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上野千鶴子結婚報道――矛盾だらけの上野流フェミ論【兵頭新児】

『週刊文春』の記事で、日本のフェミニストのドンとも言える上野千鶴子氏が入籍していることが伝えられた。この報にネットは大騒ぎ。ツイッターでは「上野千鶴子の結婚」がトレンドに上るという珍事も起きた。何しろ上野氏と言えば『おひとりさま』シリーズというベストセラーを持つ作家。女性たちに独身生活を唆(そそのか)した張本人でもある。その彼女が25年以上(つまりそれら本を出す前から)、結婚していたというのだから愛読者たちへの重大な裏切りだ、というわけだが――。

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ジャニーズ問題をめぐる怪しげなフェミニストたち【兵頭新児】

故・ジャニー喜多川のタレントへの性的虐待問題は、日を追うにつれ騒ぎが大きくなる一方だ。ことに元ジャニーズのカウアン・オカモト氏の記者会見は大きな話題となり、各メディアも重い腰を上げ始めた。とは言っても、ジャニーの性的虐待は以前より告発のあったところであり、今さらの報道は遅きに逸した感が否めないが、ここにもまた、重い重い腰を上げ、名乗りを上げた団体の姿がある――。

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日本で荒ぶる不法滞在の外国人問題と、それでも緩やかに受け入れる政策の是非【山本一郎】

川口市のクルド人問題、中国人の不法移民の増加――周辺の治安も含めて深刻な状況になりつつある。労働人口の減少に伴い、政府や自治体をはじめ外国人労働者に期待する声が高まる中、移民問題にどのように向き合うべきか、山本氏が緊急執筆――。

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令和時代の画期的なドラマ『虎に翼』を解析する【兵頭新児】

24年の末、滋賀医科大生の性的暴行についての裁判で、逆転無罪の判決が出た。証拠不充分のためだが、それを不服とする(何の関係もない)女性たちがそれに反対する署名運動を始めた。法廷を根本から否定するメチャクチャな話だが、よりにもよって同年のNHK朝ドラの脚本を務めた吉田恵里香氏までがそれに署名。では、同氏の書いた『虎に翼』は、果たしていかなる作品であったのか――。

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草津町事件の悲劇を繰り返さないために【兵頭新児】

草津町長の性加害疑惑に決着がついた。性加害されたと虚偽告訴した元町議の新井祥子氏は懲役2年、執行猶予5年の判決を受けた。民事でも町長側が慰謝料支払いを求めた訴訟で、新井氏は165万円の支払いを命じられている。ともあれ絵に描いたような性犯罪冤罪事件が幕を閉じたわけだが、こうした悲劇を繰り返さないためには、何が重要であろうか――?

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【時局を斬る!:国会問題】「国難」を乗り切るにはまず国会改革――門田隆将「事件の現場から」

歴史上、中国王朝が疫病をきっかけに倒れていった例は少なくないが、まさか疫病のあおりで日本の政権が危うくなっているのは「皮肉」というほかない。 感染力が極めて強い新型コロナウイルスにもかかわらず、中国への配慮によって諸外国のように中国からの「入国禁止」措置を採れなかった安倍政権。数々の〝泥縄対策〟が国民の不興を買い、支持率急落の憂き目に遭っているのは周知のとおり――。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【IR誘致】日本版カジノにたかる中国マネー――河添恵子(ノンフィクション作家)

カジノを含む統合型リゾート(IR)事業をめぐり、中国の深圳に拠点を置く「500ドットコム」から300万円の現金を受け取った容疑で、秋元司衆議院議員(自民党を離党)が年末、東京地検特捜部に逮捕され、これを皮切りに、国会議員の名前が次々と報じられた。 「500」から接待を受けた、政治家12人のリストも出回っているという。名前が挙がった衆議院議員は北海道と九州(沖縄)を選挙区としており、習近平政権の「日本乗っ取り」戦略が透けて見える――。 (『WiLL』2020年3月号掲載)

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【日韓関係】ベストセラー『反日種族主義』~韓国人の噓は日本人の1250倍!――古田博司(筑波大学名誉教授)/久保田るり子(産経新聞編集委員)

韓国人学者自らが自国を批判し、ベストセラーになった『反日種族主義』。 この本が韓国人の歴史認識、対日感情を変えるきっかけとなるか――。 朝鮮半島を知り尽くす有識者お2人が語りつくす。 (『WiLL』2020年2月号掲載)

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【社会・歴史】間違いだらけの「中田敦彦のYouTube大学」――内藤陽介(郵便学者)

“あっちゃん”でお馴染み、お笑いコンビ「オリエンタルラジオ」の中田敦彦氏。彼のYouTubeチャンネル「中田敦彦のYouTube大学」は、チャンネル登録者数200万人に迫る人気ぶりだ。 政治・経済・歴史など、中田氏が〝先生〟となり、熱い講義を展開。「面白くてわかりやすい」「こんな先生に教えてもらいたい」という声が聞かれる一方、内藤陽介氏は講義に潜む危険な「フェイク」を指摘する。 (『WiLL』2020年5月号掲載)

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【日本経済の行方】内需急降下・さっさとコロナ補正をやれ――髙橋洋一(嘉悦大学教授)/上念 司(経済評論家)

収束の見えないコロナ騒動。いよいよ日本でも緊急事態宣言がなされる事態となった。 収束への手を打つ一方で、政府は「過去最大」で「十分な経済対策」を謳っているが、果たして正しい方向性なのか……。 識者2人が必要な経済対策について語る! (『WiLL』2020年4月号掲載。※対談の内容は上記雑誌発売時〈2020年2月26日〉の状況に基づいております)

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