-
-
"マウスの楽園"はLGBTで崩壊した⁉驚きの実験「Universe25」【ナザレンコ・アンドリー／連載第31回】
一部の保守派はLGBTが自然の摂理に反すると主張するが、本能のままに生きる動物の世界でも同性愛現象は見られている。ただ「自然でも見られる＝問題ない」と一概に言うことはできないし、一方でLGBTとしての認識を持つ人は年々増加していることも否定できないだろう。1960年代、ある米国人研究者のマウス実験では「過密」な社会が共同体の崩壊を招くことが明らかにされている。現代社会と重なる部分を考えると、同じ末路を現代社会も迎えるのではないだろうか。
人気の記事
-
-
ポリコレを推進するこの漫画がすごい（＝ヤバい）！【兵頭新児】
テレビドラマ化もされる人気漫画『ミステリと言う勿れ』の主人公、久能整（ととのう）がすごい。本筋の謎解きはともかく、多くの回で突如無理やりな「ポリコレ」理論が登場させるのだ。久能氏の主張する「ポリコレ」の詳細については記事をお読みいただくとして、この漫画が大ヒットしているということは、やはり日本も1億総「ポリコレ」化への道を進んでいるのか⁉
-
-
CLPへの1000万円は氷山の一角？――立憲民主党から流れ出る「ネット対策費」【山本一郎】
設立当初から立憲民主党の予算を受けて設立されていた「Choose Life Project」。問題の所在をようやく察知した津田大介氏以下、ジャーナリストや有識者の人たちの抗議声明を号砲として「ステマまがいのネット対策」に対する議論となり、大騒ぎになっている。法人設立前の段階からすでに立憲民主党とズブズブの関係にあった「Choose Life Project」が、その深い関係を対外的に示すことなくクラウドファンディングをやり、公然と一般の人からサポートのカネを取るやり方は果たして適切だったのか――。
-
-
ウクライナが「脱炭素政策」の犠牲に 日本も急ぎ政策再考を【杉山大志】
緊迫を見せるウクライナ情勢。米国・欧州は「経済制裁」で対抗する構えだが、欧州各国がエネルギーの多くをロシア産ガスに依存している現状にあって、経済制裁に踏み切れば、欧州自身を滅ぼす可能性があるのだ。この構図、実は中国と日本の関係にも当てはまる。「脱炭素」政策が進むほど、日本の中国依存が進むためだ。日本の安全を確保するためにも、いまこそ「脱炭素」政策を見直せ！
-
-
前川喜平氏からわかる、日本の教育がダメな理由【白川司】
昨年の衆議院議員選挙で落選した辻元清美・立憲民主党前副代表が夏の参院選に比例代表で立候補することを表明した。それを「熱烈」と言っていいほど応援しているのが元文科省事務次官の前川喜平氏だ。この件に限らず、前川氏の行動や思想にはかなりの偏りが見られる。一私人であれば確かに問題はないかもしれないが、このような人物が「中立」を求められる官僚、しかも教育行政のトップにまで上り詰めていたという事実がまさに日本の教育の最大の問題点であろう――。
-
-
菅直人氏 ヒトラー発言の是非【濱田浩一郎】
民主党政権時代の総理大臣、菅直人氏（現在は立憲民主党に所属）のツイッターが物議を醸している。橋下徹氏（元大阪府知事、大阪維新の会創設者）を「ヒトラー」のようだと発言。これを受け維新の会が大反発、立憲民主党に抗議した。ところが、菅直人氏は謝罪を拒否、泥沼の様相を呈している。しかし、「ヒトラー」とたとえることに過失はなかったのか。問題の本質を探ると――。
-
-
ウクライナ侵攻：「ロシアは被害者／NATOが悪者」論の愚【ナザレンコ・アンドリー／連載第37回】
様々な情報が飛び交い、緊張が続くウクライナ情勢。そんな中、海外のみならず日本国内でも割と聞かれるのが「ロシアは追い込まれている方で、（米国や）NATOが良くない」という言説だ。しかし、よく考えてみてほしい。ロシアは8年前よりすでにウクライナを侵攻しているという事実があることを。「ロシア被害者／NATO悪者論」について、だれよりもウクライナを知る筆者が斬る！
-
-
ウクライナ東部のジェノサイドはあったのか【朝香豊】
ウクライナを腐敗とマフィアに特徴づけられる信頼の置けない国家だと思ってきたし、自国にとって不愉快なものであれ、ミンスク合意をウクライナが守ろうとしないことが対立の原因をつくっていたと考えてきた。だが、ウクライナとロシアの問題を基本的な観点に即して考えてみた時に、ロシアの侵略であるのは明らかだという点を揺るがせにしてはならない。ロシアがウクライナ東部を侵攻することを正当化する「ジェノサイド」。本当にあったのか検証する――。
-
-
NATOがツイートを削除したワケーウクライナ「ネオナチ勢力」のファクト【山口敬之の深堀世界の真相 No75】
3月8日の国際女性デーにNATOが投稿したツイート（現在は削除済み）が大きな物議を醸している。そのツイート中の写真に写っているウクライナの女性兵士が付けている「シンボル」が問題視されたのだ。現在、ネットを中心にロシアのウクライナ侵攻について様々な議論がなされているが、国際情勢は単純な黒白や善悪ではない。何よりも重要なのは正確な「ファクト」による分析だ。あらためて「ファクト」から、ウクライナ内の「ネオナチ勢力」の実態について読み解いてゆく。
-
-
ブダペスト覚書の教訓（ウクライナ：非核3原則の悲劇）【石角完爾】
「今、ウクライナ市民の間では『核兵器さえ放棄しておかなければ、こんな目には合わなかった』と言っている人が増えている」――ハーバード大学の教授でウクライナ問題に詳しいマリアナ・ブジェリンはこのような見解を示している。大国に呑み込まれないために、そしてウクライナの悲劇を教訓とするために、日本がすべきこととは――。
-
-
橋下徹氏の「戦争論」は日本亡国への道【濱田浩一郎】
元大阪府知事の橋下徹氏のロシア・ウクライナ戦争に関するTwitterでの発言が止まらない。連日のように、長文の文章を書き記されている。ウクライナ国民の死傷者が増えていくことに怒りを禁じ得ないというのは分かるが、それら発言の中には、首を傾（かし）げざるを得ない感情論も散見される。橋下氏のツイッターの疑問とは――。
-
-
なぜEUは中国包囲網に参加しないのか【白川司】
「アメリカ（日米）・EU・中国」――三つ巴の争いの中、中国とEUの関係が気になる。EUはリトアニアに対する中国の強硬姿勢に懸念と警戒を覚えつつ、そこまで距離を取っていない。ロシアによるウクライナ侵攻の影響も気にかかる。国際情勢の今を分析する――。
-
-
長引くウクライナ戦争に日米はどう対応すべきか【白川司】
アメリカ軍の制服組トップであるミリー統合参謀本部議長が公聴会で「ウクライナでは今も地上戦が続いているが、これはロシアが起こした非常に長期化する争いだ。10年かかるかはわからないが、少なくとも数年であることは間違いない」と述べている。プーチン大統領はキーウ（キエフ）攻略の野心を捨てていないという見方だが、果して日本の態度はどうあるべきか――。
-
-
【『WiLL』8月号チョイ読み】帰ってきた「魔女・重信房子」─日本赤軍は死んだフリ【飯山陽・岩田温】
『WiLL』8月号の一部をご紹介！ 重信「出所」に色めき立つメディア──「解散」状態の日本赤軍は復活するのか。【『WiLL』2022年8月号初出】
-
-
【『WiLL』8月号チョイ読み】『秋篠宮』─皇室不要論に導いた左派の悪だくみ【竹内久美子】
『WiLL』8月号の一部をご紹介！ 問題の書『秋篠宮』。中身を見れば憲法改正、安倍政権批判、ジェンダー問題……巧みなすり替え話がワンサカ。【『WiLL』2022年8月号初出】
-
-
【『WiLL』9月特集号チョイ読み】「同じ空気を吸いたい」菅前総理がみせた誠意【岩田 温】
『WiLL』9月特集号の一部をご紹介。今月号は残念ながら安倍元総理の追悼特集号です。安倍晋三なき後、日本が日本であり続けるために岸田政権は何ができるか──。【『WiLL』2022年9月特集号初出】
-
-
『「リケジョ」って呼ばないで』動画に見るフェミの無理な話題喚起【兵頭新児】
『「リケジョ」って呼ばないで』という動画を高校生が作り、話題になっている……という報道がテレビをはじめとするメディアでなされている。しかし、その動画を実際に見ると、YouTube上での再生数は2万程度（2022年8月後半）とさして「話題になっている」とは思えない。その動画では「リケジョ」と呼ばれることは「ジェンダーバイアス」だ、と主張されているが、果たして本当にそうなのか。「男」「女」と分けるだけで全てを差別に結び付けるフェミ勢の無理筋事例を紹介する――。
-
-
中国の侵略に対抗する「黒熊戦士」【矢板明夫：WiLL HEADLINE】
中国との武力衝突を想定し、一般市民に戦時中の対応などを教える台湾の民間組織「黒熊学院」。2021年、中国発のフェイクニュース（偽情報）や、サイバーテロなどを研究する学者、台北大学の教師、沈伯洋氏が中心となり設立された。最近、同学院に多額の寄付をした経済人がいるというが……。（月刊『WiLL』2022年12月号初出）
-
-
歪（ゆが）められた言語空間【山岡鉄秀】
極めて21世紀的でグローバルな言論統制が行われている。これは、通信技術の著しい進歩に伴うインターネットの飛躍的進化、ユーチューブやツイッター、フェイスブックなどのプラットフォームの出現によって実現したもの。歪められた言論空間に我々はどう立ち向かうべきか――。
-
-
ロシアのウクライナ侵攻が第3次世界大戦前夜と言われる理由【山本一郎】
アメリカ本土で原子力兵器関連施設のある地域をなぞるようにして謎の気球が中国から放流され、バイデン大統領が撃墜明利令を発出。さらに中国が政府を挙げて派手に抗議する展開となっている。ウクライナ戦争に端を発し、米中の関係も悪化している。その先に待つのは、果たして――。