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上野千鶴子結婚報道――矛盾だらけの上野流フェミ論【兵頭新児】

『週刊文春』の記事で、日本のフェミニストのドンとも言える上野千鶴子氏が入籍していることが伝えられた。この報にネットは大騒ぎ。ツイッターでは「上野千鶴子の結婚」がトレンドに上るという珍事も起きた。何しろ上野氏と言えば『おひとりさま』シリーズというベストセラーを持つ作家。女性たちに独身生活を唆（そそのか）した張本人でもある。その彼女が25年以上（つまりそれら本を出す前から）、結婚していたというのだから愛読者たちへの重大な裏切りだ、というわけだが――。

社会／歴史

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想像を下回った上野千鶴子の反論記事【兵頭新児】

上野千鶴子氏の「入籍」、否、「婚姻」について炎上が続いている。筆者は当サイトで記事を執筆、長らくランキング1位の栄誉に与ることができたが……上野氏は本件をスクープした『文春』に憤っており、『婦人公論』の本年4月号に反論記事を掲載した。本件については口をつぐんだままスルーするだろうと思っており、これは意外だったが、失礼ながらその内容そのものは、こちらの想像を下回るものと言わずにはいられない――。

社会／歴史

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総務省の行政文書問題――幕引きをどうする？【山本一郎】

総務省から出た一連の書類は紛れもなく公式の行政文書である。それが立憲民主党の参議院議員・小西洋之氏にわたり、国会質問で経済安全保障担当大臣であり当時総務大臣であった高市早苗氏にぶつけられた。「捏造（ねつぞう）文書だ」「本物であったならば、（議員）辞職してもいい」と主張する高市氏。国会審議すらもストップしかねない大騒動に発展しているが、問題の本質はどこにあるのか――。

政治

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円安の真の原因はこれだ！【石角完爾】

日本のメディアでは円が下がった、下がったと大騒ぎし、30年来の円安だ、と連日のように報道、日米金利差が円安の原因だとしている。常にユダヤ人の歴史的視点で海外から日本を見ている筆者は、真の円安の原因を喝破――。

経済

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「万引きはフェミニズム」?!――新たなテロの始まりか【兵頭新児】

「万引はフェミニズム」。「男性の自慰行為を盗撮して、Tシャツとして販売」。また、とんでもないフェミニストの登場がネットを賑わせた。しかしこれは考えてみれば、確かにフェミニズムの思想を忠実に反映した行動とも言える。「弱者女性」が増える中、こうしたフェミ的理念のテロリズムが、これから増えてもおかしくないのではないか……。

社会／歴史

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メディアの敗北！【渡邉哲也】

激震のフジテレビ。実は2017年、渡邉哲也氏が刊行した『メディアの敗北』で、すでにレガシー（オールド）メディアの危機を訴えていた。フジ問題を検証する上でも、重要な指摘をしている『メディアの敗北』その一部をご紹介しよう――。

社会／歴史

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枝野幸男の誤った歴史認識 選択的夫婦別姓の危険性を正しく認識せよ【濱田浩一郎】

衆院予算委員会の質疑が1月31日からスタートした。その中では選択的夫婦別姓（以下、「夫婦別姓」と略記することあり）に関する質疑応答もあった。立憲民主党の酒井菜摘氏が「経団連も選択的夫婦別姓制度の早期実現を求めている。旧姓の通称使用拡大では、長期的なキャリア形成やグローバルな活躍に際し、多くの不都合が解消しないのではないか」と質問したのに対し、自民党の石破茂首相は「いつまでも引きずっていい話だとは思っていない」「いろんなお話を聞いて、自分の考えが変わったものもあるので、党の中で議論の頻度を上げ、解を見出すことは、責任政党である以上、当然のことだ」と応答したのだ。本当にそれでいいのか――。

政治

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草津町事件の悲劇を繰り返さないために【兵頭新児】

草津町長の性加害疑惑に決着がついた。性加害されたと虚偽告訴した元町議の新井祥子氏は懲役2年、執行猶予5年の判決を受けた。民事でも町長側が慰謝料支払いを求めた訴訟で、新井氏は165万円の支払いを命じられている。ともあれ絵に描いたような性犯罪冤罪事件が幕を閉じたわけだが、こうした悲劇を繰り返さないためには、何が重要であろうか――？

社会／歴史

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【時局を斬る！:国会問題】「国難」を乗り切るにはまず国会改革――門田隆将「事件の現場から」

歴史上、中国王朝が疫病をきっかけに倒れていった例は少なくないが、まさか疫病のあおりで日本の政権が危うくなっているのは「皮肉」というほかない。 感染力が極めて強い新型コロナウイルスにもかかわらず、中国への配慮によって諸外国のように中国からの「入国禁止」措置を採れなかった安倍政権。数々の〝泥縄対策〟が国民の不興を買い、支持率急落の憂き目に遭っているのは周知のとおり――。 （『WiLL』2020年4月号掲載）

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【日本経済論】米中冷戦で日本は急浮上する――エミン・ユルマズ（エコノミスト）／聞き手:但馬オサム（文筆家）

トルコ・イスタンブール出身のカリスマ投資家で、エコノミストのエミン・ユルマズ氏。これまで数々の経済予測を的中させてきた彼は、日本への留学を経て日本国籍を取得するほどの愛国者（ジャパニーズ）。アメリカ、中国、日本、韓国、東南アジア……そんな彼が読み解く、新時代の世界情勢とは──。本誌でもおなじみ、但馬オサム氏が話を聞いた。 （『WiLL』2020年3月号掲載）

経済

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【中国情勢】内政・外交─雪隠詰めの習近平――石平（評論家）

2019年6月から始まった香港の抗議デモは、その後、香港市民の中国共産党政権に対する史上最大の抗議運動へと発展している。これまで、外国の政府や民間人が香港市民の戦いを支援するような言動をみせるたびに、中国政府は常に「内政問題だ」と強調してきた。だが、奇妙なことに、香港の抗議運動とそれに伴う混乱が半年以上にわたって続いても、当の中国政府は「内政問題」の解決に何ら決定的な対応策を打ち出せていない。そこで露呈してきたのは、まさに彼らの驚くべきほどの無知・無能・無策であった――。 (『WiLL』2020年3月号掲載）

米中韓／国際

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【メディア論】革命防衛隊司令官を「清貧の軍人」と讃える『朝日』の無恥――飯山 陽（イスラム思想研究者）／岩田 温 （政治学者）

日本のメディアが称賛するイラン・スレイマニ司令官の実体はテロリストだった――。 普段「人権」や「反体制」を掲げる大手メディアが、市民の自由を奪っている革命防衛隊を擁護するのはなぜか。 気鋭のイスラム思想研究家と、政治学者が迫ります。 (『WiLL』2020年3月号掲載）

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