-
-
【島田洋一】バイデンの近衛兵と化した米メディア
世界の「クオリティ・ペーパー」も、ことトランプ報道となると「ゴシップ誌」レベルに落ちる愚― （『WiLL』2021年1月号初出）
人気の記事
-
-
【矢板明夫】アント・グループ～史上最大のIPO（株式公開）延期の謎
超大型上場が延期となった裏には中国国内の主導権争いが？ （『WiLL』2020年1月号初出）
-
-
【湯浅 博】「日米安保第5条」にホロ酔い日本
米軍の「善意」だけを頼みにした防衛意識から醒めるべき時ではないか――。 （『WiLL』2020年1月号初出）
-
-
【十市 勉】「2050年CO2排出ゼロ」は原発再稼働なしに実現せず
果たして菅政権は原発再稼働を進める覚悟をもっているのか― （『WiLL』2021年1月号初出）
-
-
【山口敬之】米国大統領選:メディアはなぜ疑惑を「黙殺」するのか【山口敬之の深堀世界の真相⑩】
様々な情報が飛び交い、その真贋を判断しづらい米国大統領選不正問題。しかし、徹底的に「黙殺」で臨むメディアはあまりにもおかしくないか――。
-
-
【安積明子】菅総理に直撃！…でも見えなかった"心"（《あづみん》の永田町ウォッチ㉛）
12月4日の首相会見に当選した上、質問も指名されました！緊張の筆者が聞いたことは――。
-
-
【石角完爾】ワクチンを「打たねえよ」？～政治家は"言葉"に責任を持て～
政策の負の側面を立証すべきは政治家の方である。国民にその負担を押し付けるな――。
-
-
【山口敬之】コロナ禍をあおる執拗な「PCRテロ」と医師会【山口敬之の深堀世界の真相⑪】
コロナ拡大要因をひたすらGoToに求める「医師会」「専門家」「メディア」のトライアングル。 何かおかしくないか――。 ※12月12日 一部加筆いたしました。
-
-
【安積明子】菅内閣支持率の減少要因は意外なモノ⁉（《あづみん》の永田町ウォッチ㉜）
12月の内閣支持率は大幅に低下。その要因は「あの」ツールだった⁉
-
-
【朝香 豊】米国大統領選・いまだ終わらず（朝香豊の日本再興原論㉙）
バイデン氏が選挙人過半数を確保したというニュースとは裏腹に、むしろトランプ大統領逆転勝利の道は広がっているのではないか―
-
-
【WWUK】『鬼滅の刃』 韓国オリジナルを焚き付ける日本のリベラル
反日のためなら、大ヒット漫画まで利用するメディアの醜態 （『WiLL』2020年1月号初出）
-
-
【深川保典】コロナ危機下での格差拡大を許すな
コロナ危機をビジネスチャンスにする前に、救うべき人たちがいる― 作家でジャズ歌手でもある筆者が提言する解決案とは
-
-
【濱田浩一郎】政治とSNS：「＃中央区だったら懲罰されていた」問題を考える
利便性と共に問題の火種となることも多いSNS。話題となった「＃中央区だったら懲罰されていた」問題を事例に、政治とSNSの向き合い方を考察する―
-
-
【安積明子】国民民主党代表選～玉木代表の憂鬱（《あづみん》の永田町ウォッチ㉝）
12月18日に行われた国民民主党代表選。現職の玉木氏が再選を決めるも、意外にもすんなりとはいかなかったようで―
-
-
【橋本琴絵】保守女性はオジさまがお好き？【連載第５回】
保守女性はなんと「おじさま」が好み⁉本来の保守主義の持つ意味とその系譜から筆者が解き明かす、意外な男性論とは―
-
-
【山口敬之】最新現地レポート：変わり果てたアメリカ【山口敬之の深堀世界の真相⑬】
かつてない混乱をきたしている米国大統領選。そのさなか、米国をだれよりも知る筆者がアメリカへと飛んだ。 そこで目にしたのはかつての強きアメリカではなく、修復不能とも思える分断に向かう傷ついた大国の姿。渾身の現地レポートをお届けします。
-
-
【企画連載】ビットコインも第三波！？暗号通貨からマネーの本質を探る【現役FX会社社長の経済＆マネーやぶにらみ⑥】
コロナ禍において、激しい値動きを見せている暗号通貨（仮想通貨）。懐疑的にみられることの多いこの「通貨」だが、その歴史や仕組みを知ることは通貨の本質を知ることにつながる。金融の現場で誰よりも知る現役FX会社社長がお届けする企画連載の第6回目をお届けします。 提供：アヴァトレード・ジャパン
-
-
【安積明子】2021年：自民党の前途多難（《あづみん》の永田町ウォッチ㉟）
発足当時は高い支持を受けていた菅内閣も、ここ最近の雲行きは少々怪しげ。「まだ野党とは支持率にかなり差がある」と油断していると、思わぬ落とし穴も？2021年の自民党の行方はどうなる――
-
-
【橋本琴絵】人民解放軍の軍拡計画に参加した日本人を訴追せよ【連載第6回】
人民解放軍と関係のある軍事技術研究を行う中国7大学。それらと学術・学生交流協定を結ぶ日本の大学が45校、9校は共同研究まで。そして「千人計画」に加担している日本人研究者が44人。日本の軍事研究を阻み、中国の軍拡には手を貸す売国日本人の正体――
-
-
【朝香 豊】1月6日：トランプの反攻に着目せよ（朝香豊の日本再興原論㉜）
共和党議員による米国大統領選挙結果への異議申し立て、そしてトランプ大統領が1月6日に明かすという「大量の証拠」。選挙結果を覆し、トランプが反攻をする舞台がいよいよ整ったのか。1月6日に着目せよ！