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「リベラル」という妖怪【島田洋一：天下の大道】

一見インテリっぽく、また良いことである…という魔法の響きを持つ「リベラル」というワード。しかし、この「リベラル」を標榜する人々によって、いかに日本の国益が損なわれてきたか。日本の「リベラル」は「うすら左翼」ないし「日本解体派」と言いかえるべきであろう―（『WiLL』2021年11月号初出）

政治

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「移民問題」に火をつけたメルケル、流されなかった安倍晋三【白川司】

つい最近まで「移民受け入れ」に積極的だったEU諸国では、これまでの姿勢を返上し、不法移民を国外退去させる政策が躊躇なくおこなわれるようになっている。また、ポーランド・ベラルーシ国境では移民の大量流入を受け、「壁」すら築かれる可能性があるという。そもそも、この問題の大きな原因は2015年ドイツのメルケルが行った「移民受け入れ宣言」にある。その際、断固として「移民の受け入れ」を認めず批判にさらされた安倍晋三元首相との判断の差を振り返る。

米中韓／国際

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"虚報ジャーナリスト" 鮫島浩を使い続ける大手メディアの罪【山口敬之の深堀世界の真相 No60】

過日、元朝日新聞記者の鮫島浩氏の記事に対して、国民民主党の玉木雄一郎党首が「直接取材して書いてほしい」とのツイートを発信した。玉木氏を取材した事のある山口敬之氏は、『玉木氏は記者の取材には極めて丁寧に対応する政治家であり、このような発信をする事自体極めて異例』と指摘する。鮫島氏と言えば、朝日新聞の大誤報「福島第一原発・吉田調書」に関する出稿責任者。本人のジャーナリストとしての資質もさることながら、このような人物を重宝し続ける大手メディアにこそ罪があろう。

社会／歴史

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中国・最新型兵器の破壊的インパクト ー米国の「衝撃」と危機感のない日本【山口敬之の深堀世界の真相 No61】

ようやく日本でも報道され始めた、中国「極超音速滑空体（HGV）」の発射実験。しかしほとんどのメディアで扱いは小さく、米国が受けている衝撃に比べると、危機感が全く足りないと言わざるを得ない。この最新技術は現在の日米ミサイル防衛システムを"丸裸"にしかねないものなのだ。「敵基地攻撃能力」の議論も遅々として進まないいま、このままでは日本はより大きな中国の脅威にさらされるであろう―

米中韓／国際

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"マウスの楽園"はLGBTで崩壊した⁉驚きの実験「Universe25」【ナザレンコ・アンドリー／連載第31回】

一部の保守派はLGBTが自然の摂理に反すると主張するが、本能のままに生きる動物の世界でも同性愛現象は見られている。ただ「自然でも見られる＝問題ない」と一概に言うことはできないし、一方でLGBTとしての認識を持つ人は年々増加していることも否定できないだろう。1960年代、ある米国人研究者のマウス実験では「過密」な社会が共同体の崩壊を招くことが明らかにされている。現代社会と重なる部分を考えると、同じ末路を現代社会も迎えるのではないだろうか。

社会／歴史

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「対中人権侵害非難決議」見送り・人権擁護への"思考停止"が日本を滅ぼす【橋本琴絵の愛国旋律 No54】

新疆のウイグル人に対する極めて深刻な人権侵害（ジェノサイド）の非難決議案が今期国会で見送りとなった（令和3年12月19日）。中国共産党によるジェノサイド非難と即時停止を求める文言が決議草案から削除されたにもかかわらずだ。この問題は「基本的人権の擁護」というエトス（共感観念）か、「ジェノサイドを認める」というエトスのいずれかを日本を選ぶかという問題である。だからこそ、いまこそ米国と共に「基本的人権の擁護」というエトスを共有している事実を国際社会に示す必要がある。中国側なのか、あるいは自由主義側なのか、外交ボイコットすらせず最悪の「どっちつかず」を貫けば、まさに日本の滅びにつながるであろう―

政治

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半導体戦争に"完敗"した習近平指導部【白川司】

トランプ政権時から続く米国の強烈な「半導体制裁」によって、中国が構想していた半導体施策が崖っぷちに追い込まれている。しかし、中国の「敗北」が明らかとなっても、彼らがそのまま「引く」とは到底思えない。台湾へ向けている牙を一層鋭くするのではないか―。今まで以上の注視が必要であろう。

米中韓／国際

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ウクライナ情勢に日本はどう対応すべきか【朝香豊】

ロシアのプーチン大統領がウクライナへの攻撃を命じる可能性が高まっていると報じられている。仮に大規模な侵攻作戦が行われれば、犠牲者が民間人、ウクライナ軍、ロシア軍合わせて最大8万5000人に達し、難民の数も最大で500万人にもなるとも伝えられている。しかし、果してウクライナ侵攻はあり得るのだろうか。透けて見えるのはバイデン大統領の浅知恵――。

米中韓／国際

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続"オープンレター問題 考" :女性への「批判」すらもはや許されないのか【兵頭新児】

前回記事に続き、フェミニズム啓蒙サイト「オープンレター」問題を取り上げる。本件がフェミニズムの抱える「無理筋」論を理解するのに、非常に適しているためだ。発端となった呉座氏の発言への世間の対応をはじめ、恐ろしいのは女性側を批判するような言論がほぼほぼ「封殺」されようとしている現実だ。もはや私たちは女性を「批判」することすら許されないのか――。

社会／歴史

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中国とズブズブのバイデン政権　高官たち・家族の疑惑の検証を！【ロバート・D・エルドリッヂ】

今の米国では汚職や賄賂が横行し、しかも、それが見過ごされ、無視されている。場合によっては制度的に「合法」だとしても、道徳・倫理にもとる行為であるのは間違いない。バイデン政権以降、外交、特に中国との関係において、問題のある人物や腐敗した経歴を持つ人物の関与が明らかになっている。バイデン関係者が中国絡みでやったケースで最も有名なのは、インド太平洋地域の国家安全保障会議調整官であるカート・キャンベルだろう――。

米中韓／国際

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ブダペスト覚書の教訓（ウクライナ：非核3原則の悲劇）【石角完爾】

「今、ウクライナ市民の間では『核兵器さえ放棄しておかなければ、こんな目には合わなかった』と言っている人が増えている」――ハーバード大学の教授でウクライナ問題に詳しいマリアナ・ブジェリンはこのような見解を示している。大国に呑み込まれないために、そしてウクライナの悲劇を教訓とするために、日本がすべきこととは――。

米中韓／国際

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日本は「非白人圏のリーダー」【谷本真由美：WiLL HEADLINE】

3月下旬に日本の国会で行われたウクライナ・ゼレンスキー大統領のオンライン演説。一部では「他国に比べて随分あっさりしていた」などという意見もあるようだが、実は日本に対する高い期待が込められている内容であったのだ。欧州に拠点を置く筆者だからこそわかる、ゼレンスキー演説の肝とは―（月刊『WiLL』6月号初出）

米中韓／国際

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イギリス国民が「ポルノ」で騒然【谷本真由美：WiLL HEADLINE】

英国議会でウクライナ情勢とその影響について真剣に議論がなされているなか、なんとスマホで「ポルノ」を見ている議員がいたことが発覚した。この「事件」をきっかけにイギリス議会では様々なセクハラ行為が横行していることの告発が相次ぎ、大きな騒ぎとなっている。そもそも欧米で「セクハラ」に対する姿勢が厳しいのは、その「セクハラ」が頻発しているからで…。日本のイメージとは異なる英国のセクハラ事情とは。（月刊『WiLL』2022年7月号初出）

米中韓／国際

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上野千鶴子結婚報道――矛盾だらけの上野流フェミ論【兵頭新児】

『週刊文春』の記事で、日本のフェミニストのドンとも言える上野千鶴子氏が入籍していることが伝えられた。この報にネットは大騒ぎ。ツイッターでは「上野千鶴子の結婚」がトレンドに上るという珍事も起きた。何しろ上野氏と言えば『おひとりさま』シリーズというベストセラーを持つ作家。女性たちに独身生活を唆（そそのか）した張本人でもある。その彼女が25年以上（つまりそれら本を出す前から）、結婚していたというのだから愛読者たちへの重大な裏切りだ、というわけだが――。

社会／歴史

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ジャニー喜多川さん報道を通じて見えるフェミニストたちの真情【兵頭新児】

故ジャニー喜多川の少年への性的虐待が問題となっている。これは英BBCが告発番組『Predator: The secret scandal of J-pop（J-POPの捕食者　秘められたスキャンダル）』の放映をきっかけとしてのことで、内容は「ジャニーは13、14といった子供を合宿所と称して自宅に連れ込み、性的虐待を行っていた」「中学生くらいで事務所に入り、10回20回と性的虐待を受けた者もいる」などといった衝撃的なものだったが――。

社会／歴史

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