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【門田隆将】朝日新聞の「歴史への大罪」と終戦の日
相も変わらず閣僚の靖國参拝を批判した朝日新聞。そもそも靖国参拝を「ご注進」したのは貴社では? (『WiLL』2020年10月号初出)
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【濱田浩一郎】後継総理候補・河野太郎氏の女系天皇容認論に異議あり!
自身のYouTubeチャンネルで「女系天皇」を容認する姿勢を示した河野太郎氏。有力な総理候補の一人として、その見解をどう評価すべきか――。
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【WiLLデスク山根】「トランプ再選」で困る中国、官僚、マスコミ(山根真の口が滑って⑪)
4年前、全く「トランプ当選」を予想できなかったマスコミ。その愚が今年も繰り返されるのか―
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【WiLL最新号のご案内】月刊『WiLL』11月号は9月25日(金)発売です!
世界中から届いた安倍前首相へのエールから、菅新総理への期待まで―今月も盛りだくさんでお届けいたします。
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9歳の少年を去勢⁉行き過ぎたLGBTはここまで来ている【兵頭新児】
最近でも物議を醸した足立区議による「LGBTばかりになると足立区が滅ぶ」発言。同区議は謝罪の上発言を撤回したが、「LGBT」の在り方について議論することは自由なはず。 改めてこの問題を考える一助となる、米国での出来事を紹介したい―
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【ノーベル賞受賞歴と日中韓の微妙な関係】中国/韓国を圧倒してきた日本…今後は?!
今年も注目を集めたノーベル賞。 本年は日本人受賞者はなかったものの、2000年以降日本は毎年平均1人の受賞者を出し、隣国の中国や韓国を圧倒してきた。しかし、今後もこの日本のノーベル賞受賞ラッシュは続くのだろうか。これまでの受賞の背景を分析し、今後を考察していく。
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【企画連載】権力者は「マネーの本質」を秘匿する~中世《銀》の流通にみる通貨論~【現役FX会社社長の経済&マネーやぶにらみ④】
一時は世界の「銀」の産出量の1/3を占めたといわれる石見銀山。 島国に過ぎない日本の銀が世界を席巻したのはなぜか。「銀」流通の歴史からマネーの本質を学ぶ。 提供:アヴァトレード・ジャパン
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「CO2ゼロ亡国」を回避すべく決起せよ【キヤノングローバル戦略研究所研究主幹:杉山大志】
10月26日の行われた菅首相の所信表明演説。特に注目されたのは「2050年までのCO2排出ゼロ宣言」。 しかし、この方針は亡国への道だ――。 エネルギー政策専門家による特別寄稿をお届けする。
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【杉山大志】「CO2偏重」から「脱中国」に、ESG投資は再編すべきだ
中国への依存を強める結果となるESG投資は本末転倒―。改めて枠組みを考え直す時だ。
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【阿比留瑠比】叩き上げ菅総理をバカにした川勝平太静岡県知事の不遜
なぜ学者はそんなに上から目線で偉そうなのか。学者知事で、つい先日も住民のリニア差し止め訴訟に「一歩も引くな」とのコメントを出した川勝平太静岡県知事も例外ではなく―。(『WiLL』2020年12月号掲載)
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【安積明子】国民民主党代表選~玉木代表の憂鬱(《あづみん》の永田町ウォッチ㉝)
12月18日に行われた国民民主党代表選。現職の玉木氏が再選を決めるも、意外にもすんなりとはいかなかったようで―
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【企画連載】ビットコインも第三波!?暗号通貨からマネーの本質を探る【現役FX会社社長の経済&マネーやぶにらみ⑥】
コロナ禍において、激しい値動きを見せている暗号通貨(仮想通貨)。懐疑的にみられることの多いこの「通貨」だが、その歴史や仕組みを知ることは通貨の本質を知ることにつながる。金融の現場で誰よりも知る現役FX会社社長がお届けする企画連載の第6回目をお届けします。 提供:アヴァトレード・ジャパン
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【白川 司】立憲民主党に安倍前首相を批判する資格はない
相も変わらず「桜を見る会」に関しての追及に余念がない立憲民主党。正すべきことは正すことは当然ながら、安倍前首相をのみを狙いうちにしているとも思える手法はいかがなものか。同様の事例が一切ないと言えるのか、いくつかの事例を調べてみた――。
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【橋本琴絵】皇軍将兵の妻―従軍慰安婦の実像【連載第7回】
ソウル中央地裁が日本政府に対して「韓国人元慰安婦12名に対して1人あたり1億ウォンを支払え」との判決が1月8日に出た。諸経緯からしても到底受け入れられない判決であることは言うに及ばないが、そもそも慰安婦とは彼らが言うような「人道に対する罪」であったのだろうか。当時の証言から改めて考える――。
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【山口敬之】8割オジサン理論の崩壊~恐怖を煽る言説と決別せよ~【山口敬之の深堀世界の真相⑱】
引き続き新型コロナウィルスへの対応と緊張が続く日本列島。しかし、日本全体の感染者数を見ると、1月9日の7785人をピークに1月24日以降はほとんどの日で4000人を下回っている。それにもかかわらず「8割オジサン」こと西浦教授は2月に感染爆発が来ると予想。果たしてその論拠は確かなものなのか? これまでの事例をひきつつ検証する。
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【杉山大志】独裁主義の伸張を招く、人類「家畜化」の恐怖
色濃く漂ってきた民主主義の後退と独裁国家の伸長。私たちはそれを「恐れるべき傾向」ととらえているが、歴史を概観すると、実は民主主義の推進のためには人類自身のその資質が求められることがわかる。自らを「家畜化」することで独裁に従う姿勢を進んで示してきた歴史もまたあるのだ。果たして、人類に将来も民主主義を担う資質はあるのだろうか―。
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【山口敬之】「逆ギレ」小池都知事が消す江戸~東京文化の灯【山口敬之の深堀世界の真相⑳】
2/10日の会見で、緊急事態宣言の解除見通しについて尋ねた記者に対して怒りをあらわにした小池百合子東京都知事。曰く、「解除に言及すると人出が増える」とのことだが、そもそもいま問題になっている病床数の逼迫という事態を招いたのは一体だれか。続く緊急事態宣言下でダメージを受け続ける東京の老舗たち。「人災」の面も持つ現状に対しての責任を問う。
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【杉山大志】日本に迫る「中国エネルギー戦略」の魔の手~英国の危機に学べ~
『WiLL』本誌、『Daily WiLL Online』でも再三取り上げている、中国によるハイブリッド戦争の脅威。国家運営の根幹となるエネルギー戦略に関しても、中国企業の浸透は凄まじいものがある。すでに電気事業に中国企業が深く英国の危機を例に、改めて中国の脅威を知ってほしい――。
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【山口敬之】小池都知事、「外出」は悪ですか?【山口敬之の深堀世界の真相㉒】
関西3府県と愛知、岐阜、福岡の3県が2月末に緊急事態宣言の解除に向けて動き出した中、東京都の小池都知事は相も変わらず「昼夜を問わず徹底した外出自粛」を都民に要請し続けている。果たして「外出自粛」の継続によりコロナが収束する、という明確な根拠があるのであろうか。小池発言をデータから検証する。
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【島田洋一】文明国なら森辞任はなかった【天下の大道】
「女性蔑視」だと批判され、辞任に追い込まれた東京五輪組織委員会の森喜朗前会長。発言の是非はともかく、一度謝罪し、撤回したモノをとことん追い込むという姿勢はいかがなものか。批判者は「グローバルスタンダード」「世界の潮流」というが、実は米国はオバマ政権時代に女性の能力軽視発言があったサマーズ元財務長官を能力重視で国家経済会議委員長に任命するなど、したたかな面を持つ。「グローバル」の表層だけなぞる日本は諸外国から侮られるだけであろう―(『WiLL』2021年4月号初出)