【朝香 豊】日本学術会議が謳う「学問の自由」の矛盾（朝香豊の日本再興原論⑲）

「学問の自由」の侵害？　特定のイデオロギーを持っているのは果たしてどちらか――。

【山口敬之】北朝鮮軍事パレード：「金正恩」は本物か？【連載第3回】

10月10日未明に行われた「異例」の北朝鮮軍事パレード。その模様から北朝鮮のメッセージを読み解く――。

9歳の少年を去勢⁉行き過ぎたLGBTはここまで来ている【兵頭新児】

最近でも物議を醸した足立区議による「LGBTばかりになると足立区が滅ぶ」発言。同区議は謝罪の上発言を撤回したが、「LGBT」の在り方について議論することは自由なはず。 改めてこの問題を考える一助となる、米国での出来事を紹介したい―

【ノーベル賞受賞歴と日中韓の微妙な関係】中国/韓国を圧倒してきた日本…今後は?!

今年も注目を集めたノーベル賞。 本年は日本人受賞者はなかったものの、2000年以降日本は毎年平均1人の受賞者を出し、隣国の中国や韓国を圧倒してきた。しかし、今後もこの日本のノーベル賞受賞ラッシュは続くのだろうか。これまでの受賞の背景を分析し、今後を考察していく。

【湯浅 博】日本学術会議だけではない―頭脳流出に手を貸すお人好し

ご存じ中国共産党の「千人計画」。しかしこの枠組みが成立するのは、あまりにも日本国内の危機意識が薄いからでは――。（『WiLL』2020年12月号掲載）

【朝香 豊】米国大統領選の結果にかかわらず…日本は「スパイ天国」脱却を急げ（朝香豊の日本再興原論㉓）

米国大統領選の結果がいずれであっても、日本は早急に「スパイ天国」を脱却せねば中国とは対峙できない――。

【WiLLデスク山根】米国大統領選：産経新聞ですら「トランプ嫌い」なのか（山根真の口が滑って⑭）

米国大統領選を「中立公正」に報道するメディアはないのか――。

【杉山大志】CO2ゼロで高まる日本の中国依存とサイバー攻撃の脅威

「CO2ゼロ宣言」はかえって日本の中国依存を高め、日本の安全保障に危機を招く可能性がある――。

【杉山大志】「CO2偏重」から「脱中国」に、ESG投資は再編すべきだ

中国への依存を強める結果となるESG投資は本末転倒―。改めて枠組みを考え直す時だ。

【石角完爾】菅総理への手紙―デービット・アトキンソン氏の重用に疑問

菅政権下で「成長戦略会議」に起用されたデービット・アトキンソン氏。果たしてその提言は本当に日本の成長に寄与するのか、検証する――。

【橋本琴絵】朝日の虚報――ヘイト報道が招く人権侵害の恐怖【新連載第1回】

【橋本琴絵】「選択的夫婦別姓」の正体は日本文化破壊政策か（新連載第2回）

夫婦別姓の推進は事実上の家族解体政策だ―

【朝香 豊】新型コロナ：指定感染症2類の維持は愚策だ（朝香豊の日本再興原論㉛）

Go Toトラベル事業の一時停止や外国人の新規入国の原則停止など、政府の新型コロナ対応が迷走している。十分に注意を要するのはもっともとして、果たしていまだに2類感染症というSARS並みの扱いが本当に必要なのであろうか。メディアや世論に阿ることない、政府の正しい判断に期待する―

【橋本琴絵】人民解放軍の軍拡計画に参加した日本人を訴追せよ【連載第6回】

人民解放軍と関係のある軍事技術研究を行う中国7大学。それらと学術・学生交流協定を結ぶ日本の大学が45校、9校は共同研究まで。そして「千人計画」に加担している日本人研究者が44人。日本の軍事研究を阻み、中国の軍拡には手を貸す売国日本人の正体――

【矢板明夫】「貧困脱却」という習近平政権の噓

中国の習近平国家主席は12月3日、「中国全体が貧困から抜け出し、世界が目を見張る勝利を収めた」と高らかに宣言した。 しかし、新型コロナウイルスは中国国内経済にも大きな打撃を与え、失業者の急増しているという。果たして「貧困脱却」は事実なのか― （『WiLL』2020年12月21日発売号　初出）

【濱田浩一郎】津田大介氏の竹田恒泰氏への訴訟は正しいか――

作家の竹田恒泰氏が、ジャーナリストの津田大介氏に名誉棄損で訴えられたという。なんでも、インターネット番組内で竹田氏が津田氏のことを「バカちん」と呼んだからとか――。果たしてジャーナリストたる者が裁判に訴えるほどのことなのか。あいちトリエンナーレでは「表現の自由」を強調した津田氏の判断基準とは……。

【山口敬之】異例の朝鮮労働党大会はバイデン政権への揺さぶりか【山口敬之の深堀世界の真相⑰】

1月10日から8日間という「異例の」長期にわたって開催された北朝鮮・朝鮮労働党大会。そこでは金与正の降格だけでなく、金正恩の総書記就任というサプライズもあった。これらの北朝鮮の動きは「バイデンシフト」なのか。すでにトランプ路線の見直し兆候が見られる米国の動きと北朝鮮。日本はどのように対峙すべきか――。

【朝香 豊】バイデン政権　対中強硬発言の真意（朝香豊の日本再興原論㊱）

バイデン政権が発足して一週間。その動きは中国への経済制裁継続、大統領就任式への台湾駐米大使正体、ポンペオ前国務長官の「ジェノサイド認定」認識支持、ファーウェイ脅威論……どれも一見トランプ政権の対中強硬アプローチを継承するものばかり。果たして一連の姿勢は表面的なパフォーマンスに過ぎないのか。その真意に迫る。

【ロバート・Ｄ・エルドリッヂ】中国が仕掛ける浸透工作の名著～『政治的戦争：中国の「戦わずに勝つ」計画と戦うための戦略』の重要性

トランプ前米国大統領の対中姿勢や、オーストラリアへの中国の工作を告発した書籍『目に見えぬ侵略』のヒットもあり、徐々に明らかとなってきた、中国の「浸透工作」の実態。本記事で紹介する『政治的戦争：中国の「戦わずに勝つ」計画と戦うための戦略』はその工作の分析と提言を記した決定版。その読みどころを紹介する。

【WiLL最新号のご案内】月刊『WiLL』4月号は2月26日（金）発売です！

森・前五輪組織委会長に対する「メディアリンチ」の異論から、コロナの現状分析ととるべき対策、ウイグルへの人権侵害が加速する中国問題まで、今月も盛りだくさんにお届けいたします！