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【杉山大志】石炭利用の停止は究極の愚策 中国こそが問題の根本だ
「2050年カーボンニュートラル」にまい進する日本政府。しかし、ちょっと待ってほしい。本当に日本だけがCO2を削減して地球環境に資すると言えるのか。隣国中国では、日本どころか世界を足し合わせたより多い石炭火力発電所を今も建造しているのだ。もとより安定したエネルギーの確保は国力の根幹。安易な「石炭停止」が日本を亡ぼす愚策である旨をデータより実証する――。
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原子力発電
「原子力発電」に関する記事群。
原子力発電に関する記事
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【杉山大志】日本に迫る「中国エネルギー戦略」の魔の手～英国の危機に学べ～
『WiLL』本誌、『Daily WiLL Online』でも再三取り上げている、中国によるハイブリッド戦争の脅威。国家運営の根幹となるエネルギー戦略に関しても、中国企業の浸透は凄まじいものがある。すでに電気事業に中国企業が深く英国の危機を例に、改めて中国の脅威を知ってほしい――。
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【杉山大志】「太陽光発電」推進はウイグル人権侵害への加担か
日本のみならず、世界中で導入が進む太陽光発電。しかし、その心臓部である「多結晶シリコン」の大半が中国、しかもウイグル自治区で生産されている事実をご存じだろうか。すなわち、太陽光発電の導入を現在積極化することは、ウイグルでの強制労働に加担することとなりかねないのだ。企業やメディアは「ESG」や「SDGｓ」を高らかに謳うのであれば、こうした実態にも目を背けないでほしい――。
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【杉山大志】"温暖化外交"で中国に売られる人権と領土
バイデン政権下で一層ビッグイシューとなる「温暖化対策」。政権は中国に対して「温暖化対策は取引材料にしない」と言うが、本当に可能なのか。中国を巻き込んだ「温暖化対策」は結果として日本そして世界にさらなる脅威を招くことに他ならないのではないか―
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【朝香 豊】ひそかに迫る電力危機：政府は国益第一の判断を（朝香豊の日本再興原論㉟）
あまり知られていないが、今冬は電力不足が深刻化している。電気代を払ってさえいれば通常に供給されると多くの国民が感じている「電気」も、想定外の事態が起これば止まってもおかしくない状況なのだ。2050年までの達成目標である「ゼロエミッション」の実現するためにも政府には国益第一の判断が求められる――。
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【杉山大志】環境運動家は中国共産党の「使える愚か者(useful idiots)」なのか
中国に見て見ぬふりをする環境運動家の偽善―
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【十市 勉】「2050年CO2排出ゼロ」は原発再稼働なしに実現せず
果たして菅政権は原発再稼働を進める覚悟をもっているのか― （『WiLL』2021年1月号初出）
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【杉山大志】「CO2偏重」から「脱中国」に、ESG投資は再編すべきだ
中国への依存を強める結果となるESG投資は本末転倒―。改めて枠組みを考え直す時だ。
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【澤田哲生】ポストコロナは原子力の時代
我が国は原発の再稼働だけでなく、新規建設も急がねばならない―
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「CO2ゼロ亡国」を回避すべく決起せよ【キヤノングローバル戦略研究所研究主幹：杉山大志】
10月26日の行われた菅首相の所信表明演説。特に注目されたのは「2050年までのCO2排出ゼロ宣言」。 しかし、この方針は亡国への道だ――。 エネルギー政策専門家による特別寄稿をお届けする。
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【櫻井よしこ・奈良林 直】震災から十年を迎えて――
歴史に学び、科学を信じる―― 将来を考えるにあたって忘れてはならない教訓（『WiLL』2020年12月号掲載）
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【石川和男】菅政権に原発フル稼働を期待する
安価で安定的、かつ環境に配慮できるエネルギーは原子力しかない （『WiLL』2020年11月号掲載）
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【朝香 豊】石炭火力削減を考える～安易な自然エネルギーへの転換は危険～（朝香豊の日本再興原論⑥）
世界の流れに合わせたという「石炭火力発電」。しかし、自国のエネルギー政策はあらゆる角度から検証することが必要であろう。 （Daily WiLL Onlineオリジナル）
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【山本隆三（常葉大学教授）】脱原発でドイツは「ロシアの捕虜」に
エネルギー供給は国家の生命線。その生命線を握られることがないよう気をつけろ。 （『WiLL』2020年8月号掲載）
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【エネルギー問題】日本のエネルギー政策 混迷続ける本当の理由――エネコン通信＃66（最終回）
福島第一原子力発電所事故から9年が経過した。既設原発の再稼働はなかなか進まず、新増設を含めた新型原子炉開発の議論も前進する気配がない。このままいくと、政府が決めた2030年度の電源構成目標は達成できず、地球温暖化問題への国際的対応もおぼつかない。根源は、原子力政策に対する政治、行政の忌避にある。電力会社は、電力自由化の進展と原発の将来見通しが立たない中、「国益」を語る余裕さえない。 (『WiLL』2020年5月号掲載）
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【エネルギー問題】政治家は原発再稼働に向けて覚悟を持て！――石川和男（政策アナリスト）
エネルギー安全保障、そして温室効果ガス削減を実現するためには、原子力発電の必要性は明らか。 しかし、日本では遅々として再稼働の動きは進んでいない。 再稼働のためには何よりも「政治家の覚悟」が必要ではないか――。 （『WiLL』2020年4月号掲載）
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【エネルギー問題】民主党政権が導入した 停電を招く政策――山本隆三（常葉大学教授）
増加する自然災害の脅威により「停電」の危険性がより身近になりつつある。 日本経済や安全保障に直結する電源の安定供給のため、どのようなエネルギー政策をとるべきか。 長くエネルギー・環境政策にかかわる筆者が分析する。 （『WiLL』2019年12月号掲載）
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【エネルギー問題】日本を扼殺する原子力規制委の独善・無知・無法――櫻井よしこ（ジャーナリスト ）／奈良林 直（東京工業大学特任教授）
遅々として進まない原発の再稼働。 そのツケはジワジワと国民の負担を増している。その原因はどこにあるのか……。 識者2人が原子力行政の問題点を指摘する。 （『WiLL』2020年2月号掲載）