新着記事
-
-
自民党総裁選：「急伸する高市」vs「河野・二階傀儡政権」【山口敬之の深堀世界の真相 No51】
菅総理の不出馬表明以来、熱い闘いが続く自民党総裁選。岸田・河野・高市の3名に加えて9/16日には野田聖子氏が出馬を正式表明。今後は4名の間で総裁の座が争われることとなった。野田氏の出馬はリベラル票を分散させて高市氏を利する、という見解もあるが、果たして本当にそうなのか。不気味な二階幹事長の動きと合わせて、自民党総裁選の最新状況を整理する。
-
-
河野太郎氏：「河野談話」に対する姿勢の変遷【橋本琴絵の愛国旋律㊶】
9/29日の投開票に向け、熱さを増してきた自民党総裁選。その中で世間の人気で1位と言われる河野太郎氏だが、数々の政策主張と共に気になるのが父親・洋平氏が残した「河野談話」に対する姿勢だ。実は太郎氏は以前は談話の見直しに意欲的とも思える発言をしているのだ。それが果たして現在はどうなっているのか―。日本と日本人を貶め続けている「河野談話」に対する姿勢を検証することこと、誰が我が国のリーダーにふさわしいか図る指標になるであろう。
-
-
【谷本真由美】東京五輪にみる"多様性先進国"ニッポン【コラム:日本人のための目覚まし時計】
「日本は同質的で不寛容―」といった批判がよく聞かれるが、全く的外れな指摘だ。昔より「八紘一宇」の精神の下、大和魂＝日本らしさを理解して尊重する人に対しては、血や見た目にこだわることなく大らかに受け入れてきたのだ。そのことは今回の東京五輪を見ても明確であろう―（『WiLL』2021年10月号初出）
-
-
"アフターコロナ"で顕在化する新興国リスクとは【朝香豊の日本再興原論 No68】
本連載では「中国経済のリスク」について度々伝えてきたが、その中国に負けず劣らずリスクを背負っているのがいわゆる「新興国」である。すなわち、新興国はその経済的な体力の低さからコロナ禍のダメージが先進国に比べてかなり大きいという結果が出ているのだ。今回は新興国が現在受けているダメージの深さとそのリスクが世界経済に影響を及ぼす可能性についてお伝えする―
-
-
自民党総裁選：他候補も「保守化」させる高市候補のインパクト【ナザレンコ・アンドリー／連載第17回】
9月下旬の投開票に向け熱い盛り上がりを見せる自民党総裁選。注目すべきは、高市早苗氏の主張に引っ張られて、岸田・河野両氏の主張も「保守化」してきたことだ。もちろん彼らの本心はうかがい知れないものではあるが、政治家が発した言葉が重要であるということからすれば、自民党の保守回帰は歓迎すべきであろう―
注目記事
-
-
『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
-
-
中国との情報戦には「彼らに都合の悪い思想」を輸出せよ。例えば上野千鶴子とか【山本一郎】
中国のフェミニストの間で上野千鶴子が大人気に！ ――一体、どうなっているの？ Twitterでも話題で、中国語圏では上野千鶴子氏の書籍や言動が取りまとめられて大変な人気を博している。実際には社会の不安定工作としては大変に有効な作戦であることには変わりない。中国社会を揺るがす一大ムーブメントになるかもしれない――!?
-
-
太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】
国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。
-
-
欧州では小学校で戦争を徹底的に教える【谷本真由美：WiLL HEADLINE】
収束の様子が見えないロシアのウクライナ侵攻。日本でも連日報道が続いているが、欧州の報道の「真剣度」は全くレベルが異なるものだ。その背景には地理的要因はもちろん、幼い頃から「戦争のリアル」をキチンと教える教育姿勢があると言える。欧州で小学校から戦争を徹底的に教えるワケとは――。（月刊『WiLL』5月号 初出）
-
-
長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。