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（再掲記事）これが石破茂だ！～国を亡ぼす危険人物～【山岡鉄秀】
こんな人物を担いだら日本は亡国の道をまっしぐら……。 ありとあらゆる浸透工作にやられたオーストラリアの轍を踏むことに――。 （『WiLL』2018年10月号掲載記事） ※記事の事実関係は2018年当時のものとなります。
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【WiLLデスク山根】テレビ・新聞という情弱ビジネス（山根真の口が滑って⑩）
時代の流れをつくっているつもりのテレビ・新聞。実は最もその流れに取り残されているのは彼ら自身では⁉
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「学問の自由」を盾に、日本学術会議の任命拒否に抗議する学者連中。アナタたち、どれだけ偉いの？
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【横田由美子】学術会議問題が浮き彫りにする「政府系会議」構成員の馴れ合い（横田由美子の忖度なしでごめんあそばせ⑲）
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先日開かれた国民民主党の第1回憲法調査会。憲法論議を活発化させるきっかけとなった玉木代表の「衝撃の体験」とは⁉
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9歳の少年を去勢⁉行き過ぎたLGBTはここまで来ている【兵頭新児】
最近でも物議を醸した足立区議による「LGBTばかりになると足立区が滅ぶ」発言。同区議は謝罪の上発言を撤回したが、「LGBT」の在り方について議論することは自由なはず。 改めてこの問題を考える一助となる、米国での出来事を紹介したい―
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【WiLLデスク山根】赤い巨塔――日本学術会議のセンセイ政治（山根真の口が滑って⑬）
アカデミズム＋共産主義思想の日本学術会議は、まさに「赤い」巨塔！
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【朝香 豊】ヤクザ顔負け…中国「輸出管理法」の横暴（朝香豊の日本再興原論㉒）
10月17日に成立した中国「輸出管理法」。なんでも「総体国家安全観」に基づいて管理するという。 それって結局《何でもアリ》ということでは――。
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【日本学術会議】任命拒否された6名はこんなヒト
月刊『WiLL』最新12月号で、「赤い巨塔」として特集した日本学術会議。 政権は任命拒否理由を詳らかにはしておりませんが、読めばそれが何となくそれが察せられる、6名のプロフィールをご紹介――。
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【朝香 豊】米国大統領選の結果にかかわらず…日本は「スパイ天国」脱却を急げ（朝香豊の日本再興原論㉓）
米国大統領選の結果がいずれであっても、日本は早急に「スパイ天国」を脱却せねば中国とは対峙できない――。
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最高学府が聞いてあきれる～内部告発！東大に学問の自由などない
「学生を失望させるな」―現役東大生の"魂の叫び"に耳を傾けよ （『WiLL』2020年12月号掲載）
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【ワック新刊のご案内】日本学術会議の研究（白川 司）
日本学術会議の「闇」をあばく一冊！
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【門田隆将】歴史に残る連邦最高裁の「使命放棄」
明かに「おかしい」と思われる2020年米国大統領選挙。12月8日にテキサス州がペンシルベニア、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシンの4州対して起こした訴訟も、連邦最高裁は4州側を支持。一体いま米国に何が起こっているのか―（『WiLL』2020年12月21日発売号 初出）
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【山口敬之】分断のアメリカ～メディアの失墜と高まる社会主義への関心【山口敬之の深堀世界の真相⑯】
前代未聞の大混乱を引き起こした米国大統領選挙。バイデン政権の誕生以上に明らかになったのは、ウェブを含むメディアへの信頼の失墜であろう。そして、筆者が「癒し」を求めて向かった書店から見えたアメリカの現実は――。
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【山口敬之】異例の朝鮮労働党大会はバイデン政権への揺さぶりか【山口敬之の深堀世界の真相⑰】
1月10日から8日間という「異例の」長期にわたって開催された北朝鮮・朝鮮労働党大会。そこでは金与正の降格だけでなく、金正恩の総書記就任というサプライズもあった。これらの北朝鮮の動きは「バイデンシフト」なのか。すでにトランプ路線の見直し兆候が見られる米国の動きと北朝鮮。日本はどのように対峙すべきか――。
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【WiLLデスク山根】コロナワクチンの危険を煽る「マスコミ仕草」（山根真の口が滑って⑯）
接種への道程がようやく見えてきた新型コロナワクチン。ところが、いざ実現となると途端にマスコミが副作用・不安を煽り出した。ついこの前まで「政府は早くワクチンを！ 海外を見習え！」と言っていたのでは？「手のひら返し」するマスメディアの習性に迫る！
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【ロバート・Ｄ・エルドリッヂ】中国が仕掛ける浸透工作の名著～『政治的戦争：中国の「戦わずに勝つ」計画と戦うための戦略』の重要性
トランプ前米国大統領の対中姿勢や、オーストラリアへの中国の工作を告発した書籍『目に見えぬ侵略』のヒットもあり、徐々に明らかとなってきた、中国の「浸透工作」の実態。本記事で紹介する『政治的戦争：中国の「戦わずに勝つ」計画と戦うための戦略』はその工作の分析と提言を記した決定版。その読みどころを紹介する。
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【朝香 豊】世界に蔓延る環境利権のワナ（朝香豊の日本再興原論㊵）
「カーボンニュートラル」「グリーンニューディール」……世界中で進む地球温暖化対策。しかしパリ協定をはじめ、そのウラには政治的意図が大いに働いている。再生可能エネルギー、排出権利権、脱炭素……それらは本当に必要なことなのか。また地球温暖化対策は本当に環境保護目的で動いているのか。日本が国力を維持するためにハマってはならない「環境利権のワナ」とは―
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【門田隆将】厚労省はなぜ国民の「命の敵」なのか【事件の現場から】
日本再生のために官僚・公務員の力はもちろん不可欠―。しかし昨年からの一連のコロナ禍にあって、厚生労働省の「不作為」がもたらした被害は大きい。緊急事態にあっては当然「国民の命を守るため」の柔軟な対応が必要なはず。厚労省のみならず、官僚はいい加減に"マニュアル君"から脱せよ―（『WiLL』2020年4月号初出）
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【日下公人】本当の「民間活力」とは【繁栄のヒント】
国力は政治や官公庁が人為的に作り出すモノではなく、「民間活力」で強まるものだ―。戦後の復興の実体験をもとに語る「国力」論（『WiLL』2021年5月号初出）