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子どもをLGBTに導く"ヘンな"大人たち【兵頭新児】

『ハリー・ポッター』の作者、J.K.ローリング氏がトランスジェンダーの活動家から脅迫を受けるなど「炎上」中だ。しかしその炎上要因は同氏がLGBTが良しとする事柄に対して、疑義を呈したからに過ぎない。人の言論の自由を妨げ、その身を危険にさらすほどLGBTは何よりも優先すべきことなのか?そしてさらに恐ろしいのはその"LGBT星"に、子どもたちを連れて行こうとする"ヘンな"大人たちが増えていることだ。リベラルが尊ぶLGBTこそがもっとも人の自由を奪っているのではないか―

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Dappi報道に見る野党・メディアの"ダブスタ"【朝香豊】

ツイッターアカウント"Dappi"から「虚偽の投稿で名誉を傷つけられた」として、立憲民主党の小西洋之議員と杉尾秀哉議員が都内のウェブ関連会社を訴えた損害賠償請求訴訟が12月10日に東京地裁で始まった。しかし、この一連の"dappi問題"、肝心のツイート内容の検証はおろそかにされ、ただ政府に対する攻撃に使われている様に思われてならない。そもそも大手メディアが一アカウントを批判し、国会議員が裁判に訴えることは「表現の自由」を萎縮させる結果となるのではないか。普段は「表現の自由」を何よりも強調する人々が、この場合には一斉にその弾圧側に廻る気持ち悪さを斬る!

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《スクープ》孫正義(ソフトバンク)が アリババ"幽霊(フェイク)株"で大損!?【平井宏治】

ソフトバンクグループは携帯電話サービスや野球球団経営など多岐にわたる経営により、日本有数の大企業の一つと見られている。事実、ソフトバンク社の株式は、証券会社でも優良株式の一つとして取り扱われている。ところが、そんなソフトバンク社に暗雲が垂れ込めている気配が見え隠れしている。米証券取引委員会(SEC)に提出された「Form F1」(有価証券の募集または売出しのためにその相手方に提供する文書)を調査した際、衝撃的な事実が浮かび上がってきた――。(『WiLL』2022年3月号初出)

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続"オープンレター問題 考" :女性への「批判」すらもはや許されないのか【兵頭新児】

前回記事に続き、フェミニズム啓蒙サイト「オープンレター」問題を取り上げる。本件がフェミニズムの抱える「無理筋」論を理解するのに、非常に適しているためだ。発端となった呉座氏の発言への世間の対応をはじめ、恐ろしいのは女性側を批判するような言論がほぼほぼ「封殺」されようとしている現実だ。もはや私たちは女性を「批判」することすら許されないのか――。

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核兵器を持たない国の悲劇【石角完爾】

核兵器を持たない国は核兵器を持つ国の通常兵力により蹂躙(じゅうりん)される。最近の例がウクライナだ。核保有国は常に核を持たない他国を攻撃する。それが歴史の事実だ。歴史のその時々における最新最強の大量破壊兵器を持った民族、国、団体がそうでない国に攻撃を仕掛けて“繁栄”を築いたというのが世界の歴史である。第2次大戦後の戦争の歴史を振り返りながら、日本の核保有について考える。

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「温暖化予測は捏造だ」米国を代表する科学者が喝破 【杉山大志】

NHKなど大手メディアはCO2が原因で地球の環境が危機に瀕しているという「気候危機説」を煽っている。日本政府は2030年までにCO2をおよそ半減し、2050年までにゼロにするという「脱炭素」を掲げている。だが「気候危機説」なるものにいったい科学的根拠はあるのか? この疑いを公言すると「懐疑派」とレッテルを貼られ、異端扱いされるのが日本の現状だ。そんな中、米国で気候危機説に反駁する書籍が出版された。「地球危機説」の欺瞞(ぎまん)とは――。

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「マリウポリ産院攻撃」考:戦争報道の基本の「キ」を知らない日本メディア【山口敬之の深堀世界の真相 No76】

激しさを増すウクライナ侵攻。直近では、ロシアがウクライナ東部のマリウポリで病院をターゲットに砲撃を行い、多くの被害が出たことが日本でも大きく報道された。一方的に侵攻を開始し、攻撃を続けるロシアの非は明らかだが、実はマリウポリは先週の記事でレポートした軍事組織「アゾフ連隊」の本拠地でもある。そして、「アゾフ連隊」は過去の紛争において一般人を攻撃対象とさせる「人間の盾」を実施したことで知られているのだ。果たして、日本のメディアはそういった事実を承知の上で、正確な報道を心がけているのか。「ロシアが悪い」「ウクライナが悪い」という二元論ではなく、「ファクト」に基づいた公正な報道を望む――。

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長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】

アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ(キエフ)攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。

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太陽光義務付けで負担が増えるのは一般国民【杉山大志】

国の審議会では見送られた太陽光発電パネルの新築住宅への設置義務付けが、東京都で検討されている。資料を見ると、150万円のPVシステムを買っても15年で元が取れるという。だがこれは、立派な家を新築できるお金持ちな建築主にとっての話。じつは、そのうち100万円は、電気料金を払う一般国民の負担によるものだ。太陽光で発電される電気の価値は50万円しかない。ますます一般国民を苦しめる一方となる義務化は避けるべきだ。

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色男NATOの誘惑とロシア村村長プーチンの怒り【石角完爾】

ビル・クリントン、オバマそしてジョー・バイデンと3代続く米国民主党政権の対ロシア政策の過ちが行き着くところまで行き着いてしまった。それが今回のクリミア問題、ウクライナ問題である。日本国民は核を持たない国の悲劇を今のウクライナに見るべきであり、そこから学ばなくてはならない。

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【『WiLL』8月号チョイ読み】■葛󠄀西敬之JR東海名誉会長を偲(しの)びつつ 防衛費GDP比2%は独立国家の覚悟の証(あかし)だ【安倍晋三/櫻井よしこ】

『WiLL』8月号の一部をご紹介! 安倍晋三氏(元内閣総理大臣)、櫻井よしこ氏が、先日亡くなった葛󠄀西敬之JR東海名誉会長の思い出をかたりながら、国家としてのあり方を語ります。防衛予算は敵=中国と戦う国家意思の表明であり「積み上げ」で増えるものではない。【『WiLL』2022年8月号初出】

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草津町長を虚偽の性被害で告発した元町議が逆に刑事告発、みんな落ち着け【山本一郎】

日本有数の温泉街として知られる草津温泉のある草津町で発生した町長・黒岩信忠氏のセクハラ問題。実際には一連のレイプ告発を2019年に行った元町議の新井祥子氏の内容が狂言であった疑いが強まり、前橋地検が新井さんを名誉毀損と虚偽告訴で在宅起訴したことで予断を許さない状況に。この一連の出来事から見えてくることとは――。

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『あの子もトランスジェンダーになった』発売中止を分析すると――【兵頭新児】

KADOKAWAで刊行が予定されていたトランスジェンダーについての書『あの子もトランスジェンダーになった』が発売停止になった。リベラル界隈は「トランスヘイトの書をキャンセルできてめでたい」とご満悦だが、果たして同書はそこまで差別的なものなのか。ハフポストの記事を覗いてみよう。

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