-
-
【金 文学】魯迅―中共に操られた「傀儡（かいらい）」はじめて明かす「文豪」魯迅の醜い真相
文豪魯迅…中国近代作家として第一に挙げられるこの人物の真の姿は中国共産党の傀儡であった―
人気の記事
-
-
【島田洋一】ノーベル平和賞とトランプ
ノーベル賞の季節。これまでの受賞者の傾向からすると、意外とも思えるトランプ米大統領の平和賞ノミネート。 その意義はどこにあるのか―
-
-
【ワック新刊のご案内】小林ゆみ―君が代を歌えなかった私が、政治を目指した理由
「君が代」を歌わせない、意欲や夢を持たせない日教組。 偏向教育に赤く染められ─そのトラウマから脱却して、私は保守政治家になった! （2020年10月9日発売予定）
-
-
【朝香 豊】菅政権「対中」政策のスピード感（朝香豊の日本再興原論⑳）
中国寄りでは？ との懸念も謳われる菅政権。しかし、その詳細を見れば、対中政策のスピード感が安倍政権以上であることがわかる――。
-
-
【日本学術会議】任命拒否された6名はこんなヒト
月刊『WiLL』最新12月号で、「赤い巨塔」として特集した日本学術会議。 政権は任命拒否理由を詳らかにはしておりませんが、読めばそれが何となくそれが察せられる、6名のプロフィールをご紹介――。
-
-
【杉山大志】CO2ゼロで高まる日本の中国依存とサイバー攻撃の脅威
「CO2ゼロ宣言」はかえって日本の中国依存を高め、日本の安全保障に危機を招く可能性がある――。
-
-
【橋本琴絵】人民解放軍の軍拡計画に参加した日本人を訴追せよ【連載第6回】
人民解放軍と関係のある軍事技術研究を行う中国7大学。それらと学術・学生交流協定を結ぶ日本の大学が45校、9校は共同研究まで。そして「千人計画」に加担している日本人研究者が44人。日本の軍事研究を阻み、中国の軍拡には手を貸す売国日本人の正体――
-
-
【安積明子】韓国・慰安婦訴訟判決：いい加減に政府は断固たる措置を！（《あづみん》の永田町ウォッチ㊱）
韓国の元慰安婦が日本政府に対して損害賠償を求めた訴訟で、1月8日、ソウル地裁が日本に賠償を命ずる判決を出した。 国際法上も経緯的にも「あり得ない」この判決に対して、政府は今度こそ断固たる措置を取らねば、日本国民の信を失うであろう―
-
-
【山口敬之】異例の朝鮮労働党大会はバイデン政権への揺さぶりか【山口敬之の深堀世界の真相⑰】
1月10日から8日間という「異例の」長期にわたって開催された北朝鮮・朝鮮労働党大会。そこでは金与正の降格だけでなく、金正恩の総書記就任というサプライズもあった。これらの北朝鮮の動きは「バイデンシフト」なのか。すでにトランプ路線の見直し兆候が見られる米国の動きと北朝鮮。日本はどのように対峙すべきか――。
-
-
【WiLLデスク山根】コロナワクチンの危険を煽る「マスコミ仕草」（山根真の口が滑って⑯）
接種への道程がようやく見えてきた新型コロナワクチン。ところが、いざ実現となると途端にマスコミが副作用・不安を煽り出した。ついこの前まで「政府は早くワクチンを！ 海外を見習え！」と言っていたのでは？「手のひら返し」するマスメディアの習性に迫る！
-
-
【山口敬之】8割オジサン理論の崩壊～恐怖を煽る言説と決別せよ～【山口敬之の深堀世界の真相⑱】
引き続き新型コロナウィルスへの対応と緊張が続く日本列島。しかし、日本全体の感染者数を見ると、1月9日の7785人をピークに1月24日以降はほとんどの日で4000人を下回っている。それにもかかわらず「8割オジサン」こと西浦教授は2月に感染爆発が来ると予想。果たしてその論拠は確かなものなのか？ これまでの事例をひきつつ検証する。
-
-
【杉山大志】"温暖化外交"で中国に売られる人権と領土
バイデン政権下で一層ビッグイシューとなる「温暖化対策」。政権は中国に対して「温暖化対策は取引材料にしない」と言うが、本当に可能なのか。中国を巻き込んだ「温暖化対策」は結果として日本そして世界にさらなる脅威を招くことに他ならないのではないか―
-
-
【石角完爾】コロナワクチンと東京五輪＝リーダーは「常に最もやりたくないことをやれ」
2月12日にファイザー社製の新型コロナワクチンがようやく成田空港に到着。しかし、ワクチン接種に至るまで、日本は世界各国にくらべ著しく後れを取っている。この遅れはひょっとして東京五輪の開催とワクチンにかかるマンパワーを天秤にかけたのではないか？ 対立する2つの決断を迫られた際に、指導者がとるべき説話を紹介する。
-
-
【ライスフェルド・真実】言論封殺・不法移民・学校崩壊…失われる古き良きドイツ（前編）
ドイツで発生するデモは「右翼も左翼も」ことごとく反政府傾向に。そして、言葉にすれば社会的抹殺までの恐れもある「ポリコレ」系の社会問題。古き良き伝統を誇っていたドイツで一体何が起きているのか――。移民問題から学校の崩壊まで、在独25年で、ドイツの現在をだれよりもよく知る筆者が2回にわたりレポートをお届けする。
-
-
【朝香 豊】戦略的中国排除――TPP台湾加入の議論を（朝香豊の日本再興原論㊶）
RCEP（地域的な包括的経済連携協定）を推し進める中国が、TPP（環太平洋経済連携協定）へ参加の意向を示している。だが中国が国際協定を遵守しないことは、すでに国際社会が経験している。TPPを戦略的に位置づけることで、むしろ台湾を取り込みながら中国を排除する枠組みにしていく必要があるのではないだろうか。
-
-
【橋本琴絵】災害時の「デマ」に注意――関東大震災「朝鮮人大量虐殺」のウソ【橋本琴絵の愛国旋律⑮】
東日本大震災からはや10年。災害が生じると、必ずそれに乗じて窃盗や誘拐、レイプなどの犯罪行為や問題行為など「人災」が生じる。いまから98年前、関東大震災の混乱の中で起こったとされる官憲や民間の自警団などによる「朝鮮人の大量虐殺」。正確な犠牲者数も、推定される犠牲者数も不明と言われているが、その真相は――。
-
-
【杉山大志】中国CO2排出は増大する―日本のCO2削減目標深堀は危険だ
3月5日に発表された中国の第14次5ヵ年計画によると、CO2排出量は2025年までの5年間で「GDPあたり」18％削減するとある。一見「削減」に見えるこの目標、同国の経済成長率を計算に入れると、実は「増大」に他ならないのだ。また米国も、過去の例からは数字目標を「空約束」にしかねない。このような世界情勢を頭に入れつつ日本はそのエネルギー計画を立てているのか――。
-
-
【山口敬之】「ゼロコロナ」立憲民主党の矛盾【山口敬之の深堀世界の真相㉕】
首都圏で発令されていた緊急事態宣言が、3月21日に解除されることとなった。その判断に対して立憲民主党枝野代表は反対を表明し、「第4波が生じれば内閣総辞職では済まない」とまで述べた。しかし、立憲民主党が主張を続ける「ゼロコロナ」を本気で達成するためには、緊急事態における私権の制限と、必然的に伴う「憲法改正」がマストの議論のはず。それを避け続ける同党は本気で「ゼロコロナ」を実現させる気があるのか――。
-
-
【日下公人】大陸・半島で生きるのは大変【繁栄のヒント】
大陸・半島と言っても、今回は日本を悩ましているお隣の国々の話ではありません。それらの国々が過酷な歴史を経てきたように、欧州の「半島国」も歴史を振り返るとかなり大変であった…というお話です。島国である日本にはわからない、半島国家の辛さとは―（『WiLL』2021年4月号初出）
-
-
シルエットが浮かんだ⁉「46」％削減が日本を滅ぼす（朝香豊の日本再興原論㊽）
4月22-23日に開催された「気候変動サミット」にあわせ、菅総理は2030年度における温室効果ガス削減目標を2013年度比で46％削減する方針を打ち出した。これほど重要な問題を「（46という数字の根拠は）シルエットが浮かんだ」からという小泉環境大臣は論外として、本当にこのままひたすら温室効果ガス削減にまい進するだけで良いのか。無根拠な削減目標が中国を利し、いかに日本を滅ぼすかについて論じる。