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「ジェンダーレス制服」を描いたイラストが炎上!【兵頭新児】

またまた「ツイフェミ」による炎上騒動が起こった。 女子生徒もスラックスを選べる「ジェンダーレス制服」が素晴らしいから広めたいと、その制服を描いたイラストがステロタイプな女性像をなぞったものとして、批判を浴びたのだ。 批判そのものは自由だが、ことは殺害予告にまで発展して――。

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【時局を斬る!:現代中国論】ビッグ・ブラザーに温情はいらない――湯浅 博「文明の不作法」

顔認証技術が組み込まれたデジタル監視機器とビッグデータで、共産党に都合の悪い批判者はどこまでも追跡できる現代の「ビッグ・ブラザー」中国。自分で他人の不幸を喜ぶ行為をしてきたことは棚に上げ、他国には「温情がない」とアピールするとは何事か。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【時局を斬る!:国会問題】「国難」を乗り切るにはまず国会改革――門田隆将「事件の現場から」

歴史上、中国王朝が疫病をきっかけに倒れていった例は少なくないが、まさか疫病のあおりで日本の政権が危うくなっているのは「皮肉」というほかない。 感染力が極めて強い新型コロナウイルスにもかかわらず、中国への配慮によって諸外国のように中国からの「入国禁止」措置を採れなかった安倍政権。数々の〝泥縄対策〟が国民の不興を買い、支持率急落の憂き目に遭っているのは周知のとおり――。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【IR誘致】日本版カジノにたかる中国マネー――河添恵子(ノンフィクション作家)

カジノを含む統合型リゾート(IR)事業をめぐり、中国の深圳に拠点を置く「500ドットコム」から300万円の現金を受け取った容疑で、秋元司衆議院議員(自民党を離党)が年末、東京地検特捜部に逮捕され、これを皮切りに、国会議員の名前が次々と報じられた。 「500」から接待を受けた、政治家12人のリストも出回っているという。名前が挙がった衆議院議員は北海道と九州(沖縄)を選挙区としており、習近平政権の「日本乗っ取り」戦略が透けて見える――。 (『WiLL』2020年3月号掲載)

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【中国情勢】内政・外交─雪隠詰めの習近平――石平(評論家)

2019年6月から始まった香港の抗議デモは、その後、香港市民の中国共産党政権に対する史上最大の抗議運動へと発展している。これまで、外国の政府や民間人が香港市民の戦いを支援するような言動をみせるたびに、中国政府は常に「内政問題だ」と強調してきた。だが、奇妙なことに、香港の抗議運動とそれに伴う混乱が半年以上にわたって続いても、当の中国政府は「内政問題」の解決に何ら決定的な対応策を打ち出せていない。そこで露呈してきたのは、まさに彼らの驚くべきほどの無知・無能・無策であった――。 (『WiLL』2020年3月号掲載)

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【日韓関係】ベストセラー『反日種族主義』~韓国人の噓は日本人の1250倍!――古田博司(筑波大学名誉教授)/久保田るり子(産経新聞編集委員)

韓国人学者自らが自国を批判し、ベストセラーになった『反日種族主義』。 この本が韓国人の歴史認識、対日感情を変えるきっかけとなるか――。 朝鮮半島を知り尽くす有識者お2人が語りつくす。 (『WiLL』2020年2月号掲載)

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【社会・歴史】間違いだらけの「中田敦彦のYouTube大学」――内藤陽介(郵便学者)

“あっちゃん”でお馴染み、お笑いコンビ「オリエンタルラジオ」の中田敦彦氏。彼のYouTubeチャンネル「中田敦彦のYouTube大学」は、チャンネル登録者数200万人に迫る人気ぶりだ。 政治・経済・歴史など、中田氏が〝先生〟となり、熱い講義を展開。「面白くてわかりやすい」「こんな先生に教えてもらいたい」という声が聞かれる一方、内藤陽介氏は講義に潜む危険な「フェイク」を指摘する。 (『WiLL』2020年5月号掲載)

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【安倍政権】総理の人柄を信ずるゆえに~安倍政権よ、正義の外交を頼む――橋本琴絵(旧希望の党幹事)

安倍政権が長く続く理由は何か――「経済政策の成功」「ほかに選択肢がないから」……など様々な理由が取りざたされているが、実はその「人柄」にあるのではないだろうか。安倍政権に対する率直な思いを届ける。 (『WiLL』2020年5月号掲載)

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【対中韓】それって古代食だよ…大中華がコウモリなら 小中華はイヌ鍋――古田博司(筑波大学名誉教授)/久保田るり子(産経新聞編集委員)

世界中で蔓延するコロナウィルスの原因といわれるのが中国独特の「食文化」。 独自の食文化を持つのは「小中華=韓国」も同様で……。 食文化から両国の文明を考察します! (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【中国問題】中国に蝕まれる日本人の土地――宮本雅史(産経新聞編集委員)/平野秀樹(姫路大学特任教授)

外国勢力による日本国内の土地買収が加速度的に進んでいる。 これらの「静かなる侵略」に対して、政府・国民共にあまりにも危機感が薄いのではないか。 識者2人が中国による土地買収の現実を分析する。 (『WiLL』2020年」4月号掲載)

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