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松本人志さんの騒動に便乗する怪しい人たち【兵頭新児】

去年の末から、松本人志氏の性加害疑惑が世を賑わせている。 『文春』の告発がきっかけで、今のところ出てきているのは数人の女性の証言のみなのだが、大物タレントのスキャンダルとあって、日本中で百家争鳴の大騒ぎ。 そんなバトルに「反社会学者」として知られるパオロ・マッツァリーノ氏が参戦したが、その言い分がまた、随分と奇妙なもので……。

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松本人志さんの騒動に便乗する怪しい人たち2【兵頭新児】

炎上を続ける松本人志氏。『週刊文春』は5億5000万円の賠償金を請求されたというが、強気の姿勢を崩さない。しかし、その姿勢は果たして純粋な正義と言えるのだろうか。また、『文春』に賛同するパオロ・マッツァリーノ氏の理論のおかしさについては前回もご紹介したが、補足としてそのやり方の不誠実さについてもご説明したい。

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パリ五輪、開会式騒動の本質を暴く――【兵頭新児】

7月26日から開催されたパリ五輪。毎日毎日、羅列するだけでもキリがないトラブル、ミスの連発だが、中でも問題になったのがポリコレ、LGBTへの忖度。 トランス、ドラァグクイーンが乱舞する開会式、そして「男性ではないか」と疑われる選手の女子ボクシング出場など、眉を顰めざるを得ない事態が続いているが、これらは一体、どうとらえるべきなのであろうか……?

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メディアの敗北!【渡邉哲也】

激震のフジテレビ。実は2017年、渡邉哲也氏が刊行した『メディアの敗北』で、すでにレガシー(オールド)メディアの危機を訴えていた。フジ問題を検証する上でも、重要な指摘をしている『メディアの敗北』その一部をご紹介しよう――。

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「赤いきつね」CMが炎上――無理筋の言いがかり【兵頭新児】

「赤いきつね」が炎上している。火を放ったのはまたしても、フェミ。しかし問題のCMのどこが「問題」なのかわからない人がほとんどで、その言いがかりのあまりの無理筋さが呆れられている。考えてみれば、男性側が女性を尊重すればするほど、女性(否、フェミニスト)の文句が苛烈なものになってきた……というのがここ10年ではなかったか……?

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【時局を斬る!:国会問題】「国難」を乗り切るにはまず国会改革――門田隆将「事件の現場から」

歴史上、中国王朝が疫病をきっかけに倒れていった例は少なくないが、まさか疫病のあおりで日本の政権が危うくなっているのは「皮肉」というほかない。 感染力が極めて強い新型コロナウイルスにもかかわらず、中国への配慮によって諸外国のように中国からの「入国禁止」措置を採れなかった安倍政権。数々の〝泥縄対策〟が国民の不興を買い、支持率急落の憂き目に遭っているのは周知のとおり――。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【エネルギー問題】日本のエネルギー政策 混迷続ける本当の理由――エネコン通信#66(最終回)

福島第一原子力発電所事故から9年が経過した。既設原発の再稼働はなかなか進まず、新増設を含めた新型原子炉開発の議論も前進する気配がない。このままいくと、政府が決めた2030年度の電源構成目標は達成できず、地球温暖化問題への国際的対応もおぼつかない。根源は、原子力政策に対する政治、行政の忌避にある。電力会社は、電力自由化の進展と原発の将来見通しが立たない中、「国益」を語る余裕さえない。 (『WiLL』2020年5月号掲載)

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【エネルギー問題】民主党政権が導入した 停電を招く政策――山本隆三(常葉大学教授)

増加する自然災害の脅威により「停電」の危険性がより身近になりつつある。 日本経済や安全保障に直結する電源の安定供給のため、どのようなエネルギー政策をとるべきか。 長くエネルギー・環境政策にかかわる筆者が分析する。 (『WiLL』2019年12月号掲載)

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【日本経済の行方】内需急降下・さっさとコロナ補正をやれ――髙橋洋一(嘉悦大学教授)/上念 司(経済評論家)

収束の見えないコロナ騒動。いよいよ日本でも緊急事態宣言がなされる事態となった。 収束への手を打つ一方で、政府は「過去最大」で「十分な経済対策」を謳っているが、果たして正しい方向性なのか……。 識者2人が必要な経済対策について語る! (『WiLL』2020年4月号掲載。※対談の内容は上記雑誌発売時〈2020年2月26日〉の状況に基づいております)

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