感を高めるべき局面であるにもかかわらず、どうも運がないというか…。しかし、この政治資金パーティー、主催者それぞれの「性格」がどうしても出るものでー
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ポスト菅に高市早苗氏が急浮上—保守層離れが進む自民党の焦燥【山口敬之の深堀世界の真相㊷】
「菅首相では選挙が戦えない―」との声が自民党に満ち始めた。東京五輪の無観客対応や西村大臣「圧力発言」だけでなく、LGBT法案や夫婦別姓施策の推進などにより、これまで同党の支持層であった保守層に愛想を尽かされ始めているからだ。そこで水面下では「菅下ろし」の動きに加え、ポスト菅として高市早苗元総務大臣を推す動きがあるというが、果たして― ※7月19日：一部改訂
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≪屋根の上のジェノサイド≫を防げ～政府試算「太陽光発電が最も安くなる」の欺瞞【杉山大志】
菅首相・小泉環境相の下、脱炭素のためとして太陽光発電の導入に邁進する政府。先日「太陽光発電は最も安くなった」という試算が示されたが、本当だろうか。経済負担以外にも、太陽光発電には深刻な問題が山積しており、このままでは≪屋根の上のジェノサイド≫が起きかねない。データを真摯に検討し、政府は導入政策を白紙から見直すべきではないかー
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『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
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中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
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太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
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欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
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長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。