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「共同教育」理念に見える左派&リベラルの病根【兵頭新児】

東京五輪前に話題となった小山田圭吾氏のいじめ問題で、同氏の出身校である和光学園で行われていた「共同教育」が注目を浴びた。「共同教育」とは健常者と障碍を持つ子供たちを一緒に教育するという方針で、その理念は実に美しく見える。しかし、小山田氏のいじめ問題をきっかけに、同校では健常者と障碍者の間に多くのいじめが存在するとの告発も相次いだ。また、同校は共産党と関係が深く、左派的という話も…。「共同教育」が抱える問題点と「反論できないきれいごと」を頻繁に使う左派の共通点に切り込む―

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山中竹春・横浜市長誕生に立憲民主がイマイチ「盛り上がれない」事情【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo69】

8月22日に行われた横浜市長選挙に勝った山中竹春氏。コロナの専門家であるという点と、「誠実」「正直」を掲げて50万票強を獲得したわけだが、実は選挙前から同氏にはちょっと「誠実」とは思えないようなうわさが浮上しており…。立憲民主党もこの勝利になんとなく盛り上がっていなそうなのはそのせい⁉

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【兵頭新児】市場原理無視の"LGBT迎合"はコンテンツの自殺行為だ

DCコミックスの漫画『スーパーマン:サン・オブ・カルエル』において、二代目スーパーマンを襲名したクラーク・ケントの息子がバイセクシャルという設定が話題を呼んでいます。しかし、商業コンテンツとは本来制作者の表現の発露と、市場の需要のバランスで成り立つはずのもの。果たして無理なLGBT迎合が市場原理にかなっているのか―。需要を無視したLGBT迎合がコンテンツの未来を滅ぼすことを憂う――

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女性の総「お局さま」化を招くヘンなキャンセルカルチャー【兵頭新児】

ファッション誌が「キレイなモデルを使う」ことに対してや、タレントが番組出演者のキレイさを褒めたりすることに対して"炎上"が起こる現象が頻発。どうやら、キレイな人を見ることがありのままの自分を否定されるようで苦痛だ…という理屈の模様。しかし、美の面に限らず、何事も「ありのまま」でOKということになれば、努力や向上心まで否定されてしまうのではないか―。人々をヘンな方向に導くキャンセルカルチャーに物申す!

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オミクロンを "見切った" 米英、相変わらず大騒動の日本【山口敬之の深堀世界の真相 No67】

1/3日、オミクロン株を中心とする新型コロナウイルスの新規感染者が米国で100万人を超えた。当然「すわ、一大事!」となっているかと思いきや、現地滞在中の筆者によれば「いたって落ち着いた状況」にあるという。また、米国に劣らず感染拡大中の英国でも、逆に同国への渡航者の検査ルールを緩和している。一方日本では感染拡大を受けて、ニュースでは連日トップ扱い、政権も対応に大わらわの状況だ。「トゥーレイト・トゥースモールよりはいい」という考えもあるかもしれないが、より症状の現実を見極め、日常活動をこれ以上毀損しないような対応を行ってこそ"真のリーダーシップ"と言えるのではないだろうか。

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CLPへの1000万円は氷山の一角?――立憲民主党から流れ出る「ネット対策費」【山本一郎】

設立当初から立憲民主党の予算を受けて設立されていた「Choose Life Project」。問題の所在をようやく察知した津田大介氏以下、ジャーナリストや有識者の人たちの抗議声明を号砲として「ステマまがいのネット対策」に対する議論となり、大騒ぎになっている。法人設立前の段階からすでに立憲民主党とズブズブの関係にあった「Choose Life Project」が、その深い関係を対外的に示すことなくクラウドファンディングをやり、公然と一般の人からサポートのカネを取るやり方は果たして適切だったのか――。

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ウクライナ情勢に日本はどう対応すべきか【朝香豊】

ロシアのプーチン大統領がウクライナへの攻撃を命じる可能性が高まっていると報じられている。仮に大規模な侵攻作戦が行われれば、犠牲者が民間人、ウクライナ軍、ロシア軍合わせて最大8万5000人に達し、難民の数も最大で500万人にもなるとも伝えられている。しかし、果してウクライナ侵攻はあり得るのだろうか。透けて見えるのはバイデン大統領の浅知恵――。

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エマニュエル新駐日大使という"爆弾"【山口敬之の深堀世界の真相 No71】

新たな駐日大使として着任したラーム・エマニュエル氏。「剛腕」「野心家」との評判もあるエマニュエル氏、その評判に違わず、着任早々(SNS上で)駐ロシア大使と舌戦を繰り広げるなど、活発な動きを見せている。が、この大使決して「親日」というわけではない。むしろ日本を上手く利用してやろうという意図が満々なのだ。果たして岸田政権はバイデンの派遣したこのジャジャ馬を手綱けられるのか――。

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ドラマ『新聞記者』問題が暴いた本当の闇【山口敬之の深堀世界の真相 No72】

週刊誌報道により、その制作過程が問題視されているドラマ『新聞記者』(ネットフリックス)。しかし、この「新聞記者」と題する映像作品はドラマの他にも映画・ドキュメンタリーと2作品あり、いずれも同様の問題を抱えていることをご存じだろうか。そして、一連の作品全てに関わっているのが、ドラマのモデルともなった東京新聞記者の望月衣塑子氏だ。彼女の非常識な行動とその裏にある「目的」を詳報する。

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核兵器を持たない国の悲劇【石角完爾】

核兵器を持たない国は核兵器を持つ国の通常兵力により蹂躙(じゅうりん)される。最近の例がウクライナだ。核保有国は常に核を持たない他国を攻撃する。それが歴史の事実だ。歴史のその時々における最新最強の大量破壊兵器を持った民族、国、団体がそうでない国に攻撃を仕掛けて“繁栄”を築いたというのが世界の歴史である。第2次大戦後の戦争の歴史を振り返りながら、日本の核保有について考える。

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「温暖化予測は捏造だ」米国を代表する科学者が喝破 【杉山大志】

NHKなど大手メディアはCO2が原因で地球の環境が危機に瀕しているという「気候危機説」を煽っている。日本政府は2030年までにCO2をおよそ半減し、2050年までにゼロにするという「脱炭素」を掲げている。だが「気候危機説」なるものにいったい科学的根拠はあるのか? この疑いを公言すると「懐疑派」とレッテルを貼られ、異端扱いされるのが日本の現状だ。そんな中、米国で気候危機説に反駁する書籍が出版された。「地球危機説」の欺瞞(ぎまん)とは――。

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日本の平和ボケは憲法だけのせいではない【松田小牧】

将来の陸・海・空、各自衛隊の幹部自衛官を教育訓練「防衛大学校」――そんな究極の男性組織にも女子がいる。そんな防大女子の姿、喜び、悩みなど、防大女子のリアルを紹介するため、『防大女子 究極の男性組織に飛び込んだ女性たち』(ワニブックスPLUS新書)が上梓された。今回は女性自衛官の必要性について(全2回)。

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ウクライナ戦争と台湾有事【矢板明夫:WiLL HEADLINE】

ロシアによるウクライナ侵略を受け、台湾国内での緊張感が増している。4月21日には、最大射程1200キロの巡航ミサイルの量産を近く開始するとの新聞報道(産経新聞)もなされた。しかしその一方で、台湾は兵士の数が減少するなど、物的な面で多くの問題を抱えているのだ。中国がいよいよ牙をむいてきた時、果たして台湾はどうなるのかを考察する―(月刊『WiLL』5月号 初出)

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安倍晋三元総理――米国の台湾への「曖昧戦略」を改めよ【WiLL Online編集部】

安倍晋三元総理の論文が、世界的に話題を集めている。米国がこれまで続けてきた「曖昧戦略」を改め、中国が台湾を侵攻した場合に防衛の意思を明確にすべきだと主張。当然、中国は反発しているが、日本はウクライナ戦争を対岸の火事にすべきではないという、安倍氏の切実なるメッセージが込められている――。

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日本は「非白人圏のリーダー」【谷本真由美:WiLL HEADLINE】

3月下旬に日本の国会で行われたウクライナ・ゼレンスキー大統領のオンライン演説。一部では「他国に比べて随分あっさりしていた」などという意見もあるようだが、実は日本に対する高い期待が込められている内容であったのだ。欧州に拠点を置く筆者だからこそわかる、ゼレンスキー演説の肝とは―(月刊『WiLL』6月号初出)

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フェミを推進したいあまり、トンデモ性愛までを許容するヤバい人たち【兵頭新児】

人が持論を通すためにはここまでヤルのか―。本来であれば「フェミニズムの敵」とも思える≪小児性愛≫を擁護するフェミニストが、このところ増えてきている。人が何を好み、何を愛するかに関しては、その人の内心にとどまる限りは自由かもしれないが、それが表出してしまい、判断能力がまだ十分でない≪小児≫との恋愛をOKとしてしまうことは、私たちの常識に照らせば到底受け入れられないはずだ。しかし、一部のフェミは、自らの主張を通すためにか、そんなトンデモ性愛まで許容せよというのだ。それこそまさに「トンデモフェミスト」とでも呼ぶべき人たちを紹介する。

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『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】

『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度(2022年8月後半)とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。

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LGBT・ポリコレ勢が名作ゲームの世界観を破壊【兵頭新児】

アマゾン版『ロード・オブ・ザ・リング』、最近のマーベル作品、そして『スターウォーズ』シリーズ…。近年制作の大作・名作で「あれ、何か変だぞ」と感じたことはないだろうか。そう、過剰とも思えるLGBT・ポリコレ配慮で従来の作品の世界観が変わっていることが多いのだ。今回はそんな世界観破壊の好例として人気格闘ゲーム『GUILTY GEAR』シリーズの炎上事例を紹介する。果たして業界の動きの真の狙いは何なのか―

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「お土産」で国会を愚弄(ぐろう)する立憲民主党とマスコミ【白川司】

週刊誌が政治家の行動を監視し、面白おかしく記事にする。その記事をもとに野党議員が国会質問を行い、新聞やワイドショーが政権・自民党を一方的に批判する――。そんなパターンがあまりにも多すぎる。今回の「お土産」問題も、使い古されてきたパターンの一例にすぎない。

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