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ロシアのウクライナ侵攻が第3次世界大戦前夜と言われる理由【山本一郎】

アメリカ本土で原子力兵器関連施設のある地域をなぞるようにして謎の気球が中国から放流され、バイデン大統領が撃墜明利令を発出。さらに中国が政府を挙げて派手に抗議する展開となっている。ウクライナ戦争に端を発し、米中の関係も悪化している。その先に待つのは、果たして――。

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梅毒感染者が過去最高――そのウラに外国人観光客の“爆抜きツアー”【生駒明】

外国人男性による“爆抜き”が復活している。日本の風俗店に、海外からの観光客が再び押し寄せているのだ。コロナ禍が始まった直後は、すっかり見なくなった外国人風俗客だが、インバウンド消費を喚起したい政府の規制緩和を受け、息を吹き返しているが――。

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映画『バービー』は、悪質なフェミニズム映画――?【兵頭新児】

目下公開中の映画、『バービー』が炎上している。一つはツイッター(現・X)上にバービーと原爆のキノコ雲をコラージュした画像が出回った件。これ自体は素人の悪ふざけだったのが、バービーの公式ツイッターアカウントが面白がって乗っかり、リプライしたことが不謹慎すぎると話題になった。そしてもう一つは、本作が「悪質なフェミニズム映画である」件、なのだが――。

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フェミニズム関連の裁判から浮上する奇妙な共通点【兵頭新児】

X(旧ツイッター)上で誹謗中傷されたとして、フェミニストの北村紗衣氏が訴訟を起こし、東京地裁は相手の男性に多額の損害賠償を命じた。あちこちで報じられたニュースを見れば、確かに北村氏は無辜(むこ)の被害者のように感じられるのだが、それは果たして本当なのか――。

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「万引きはフェミニズム」?!――新たなテロの始まりか【兵頭新児】

「万引はフェミニズム」。「男性の自慰行為を盗撮して、Tシャツとして販売」。また、とんでもないフェミニストの登場がネットを賑わせた。しかしこれは考えてみれば、確かにフェミニズムの思想を忠実に反映した行動とも言える。「弱者女性」が増える中、こうしたフェミ的理念のテロリズムが、これから増えてもおかしくないのではないか……。

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令和時代の画期的なドラマ『虎に翼』を解析する【兵頭新児】

24年の末、滋賀医科大生の性的暴行についての裁判で、逆転無罪の判決が出た。証拠不充分のためだが、それを不服とする(何の関係もない)女性たちがそれに反対する署名運動を始めた。法廷を根本から否定するメチャクチャな話だが、よりにもよって同年のNHK朝ドラの脚本を務めた吉田恵里香氏までがそれに署名。では、同氏の書いた『虎に翼』は、果たしていかなる作品であったのか――。

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小野田紀美議員を攻撃するリベラルたちのご乱心【兵頭新児】

「支持率下げてやる」「死んでしまえと言えばいい」「現地妻」「狂人」と、女性総理が誕生した瞬間、リベラル諸氏のご乱心が目立つ。そっち方面の人たちって本当は女性が嫌いなのかなあ……と思っていると、火の粉は小野田紀美議員にも降りかかった。本件を見ていくことで、ご乱心の原因の一端が見えてくるのではないか。

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【時局を斬る!:現代中国論】ビッグ・ブラザーに温情はいらない――湯浅 博「文明の不作法」

顔認証技術が組み込まれたデジタル監視機器とビッグデータで、共産党に都合の悪い批判者はどこまでも追跡できる現代の「ビッグ・ブラザー」中国。自分で他人の不幸を喜ぶ行為をしてきたことは棚に上げ、他国には「温情がない」とアピールするとは何事か。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【時局を斬る!:国会問題】「国難」を乗り切るにはまず国会改革――門田隆将「事件の現場から」

歴史上、中国王朝が疫病をきっかけに倒れていった例は少なくないが、まさか疫病のあおりで日本の政権が危うくなっているのは「皮肉」というほかない。 感染力が極めて強い新型コロナウイルスにもかかわらず、中国への配慮によって諸外国のように中国からの「入国禁止」措置を採れなかった安倍政権。数々の〝泥縄対策〟が国民の不興を買い、支持率急落の憂き目に遭っているのは周知のとおり――。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【中国情勢】内政・外交─雪隠詰めの習近平――石平(評論家)

2019年6月から始まった香港の抗議デモは、その後、香港市民の中国共産党政権に対する史上最大の抗議運動へと発展している。これまで、外国の政府や民間人が香港市民の戦いを支援するような言動をみせるたびに、中国政府は常に「内政問題だ」と強調してきた。だが、奇妙なことに、香港の抗議運動とそれに伴う混乱が半年以上にわたって続いても、当の中国政府は「内政問題」の解決に何ら決定的な対応策を打ち出せていない。そこで露呈してきたのは、まさに彼らの驚くべきほどの無知・無能・無策であった――。 (『WiLL』2020年3月号掲載)

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【日韓関係】ベストセラー『反日種族主義』~韓国人の噓は日本人の1250倍!――古田博司(筑波大学名誉教授)/久保田るり子(産経新聞編集委員)

韓国人学者自らが自国を批判し、ベストセラーになった『反日種族主義』。 この本が韓国人の歴史認識、対日感情を変えるきっかけとなるか――。 朝鮮半島を知り尽くす有識者お2人が語りつくす。 (『WiLL』2020年2月号掲載)

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