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【矢板明夫】中国共産党、100年の暗黒闘争史【美麗島遠眼鏡】
7月に創建100周年を迎える中国共産党。しかしその歴史を振り返ると、なんとトップの失脚率7割という苛烈な「暗黒闘争」の繰り返しだ。はたして、今は栄華を極める（？）習近平も「反党分子」とされる日が来るのか？中国共産党100年の暗黒闘争史を振り返る。（『WiLL』2021年7月号初出）
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米国の「巨大コロナ疑惑」ー陰謀論で封印された真実【山口敬之の深堀世界の真相㊳】
日本ではなぜかあまり話題になっていないが、米国が「巨大コロナ疑惑」で揺れている。すなわち昨年時点では陰謀論として一笑に付されていた「コロナ人工説」の根拠が次々と出てきたのだ。それだけでなく、米国が関与していたとする疑惑、そしてこの事実をあえて1年以上にわたり「黙殺」していた政府とメディアの結託など、事実であれば世界を揺るがしかねない状況だ。本記事では進行中の「巨大疑惑」を時系列で振り返るとともに、その問題点について論ずる―。
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新型コロナ「人工説」拡大の裏に中国高官の亡命？【朝香豊の日本再興原論 No56】
米国で急速に台頭した「コロナウイルス」人工説。昨年は陰謀論扱いされてきたこの説の拡大理由については諸説あるが、筆者が今回注目するのは、「中国情報部門のNo2が米国に亡命し、その握っている数々の重要事実を米国・国防情報局（DIA）が把握した」とする説だ。その説の内容を見ていこう―
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コロナ「敗戦」：「戦犯」日本医師会は見切れ【横田由美子の忖度なしでごめんあそばせ】
コロナ禍もワクチンの普及スピードが上がったことにより、「一安心」とみる向きがないでもない。しかし、海外事情を見てもコロナはワクチンを打ったら全てOKではなく、接種後のフォロー、そして根本的な感染対策が引き続き必要だ。しかし、その障害となっているのが政治活動ばかりに勤しむ日本医師会。東京オリパラ後に「東京型」を発生させないためにも、政権は日本医師会を見切れ—
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あえてバブルを崩壊させる⁉習近平中国の危険な選択【朝香豊の日本再興原論 No57】
中国経済の「バブル崩壊」が予測されて久しいが、ここ最近の動きをみると習近平政権は「あえて」バブル崩壊に誘導するような動きを見せている。政権崩壊につながりかねない「バブル崩壊」をあえて選択するとみる背景には、いま中国で問題となっている「寝そべり族」の影響が―
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【谷本真由美】エリザベス女王が激怒～ヘンリー・メーガン"ヤンキー夫婦"が娘につけたキラキラネーム【コラム:日本人のための目覚まし時計】
お騒がせ夫婦、ヘンリーとメーガンに第二子が誕生したのだが、かの地ではその名前がまた物議を醸している。いわゆるキラキラネームなうえに、世間的常識で考えても「失礼」なのだ。しかしこの夫婦の行動、小室圭氏の問題の行方いかんでは、決して他人事と笑えないであろう―（『WiLL』2021年8月号初出）
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"グローバルスタンダード"（笑）でもヘンな日本の「左翼」【ナザレンコ・アンドリー／連載第7回】
我が国では左翼＝「反日」というイメージがあるが、実は左翼が大好きな"グローバルスタンダード"（笑）からすると、これは大変おかしい議論なのだ。多くの国では「国を愛する」という土台があって、その上で右的な政策、左的な政策のどちらが国のために良いのかを論ずるのが通常である。それでは、なぜ日本では左翼＝「反日」となってしまったのか？その理由と、そもそも政党が「反日」であることの異常さについて述べる―
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トヨタが差別企業？#boycotttoyota に見る米国の病【朝香豊の日本再興原論 No58】
日本ではさほど報道されていないが、現在米国では#boycotttoyota＝トヨタを「差別企業」とする動きが出てきている。その理由はトヨタが前回大統領選時に、（一方的に）「民主主義の敵」と扱われた共和党議員に献金していたためというが、正統な献金行為に対してあまりにおかしな反応ではないだろうか。#boycotttoyotaに見る現代アメリカの病理に迫る―
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東京都議会選挙：再び見えた「安倍晋三」への大きな期待【橋本琴絵の愛国旋律㉜】
第一党には返り咲いたものの、自公合わせても過半数に届かず、自民党には厳しい結果となった東京都議会選挙。そんな中、全く報道はされないが、選挙期間中に興味深い事実があったことをご存じだろうか。それは、応援に駆け付けた安倍晋三氏の演説に足を止める、群を抜いた人々の多さである。再び地鳴りのように安倍氏への期待は高まっているのか―その現象の理由を探る。
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ワクチン接種の極意は"乱れ撃ち"【湯浅博：文明の不作法】
再びの新型コロナ感染拡大を受け、4回目の緊急事態宣言発令および、一都三県での東京五輪"無観客"が決まった。しかし、英国や米国は日本と比べても未だに感染者数が遥かに多いにもかかわらず、既に「正常化」に向けて動き出している。この差がどこにあるのかと言えば、「ワクチン」を"乱れ撃ち"したかどうかであろう―（『WiLL』2021年8月号初出）
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再燃する「日本学術会議問題」に学ぶ、専制主義と戦う方法【山口敬之の深堀世界の真相㊶】
現在世界の民主主義国家で最重要課題となっているのが、「対・専制主義国家」である。しかし、専制主義国家がその特性から「継続的で辛抱強く」動けるにもかかわらず、民主主義国家は逆に「断続的で飽きっぽい」特性がある。それでは民主主義国家は常に専制主義国家に押されるのかと言えば、そうではない。コロナ下で忘れられつつある「日本学術会議問題」に対して粘り強い戦いを挑み、追い詰めつつある藤岡信勝氏に「専制主義と戦う方法」を学ぶ―
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脅威は中国だけではない～「危険な国」ロシアに備えよ【ナザレンコ・アンドリー／連載第8回】
台湾問題やウイグル人権問題などもあり、中国の危険性がようやく日本でも認識されるようになってきた。しかし、同じ隣国で、冷戦時代は「第一の脅威」とみなされてきた"ロシア"に対する危機感が薄いように感じられるのは一体どういううワケだろう。第二次世界大戦時を見てもソ連の取った行動は相当恐ろしいもので、さらには現代ロシアではその歴史を「大成功」と扱うとともに、ソ連時代を懐かしむ人が増加中なのだ。中国にも負けないロシアの脅威を改めて認識し、日本は隣国からの恐怖に備えるべきであろう―
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≪口先介入≫で中国の対日軍事演習を阻止⁉――日本を救う失言王・麻生太郎の「ホンネ」【橋本琴絵の愛国旋律㉝】
麻生太郎財務相が7月5日、都内で行われたイベントで「中国が台湾に侵攻した場合、集団的自衛権行使を可能とする安全保障関連法の"存立危機事態"として対処すべきだ」と発言。また「日米で台湾を防衛しなければならない」「沖縄が次の標的となる可能性がある」とも言及した。案の定、海外メディアなどでは「政治的・軍事的な意思表示」「戦争煽動発言」と評されたが、この発言の後、予定されていた中国海警局の対日軍事演習が中止された。これまでもホンネ交じりの≪口先介入≫で、日本だけでなく世界に影響力をみせてきた麻生発言。そんな「政界の失言王」の発言は、これまでも国民の知らぬ間に何度も日本を救っているのかもしれない。
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≪屋根の上のジェノサイド≫を防げ～政府試算「太陽光発電が最も安くなる」の欺瞞【杉山大志】
菅首相・小泉環境相の下、脱炭素のためとして太陽光発電の導入に邁進する政府。先日「太陽光発電は最も安くなった」という試算が示されたが、本当だろうか。経済負担以外にも、太陽光発電には深刻な問題が山積しており、このままでは≪屋根の上のジェノサイド≫が起きかねない。データを真摯に検討し、政府は導入政策を白紙から見直すべきではないかー
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やはり社会主義礼賛――キューバ危機の再来にBLMの本性見たり！【朝香豊の日本再興原論 No60】
深刻化する食料・医療物資の不足や、コロナ禍による経済不振を原因として、キューバで大規模な反政府デモが展開されている。大統領はデモを繰り出す国民と徹底抗戦する意志を表明し、まさに内戦状態ともいえる状況を迎えている。そんななか、これまで国民の自由を抑圧し、反体制派を逮捕、拘束して体制の維持を図ってきたキューバ政府を擁護する姿勢を見せているのがBLMだ。この騒動から見えてくる、BLMの本性とは――
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東京五輪の成功を心から願う！【橋本琴絵の愛国旋律㉝】
一部競技も開始した東京五輪。様々な意見があったとはいえ、始まってみるとやはり熱く応援してしまう―という方も多かったのではないだろうか。しかし、いまだに強硬な反対論を唱え、東京五輪を「失敗させたい」勢力がいることもまた事実。実は過去の五輪を振り返っても、「反対のための反対論」が多々あったのだが、その論拠は今では全く説得力のないものばかりである。すなわち、反対論者はとにかく日本の分断を狙いたいのだ。そういった反対論は無視し、今は五輪を楽しみ、選手を応援しよう！
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"コロナ起源"の嘘を「徹底追及」するアメリカ、「頰被り」する日本【山口敬之の深堀世界の真相㊸】
5/26にバイデン大統領がウイルスの起源についての徹底調査を指示したことをきっかけに、アメリカの議会では本件の「情報操作」についての追及が厳しく続いている。また、アメリカメディアも（かつての報道を棚に上げながら）その状況に合わせて軌道修正や自己弁護を行っている状況だ。翻って日本の大手メディアはどうか。このような状況はトンと聞こえてこない、というのが現状だろう。曲がりにも軌道修正を図る米国メディアに比べ、日本の報道機関はもはやその存在価値すら放棄したと言えまいか―
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【谷本真由美】英国・「ゲス不倫」で露呈した政治家の民度【コラム:日本人のための目覚まし時計】
日本では、「海外の政治家はちゃんと仕事さえしていれば、プライベートを批判されることはない」という勘違いもあるようだが、実はそんなことはない。不貞を働く政治家は、時に日本以上に激しいバッシングにさらされることもあるのだ。その好例として、現在のイギリスを賑わせている政治家の「ゲス不倫」の話題をご紹介－（『WiLL』2021年9月号初出）
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習近平「不動産切捨て」路線で中国バブルは崩壊間近【朝香豊の日本再興原論 No61】
中国のバブル崩壊がいよいよ本当に起きそうな状況になってきた。この象徴的な動きが中国一の不動産ディベロッパーである「恒大集団」をめぐる環境変化に表れている。「借り換え不可」「預金凍結」「住宅販売停止」――三重苦に苦しむ恒大集団だが、他の不動産企業までも習近平による中国経済の健全化に苦しんでいる。習近平が突き進む経済健全化、その一つであるバブル崩壊の先に待つ未来とは――
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小山田氏「いじめ問題」はオタクを下に見る「男性フェミ」と同じ構図【兵頭新児】
東京五輪の盛り上がりにより、開幕直前にあった様々な「事件」も忘れられがち…と思いきや、小山田圭吾氏の「いじめ問題」はジワジワと炎上を続けている。しかし、この炎上問題、ことは小山田氏だけの問題ではなく、そのような価値観を許容していた当時の「サブカル」業界の問題ともいえる。そして当時の状況を振り返ると、この「いじめ」問題はオタクを下に見る「男性フェミ」の構図に非常に類似していることが伺えて―