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"キリスト教国"アイルランドでもトランスジェンダー主義が優位に【ダニエル・マニング】

ウクライナ紛争、安倍首相の暗殺、エリザベス女王の死去、台中問題…。不穏さを増す世界情勢に対して、なんとなく存在感が薄まりつつあるLGBT運動。しかし、世界中での浸透ぶりは実は速度を増すばかりなのだ。その例として、筆者の母国であるアイルランドで、"キリスト教国"にもかかわらず起きている「異常な」事例についてご紹介する。

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LGBT・ポリコレ勢が名作ゲームの世界観を破壊【兵頭新児】

アマゾン版『ロード・オブ・ザ・リング』、最近のマーベル作品、そして『スターウォーズ』シリーズ…。近年制作の大作・名作で「あれ、何か変だぞ」と感じたことはないだろうか。そう、過剰とも思えるLGBT・ポリコレ配慮で従来の作品の世界観が変わっていることが多いのだ。今回はそんな世界観破壊の好例として人気格闘ゲーム『GUILTY GEAR』シリーズの炎上事例を紹介する。果たして業界の動きの真の狙いは何なのか―

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草津町長を虚偽の性被害で告発した元町議が逆に刑事告発、みんな落ち着け【山本一郎】

日本有数の温泉街として知られる草津温泉のある草津町で発生した町長・黒岩信忠氏のセクハラ問題。実際には一連のレイプ告発を2019年に行った元町議の新井祥子氏の内容が狂言であった疑いが強まり、前橋地検が新井さんを名誉毀損と虚偽告訴で在宅起訴したことで予断を許さない状況に。この一連の出来事から見えてくることとは――。

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炎上を続ける「Colabo」問題、その真相――【兵頭新児】

仁藤夢乃氏が代表理事を務める、10代女性を搾取(さくしゅ)や暴力から守ることを目的とした一般社団法人「Colabo」の炎上が続いている。報告書に記載された諸々の経費が過剰ではないか、また保護した少女に生活保護を受給させた上で、それを徴収しているのではないか……といった点が疑われている。複雑な様相を呈しているが、事の真相とは――。

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ロシアのウクライナ侵攻が第3次世界大戦前夜と言われる理由【山本一郎】

アメリカ本土で原子力兵器関連施設のある地域をなぞるようにして謎の気球が中国から放流され、バイデン大統領が撃墜明利令を発出。さらに中国が政府を挙げて派手に抗議する展開となっている。ウクライナ戦争に端を発し、米中の関係も悪化している。その先に待つのは、果たして――。

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日本で荒ぶる不法滞在の外国人問題と、それでも緩やかに受け入れる政策の是非【山本一郎】

川口市のクルド人問題、中国人の不法移民の増加――周辺の治安も含めて深刻な状況になりつつある。労働人口の減少に伴い、政府や自治体をはじめ外国人労働者に期待する声が高まる中、移民問題にどのように向き合うべきか、山本氏が緊急執筆――。

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暇空茜氏のネガキャン――一本の線でつながっている!?【兵頭新児】

一般人男性暇空茜氏と一般社団法人Colabo(コラボ)の戦いが続いている。先日は東京都がColabo側の書類の開示請求を拒絶したことを受け、暇空氏が都を訴え、勝訴するとニュースが報じられた。大変な快挙といっていいが、どういうわけかマスコミは軒並みスルー。いや、それどころか同氏に対する悪辣(あくらつ)なネガティブキャンペーンを張るばかり。一方で、ポリコレに反する本や人物は不可解なキャンセルを受け続けている。これら状況は、全て一本の線でつながっているのではないか……。

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フェミニズム関連の裁判から浮上する奇妙な共通点【兵頭新児】

X(旧ツイッター)上で誹謗中傷されたとして、フェミニストの北村紗衣氏が訴訟を起こし、東京地裁は相手の男性に多額の損害賠償を命じた。あちこちで報じられたニュースを見れば、確かに北村氏は無辜(むこ)の被害者のように感じられるのだが、それは果たして本当なのか――。

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円安の真の原因はこれだ!【石角完爾】

日本のメディアでは円が下がった、下がったと大騒ぎし、30年来の円安だ、と連日のように報道、日米金利差が円安の原因だとしている。常にユダヤ人の歴史的視点で海外から日本を見ている筆者は、真の円安の原因を喝破――。

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メディアの敗北!【渡邉哲也】

激震のフジテレビ。実は2017年、渡邉哲也氏が刊行した『メディアの敗北』で、すでにレガシー(オールド)メディアの危機を訴えていた。フジ問題を検証する上でも、重要な指摘をしている『メディアの敗北』その一部をご紹介しよう――。

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フジテレビvs『週刊文春』――その戦いの果てに待つものは【兵頭新児】

『週刊文春』の記事によって燃え続けた中居正広氏の女性トラブルが、フジテレビへと延焼。今や(フジ)テレビを観ればACのCMばかり、YouTubeに目を転じればフジ批判の動画ばかりという事態となった。が、ここへ来て『文春』のフジについての記事に、根幹を揺るがすような誤報があったことが判明。このあたりで一度、冷静に立ち止まってみる必要があるのではないか。

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枝野幸男の誤った歴史認識 選択的夫婦別姓の危険性を正しく認識せよ【濱田浩一郎】

衆院予算委員会の質疑が1月31日からスタートした。その中では選択的夫婦別姓(以下、「夫婦別姓」と略記することあり)に関する質疑応答もあった。立憲民主党の酒井菜摘氏が「経団連も選択的夫婦別姓制度の早期実現を求めている。旧姓の通称使用拡大では、長期的なキャリア形成やグローバルな活躍に際し、多くの不都合が解消しないのではないか」と質問したのに対し、自民党の石破茂首相は「いつまでも引きずっていい話だとは思っていない」「いろんなお話を聞いて、自分の考えが変わったものもあるので、党の中で議論の頻度を上げ、解を見出すことは、責任政党である以上、当然のことだ」と応答したのだ。本当にそれでいいのか――。

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小学館騒動の衝撃【兵頭新児】

エプスタイン事件以上――とまでは言えなくとも、それに近い衝撃的な性加害事件の露見で、小学館が騒動の渦中にある。ウェブアプリ「マンガワン」で連載していた漫画家が女子高校生に考えられないおぞましいプレイを強要し、それ以降も漫画の連載を継続中だったという前代未聞の事件で、SNSは女性たちの怒りの声で溢れている。 確かに擁護しがたい事件ではあるものの、果たして怒りに任せた意見ばかりでいいものか――。

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【時局を斬る!:国会問題】「国難」を乗り切るにはまず国会改革――門田隆将「事件の現場から」

歴史上、中国王朝が疫病をきっかけに倒れていった例は少なくないが、まさか疫病のあおりで日本の政権が危うくなっているのは「皮肉」というほかない。 感染力が極めて強い新型コロナウイルスにもかかわらず、中国への配慮によって諸外国のように中国からの「入国禁止」措置を採れなかった安倍政権。数々の〝泥縄対策〟が国民の不興を買い、支持率急落の憂き目に遭っているのは周知のとおり――。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【日本経済論】米中冷戦で日本は急浮上する――エミン・ユルマズ(エコノミスト)/聞き手:但馬オサム(文筆家)

トルコ・イスタンブール出身のカリスマ投資家で、エコノミストのエミン・ユルマズ氏。これまで数々の経済予測を的中させてきた彼は、日本への留学を経て日本国籍を取得するほどの愛国者(ジャパニーズ)。アメリカ、中国、日本、韓国、東南アジア……そんな彼が読み解く、新時代の世界情勢とは──。本誌でもおなじみ、但馬オサム氏が話を聞いた。 (『WiLL』2020年3月号掲載)

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