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【ノーベル賞受賞歴と日中韓の微妙な関係】中国/韓国を圧倒してきた日本…今後は?!
今年も注目を集めたノーベル賞。 本年は日本人受賞者はなかったものの、2000年以降日本は毎年平均1人の受賞者を出し、隣国の中国や韓国を圧倒してきた。しかし、今後もこの日本のノーベル賞受賞ラッシュは続くのだろうか。これまでの受賞の背景を分析し、今後を考察していく。
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【湯浅 博】日本学術会議だけではない―頭脳流出に手を貸すお人好し
ご存じ中国共産党の「千人計画」。しかしこの枠組みが成立するのは、あまりにも日本国内の危機意識が薄いからでは――。（『WiLL』2020年12月号掲載）
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【杉山大志】「CO2偏重」から「脱中国」に、ESG投資は再編すべきだ
中国への依存を強める結果となるESG投資は本末転倒―。改めて枠組みを考え直す時だ。
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【山口敬之】米国大統領選:メディアはなぜ疑惑を「黙殺」するのか【山口敬之の深堀世界の真相⑩】
様々な情報が飛び交い、その真贋を判断しづらい米国大統領選不正問題。しかし、徹底的に「黙殺」で臨むメディアはあまりにもおかしくないか――。
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【山口敬之】コロナ禍をあおる執拗な「PCRテロ」と医師会【山口敬之の深堀世界の真相⑪】
コロナ拡大要因をひたすらGoToに求める「医師会」「専門家」「メディア」のトライアングル。 何かおかしくないか――。 ※12月12日 一部加筆いたしました。
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【山口敬之】「PCR至上主義」が招く日本の危機【山口敬之の深堀世界の真相⑫】
コロナ対策＝PCR検査という風潮が日本の危機を招く――。
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【山口敬之】米国現地レポート②：米国「ルーツの街」を襲う新たな内戦【山口敬之の深堀世界の真相⑭】
米国をだれよりも知る著者による現地レポート第2弾。アメリカは本当に分断されているのか――。その実態を知るために筆者が訪ねたのは、奴隷制という「原罪」を負う古都ヴァージニア州リッチモンド。果たしてそこで目にした米国の現実とは。 ※写真はすべて筆者提供
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【山本隆三】太陽光の失敗をくり返す「洋上風力」
菅義偉首相が宣言した2050年温室効果ガス排出量ゼロを実現するため、政府は電力部門の脱炭素化と水素利用などを進めることを昨年末に発表。それに伴い、洋上風力発電設備の大規模導入が政策の中心として挙げられている。しかし果たして日本で上手くいくと言えるのだろうか。海外企業を喜ばせるだけかもしれないエネルギー政策に警鐘を鳴らす（『WiLL』2021年3月号初出）
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【杉山大志】独裁主義の伸張を招く、人類「家畜化」の恐怖
色濃く漂ってきた民主主義の後退と独裁国家の伸長。私たちはそれを「恐れるべき傾向」ととらえているが、歴史を概観すると、実は民主主義の推進のためには人類自身のその資質が求められることがわかる。自らを「家畜化」することで独裁に従う姿勢を進んで示してきた歴史もまたあるのだ。果たして、人類に将来も民主主義を担う資質はあるのだろうか―。
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【門田隆将】異論を許さない全体主義の恐怖【事件の現場から】
誰しもが「民主主義のお手本」と思っていた米国で全体主義の嵐が吹き荒れている。11月の大統領選以降、議会やメディア、そしてSNSまでもがトランプとその支持者を「当然に排除」仕様とした動きは恐るべきものだ。この流れの裏には何があり、そして〈平和ボケ〉日本はどのように対処してゆけば良いのか――。（『WiLL』2021年3月号初出）
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【ロバート・Ｄ・エルドリッヂ】中国が仕掛ける浸透工作の名著～『政治的戦争：中国の「戦わずに勝つ」計画と戦うための戦略』の重要性
トランプ前米国大統領の対中姿勢や、オーストラリアへの中国の工作を告発した書籍『目に見えぬ侵略』のヒットもあり、徐々に明らかとなってきた、中国の「浸透工作」の実態。本記事で紹介する『政治的戦争：中国の「戦わずに勝つ」計画と戦うための戦略』はその工作の分析と提言を記した決定版。その読みどころを紹介する。
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【朝香 豊】森会長後任問題～「女性前提」の後任選びが国益を損なう（朝香豊の日本再興原論㊳）
森会長の辞任表明により、その関心が後任選びに移りつつある東京五輪・組織委委員会の会長職。森会長辞任までの流れと、有力候補とみられた川淵三郎氏の辞退の経緯から後任は「女性前提」で進んでいるようにも見えるが、果たしてそれで良いのか。東京五輪と日本の真の国益のために必要とされる後任の資質とは――。
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【谷本真由美】「日本が見習うべき欧州」の惨状【コラム:日本人のための目覚まし時計】
引き続き世界を悩ませているコロナ禍で、日本のメディアでは相も変わらず「諸外国の対応を見習うべき」という論調が目立つ。しかし、日本の医療機関の対応、一般人の自発的な「抑制」行動は、世界の中で目を見張るべきものだ。それに引き換え、英国に在住する著者が紹介する欧州の実情というと――。（『WiLL』2021年3月号初出）
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【杉山大志】「太陽光発電」推進はウイグル人権侵害への加担か
日本のみならず、世界中で導入が進む太陽光発電。しかし、その心臓部である「多結晶シリコン」の大半が中国、しかもウイグル自治区で生産されている事実をご存じだろうか。すなわち、太陽光発電の導入を現在積極化することは、ウイグルでの強制労働に加担することとなりかねないのだ。企業やメディアは「ESG」や「SDGｓ」を高らかに謳うのであれば、こうした実態にも目を背けないでほしい――。
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【杉山大志】日本に迫る「中国エネルギー戦略」の魔の手～英国の危機に学べ～
『WiLL』本誌、『Daily WiLL Online』でも再三取り上げている、中国によるハイブリッド戦争の脅威。国家運営の根幹となるエネルギー戦略に関しても、中国企業の浸透は凄まじいものがある。すでに電気事業に中国企業が深く英国の危機を例に、改めて中国の脅威を知ってほしい――。
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【橋本琴絵】同性婚「だけ」を認めることの差別主義【橋本琴絵の愛国旋律⑯】
札幌地裁の「同性婚できないのは憲法違反」という判決（令和3年3月17日）が画期的だとして大きく報道された。しかし、実は同性婚の禁止の他にも法律上婚姻が禁止されている場合とそれに対する訴訟が存在し、一貫して退けられていることはご存じだろうか。そんな中で特に「同性婚」のみを認めていくことの狙いは何か――。
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【日下公人】大陸・半島で生きるのは大変【繁栄のヒント】
大陸・半島と言っても、今回は日本を悩ましているお隣の国々の話ではありません。それらの国々が過酷な歴史を経てきたように、欧州の「半島国」も歴史を振り返るとかなり大変であった…というお話です。島国である日本にはわからない、半島国家の辛さとは―（『WiLL』2021年4月号初出）
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【杉山大志】日本が石炭利用を止めるのは愚の骨頂 ≪クリーンコール技術≫を世界で活用すべきだ
CO2を理由に「日本は石炭の使用を止めるべきだ」という意見があるが、これは愚かしいことだ。石炭は日本の経済と安全保障に必須である一方で、日本は世界の石炭の僅か3%を消費しているに過ぎない。生産量と埋蔵量に至っては殆どゼロだ。自らの石炭利用を自滅的に止めても大勢は全く変わらない。もしCO2を問題視するならば、日本のクリーンコール技術を世界中で活用するべきだ―
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【兵頭新児】むしろ女性に横暴？「男性フェミ」のダブスタを検証する
「平和」や「人権」、「非差別」をなによりも尊ぶリベラリストたち。しかし、そんな彼ら～特に「男性フェミニスト」と言われる人たち～の方がなぜか女性に対する犯罪が多い気が…。普段の言動では「萌え」系愛好者を糾弾しながら、実際の女性に対しては横暴だったりする彼らの「ダブスタ」は一体どこから来るのか？検証します！
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日本は「コロナ下でも明るい米国」を見習え！【山口敬之の深堀世界の真相㉞】
ワクチン接種が日本より大幅に進んでいるとはいえ、5/20日時点でも米国は依然29,758人の新規感染者数を出している。にもかかわらず、テレビなどでも目にするように、一部のスポーツイベントなどでは観客もマスクを外して盛り上がり、街も日常生活を取り戻しつつある。一方で日本の5/20日の新規感染者数は全国で5721人。それなのに、こちらは緊急事態の延長がささやかれ始めるなど、政治家もメディアも「ひたすら暗い」一方だ。コロナを侮るつもりはないが、昔から『病は気から』ともいう。日本は少しは「明るい米国」を見習え！