-
-
【矢板明夫】死せる登輝、生ける近平を走らす
7月30日に亡くなった李登輝元総統。米中対立真っただ中でのその死は一層台湾の存在を際立たせ、深い思慮に基づいたものであったとも思わせる……。 (『WiLL』2020年10月号掲載記事)
人気の記事
-
-
【門田隆将】朝日新聞の「歴史への大罪」と終戦の日
相も変わらず閣僚の靖國参拝を批判した朝日新聞。そもそも靖国参拝を「ご注進」したのは貴社では? (『WiLL』2020年10月号初出)
-
-
【横田由美子】東大出身合格者が過去最少~官僚今昔物語~(横田由美子の忖度なしでごめんあそばせ⑬)
8月21日に発表された、国家公務員総合職の2020年度採用試験の合格者。「官僚と言えば東大」という神話が崩れ、東大出身合格者は過去最少。バランスが取れているとも考えられるが、必ずしもそうとばかりは言えないようで……。
-
-
【米中激突の地政学】米中対立は日本最大のチャンス【茂木 誠】
加熱する「米中対立」は歴史の必然――日本はこのチャンスを最大限利用せよ
-
-
【WiLLデスク山根】テレビ・新聞という情弱ビジネス(山根真の口が滑って⑩)
時代の流れをつくっているつもりのテレビ・新聞。実は最もその流れに取り残されているのは彼ら自身では⁉
-
-
【金 文学】魯迅―中共に操られた「傀儡(かいらい)」はじめて明かす「文豪」魯迅の醜い真相
文豪魯迅…中国近代作家として第一に挙げられるこの人物の真の姿は中国共産党の傀儡であった―
-
-
【白川 司】「リニアの夢」を邪魔する "親中派" 川勝静岡県知事
リニアの開通工事を頑として認めない川勝平太静岡県知事。しかし、その主張には首尾一貫しない姿勢と「中国傾斜」が垣間見え…。
-
-
【WiLLデスク山根】「トランプ再選」で困る中国、官僚、マスコミ(山根真の口が滑って⑪)
4年前、全く「トランプ当選」を予想できなかったマスコミ。その愚が今年も繰り返されるのか―
-
-
【WiLL最新号のご案内】月刊『WiLL』11月号は9月25日(金)発売です!
世界中から届いた安倍前首相へのエールから、菅新総理への期待まで―今月も盛りだくさんでお届けいたします。
-
-
【安積明子】「新生」しても相も変わらず―野党の迷走(安積明子《あづみん》の永田町ウォッチ⑳)
共産党頼りの「最大野党」、国民不在の選挙区変更……。生まれ変わって(?)も野党は何も変わらないようで――。
-
-
【ロバート・D・エルドリッヂ】戦時中の最大の人道的行為―無名の日本人ボーイスカウト兵士の物語
悲惨な大戦の中でも、現場では多くの人道的行為があった―ボーイスカウトの「絆」が戦中・戦後に渡って実現した物語。
-
-
【湯浅 博】世界の嫌われものになった中国が狙う「一点突破」
武漢ウィルスの拡散により、世界の嫌われ者となった中国。日本は決してその「突破口」として利用されるな――。 (『WiLL』2020年11月号掲載)
-
-
【ワック新刊のご案内】小林ゆみ―君が代を歌えなかった私が、政治を目指した理由
「君が代」を歌わせない、意欲や夢を持たせない日教組。 偏向教育に赤く染められ─そのトラウマから脱却して、私は保守政治家になった! (2020年10月9日発売予定)
-
-
【濱田浩一郎】橋下徹氏の「二階俊博論」と「沖縄問題論」に異議あり!
橋下さんの「二階幹事長擁護」「沖縄ビジョン」、やっぱりちょっと変では?
-
-
【山口敬之】北朝鮮最前線:写真が示す金与正「真の地位」【連載第2回】
金正恩以上とも思える存在感を示す金与正。しかし果たして彼女の真の立ち位置はどのようなものなのか。 北朝鮮が写真に込めたメッセージより読み解く。
-
-
【山口敬之】北朝鮮軍事パレード:「金正恩」は本物か?【連載第3回】
10月10日未明に行われた「異例」の北朝鮮軍事パレード。その模様から北朝鮮のメッセージを読み解く――。
-
-
9歳の少年を去勢⁉行き過ぎたLGBTはここまで来ている【兵頭新児】
最近でも物議を醸した足立区議による「LGBTばかりになると足立区が滅ぶ」発言。同区議は謝罪の上発言を撤回したが、「LGBT」の在り方について議論することは自由なはず。 改めてこの問題を考える一助となる、米国での出来事を紹介したい―
-
-
【WiLLデスク山根】赤い巨塔――日本学術会議のセンセイ政治(山根真の口が滑って⑬)
アカデミズム+共産主義思想の日本学術会議は、まさに「赤い」巨塔!
-
-
【朝香 豊】ヤクザ顔負け…中国「輸出管理法」の横暴(朝香豊の日本再興原論㉒)
10月17日に成立した中国「輸出管理法」。なんでも「総体国家安全観」に基づいて管理するという。 それって結局《何でもアリ》ということでは――。
-
-
【湯浅 博】日本学術会議だけではない―頭脳流出に手を貸すお人好し
ご存じ中国共産党の「千人計画」。しかしこの枠組みが成立するのは、あまりにも日本国内の危機意識が薄いからでは――。(『WiLL』2020年12月号掲載)