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松本人志裁判取り下げをどう見る?【兵頭新児】

自ら行った飲み会で、女性への強制わいせつがなされたとの疑惑で、本年を通して渦中の人物であった松本人志。だが11月8日、松本が自ら訴えを起こしていた裁判を取り下げたことが報じられた。これでは敵前逃亡、松本自身が強制わいせつがあったことを認めたも同然、との意見も声高に上がったが、果たして……?

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メディアの敗北!【渡邉哲也】

激震のフジテレビ。実は2017年、渡邉哲也氏が刊行した『メディアの敗北』で、すでにレガシー(オールド)メディアの危機を訴えていた。フジ問題を検証する上でも、重要な指摘をしている『メディアの敗北』その一部をご紹介しよう――。

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フジテレビvs『週刊文春』――その戦いの果てに待つものは【兵頭新児】

『週刊文春』の記事によって燃え続けた中居正広氏の女性トラブルが、フジテレビへと延焼。今や(フジ)テレビを観ればACのCMばかり、YouTubeに目を転じればフジ批判の動画ばかりという事態となった。が、ここへ来て『文春』のフジについての記事に、根幹を揺るがすような誤報があったことが判明。このあたりで一度、冷静に立ち止まってみる必要があるのではないか。

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【時局を斬る!:コロナウィルス問題】チェルノブイリとウイルス――島田洋一「天下の大道」

中国武漢で発生し、国際的に感染が広がった新型コロナウイルスの問題で、最も無能さと欺瞞的体質を明らかにしたのが、中国共産党政権。チェルノブイリ事故がソ連の改革を促したように、コロナウィルス問題をきっかけに中共独裁体制を変えることができるか。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【日韓関係】ボクはこうして「反日洗脳」から解放された――KAZUYA(ユーチューバー)/WWUK(ユーチューバー)

人気ユーチューバー2人が初トーク。 韓国人であるWWUK(ウォーク)さんがどのようにして「反日洗脳」から解放されたのか……。 また、韓国が真実を知る日は来るのかなど、日韓関係のリアルに2人が迫ります。 (『WiLL』2020年2月号掲載)

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【日中関係】上皇陛下のご下問「私の中国訪問は良かったのだろうか」――髙山正之(ジャーナリスト)/福島香織(ジャーナリスト)

習近平の国賓招待に向け、良好な日中関係をアピールする日本政府。 しかし、世界各地で波紋を広げている中国に対する日本の配慮は弊害が大きいのではないか――。 論客二人が対中政策の在り方について語る。 (『WiLL』2020年2月号掲載 ※内容は雑誌掲載時の状況を反映したものです。)

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【日韓関係】反日ヘイト満載の訪日記録 ~朝鮮通信使の〝黒歴史〟――石平(評論家)

「(日本人は)穢れた愚かな血を持つ獣(けもの)人間だ!」 「日本人は人柄が軽率で凶悪であり、女はうまれながらに淫らである」 「その淫らな気風は禽獣と何の変りもない」  これらの人種差別的な暴言は、現代の"ヘイトスピーチ”ではありません。なんと江戸時代に朝鮮王朝から徳川幕府にやってきた外交使節団「朝鮮通信使」が、帰国後に書いた「日本紀行」や「日本論」に出てくる記述です。 朝鮮通信使が日本に過去浴びせていた様々な罵詈雑言からその"黒歴史"を振り返ります。 (『WiLL』2020年1月号掲載)

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【教科書検定】自由社・歴史教科書へのイジメ――藤岡信勝(「新しい歴史教科書をつくる会」副会長)

2019年12月、新しい歴史教科書をつくる会」が推進する自由社の歴史教科書が、文部科学省の検定で不合格処分を受けた。 しかし、その処分に至った理由は到底納得できるものではない。今回の教科書検定の経緯と問題点をレポートする。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【安倍政権】総理の人柄を信ずるゆえに~安倍政権よ、正義の外交を頼む――橋本琴絵(旧希望の党幹事)

安倍政権が長く続く理由は何か――「経済政策の成功」「ほかに選択肢がないから」……など様々な理由が取りざたされているが、実はその「人柄」にあるのではないだろうか。安倍政権に対する率直な思いを届ける。 (『WiLL』2020年5月号掲載)

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【エネルギー問題】民主党政権が導入した 停電を招く政策――山本隆三(常葉大学教授)

増加する自然災害の脅威により「停電」の危険性がより身近になりつつある。 日本経済や安全保障に直結する電源の安定供給のため、どのようなエネルギー政策をとるべきか。 長くエネルギー・環境政策にかかわる筆者が分析する。 (『WiLL』2019年12月号掲載)

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【エネルギー問題】政治家は原発再稼働に向けて覚悟を持て!――石川和男(政策アナリスト)

エネルギー安全保障、そして温室効果ガス削減を実現するためには、原子力発電の必要性は明らか。 しかし、日本では遅々として再稼働の動きは進んでいない。 再稼働のためには何よりも「政治家の覚悟」が必要ではないか――。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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