湯浅博

1948年、東京生まれ。中央大学法学部卒業。プリンストン大学Mid-Career Program修了。産経新聞ワシントン支局長、シンガポール支局長を務める。現在、国家基本問題研究所主任研究員。著書に『覇権国家の正体』(海竜社)、『吉田茂の軍事顧問 辰巳栄一』(文藝春秋)など。最新作に『アフターコロナ 日本の宿命 世界を危機に陥れる習近平中国』(ワック)。

湯浅博が書いた記事

この男を権力の座から追い出せ【湯浅博:WiLL HEADLINE】

第二次世界大戦中に、旧ソ連軍が多くのポーランド人を虐殺した「カチンの森事件」。この事件を、当初ソ連(ロシア)は認めず、「ゲシュタポの宣伝」であると主張していた。いまウクライナで起こっている事態に対してもほとんど同様の「言い抜け&ごまかし」行っている。体制が変わっても70年以上前と全く変わりがないロシア、そしてスターリンと重なる権力者プーチン。この男をもはや権力の座にとどめておいてはならないであろう―

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聞く力よりも必要な「変事の才」【湯浅博:文明の不作法】

衆院選に「快勝」した自民党。岸田首相もホッと胸を撫でおろしてることだろうが、選挙に勝利したことで総裁選時から語ってきた公約に邁進することが一層求められるであろう。様々な危険要素が日本を取り巻く中にあっては、リーダーに求められるのは「聞く力」よりも「変事の才」だ。安定的に政権を運営できる基盤を築いた今、岸田首相の「変事の才」の目覚めを期待する。(『WiLL』2021年12月号初出/記事内容は雑誌発売時・10/26日の事実に基づきます)

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中国がのぞき見る「帝国の墓場」【湯浅博:文明の不作法】

中国には、ハイテク産業の原材料となるリチウムなど地下資源の確保と、カラコルム山脈を越えてパキスタンに至る「中国・パキスタン経済回廊」の安全を強化したいという思惑がある。そんな思惑からひとまずタリバンへ「友好姿勢」を見せている中国だが、"帝国の墓場"との異名をとるアフガニスタンで、そんなにことが上手く運ぶだろうか―(『WiLL』2021年11月号初出)

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総理大臣の007をつくれ【湯浅博:文明の不作法】

サイバー世界での安全を図る「腕力」はなによりも頭脳と組織だ。幸い今のところ東京五輪は無事に進んでいるが、今後も世界的なイベントに合わせて、日本がいつ何時大規模なサイバー攻撃を受けるかわからないのだ。組織の整理と予算化を図り、今すぐ総理大臣の007を作れー(『WiLL』2021年9月号初出)

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ワクチン接種の極意は"乱れ撃ち"【湯浅博:文明の不作法】

再びの新型コロナ感染拡大を受け、4回目の緊急事態宣言発令および、一都三県での東京五輪"無観客"が決まった。しかし、英国や米国は日本と比べても未だに感染者数が遥かに多いにもかかわらず、既に「正常化」に向けて動き出している。この差がどこにあるのかと言えば、「ワクチン」を"乱れ撃ち"したかどうかであろう―(『WiLL』2021年8月号初出)

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米サイバー戦の弱点見たり【湯浅博:文明の不作法】

6/8日夕刻、世界各国のサイトで障害が発生し、大手メディアサイト等が一時閲覧できなくなるなど、混乱が巻き起こった。この原因は6/9日現在時点の情報では大手CDNプロバイダーの障害に起因するとのことだが、改めてサイバー空間での障害が大きな危機の要因となりかねないことが浮き彫りとなった。米国では5月にも最大級のパイプラインがサイバー攻撃によって稼働停止に追い込まれている。世界中で"サイバー戦"が本格する中、その死命を制するのは果たして何か。日本も「行政のデジタル化」段階で右往左往している場合ではないはずだ―(『WiLL』2021年7月号初出)

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政冷経熱の「いいとこ取り」は許されない【湯浅 博:文明の不作法】

ウイグル問題を中心とする米国と中国の対立は、人権問題だけでなく、民主主義と全体主義の「価値観」の対立である。「価値観」が対立した時に、どっちつかずの「いいとこ取り」はもはや許されない。日本の政界・経済界ともに、これ以上の中国依存はもはや危ういであろう―(『WiLL』2021年6月号初出)

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【湯浅 博】強制でなく「道義的勧告」でいける

日本の武漢肺炎対策は「強制力がなく、見掛け倒し」と指摘する海外メディア。 いや、日本には日本流の対策があり、効果をあげることができる――。上から目線の海外メディア(と追随する日本のメディア)に物申す! (『WiLL』2020年6月号掲載)

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