湯浅博

1948年、東京生まれ。中央大学法学部卒業。プリンストン大学Mid-Career Program修了。産経新聞ワシントン支局長、シンガポール支局長を務める。現在、国家基本問題研究所主任研究員。著書に『覇権国家の正体』(海竜社)、『吉田茂の軍事顧問 辰巳栄一』(文藝春秋)など。最新作に『アフターコロナ 日本の宿命 世界を危機に陥れる習近平中国』(ワック)。

湯浅博が書いた記事

米サイバー戦の弱点見たり【湯浅博:文明の不作法】

6/8日夕刻、世界各国のサイトで障害が発生し、大手メディアサイト等が一時閲覧できなくなるなど、混乱が巻き起こった。この原因は6/9日現在時点の情報では大手CDNプロバイダーの障害に起因するとのことだが、改めてサイバー空間での障害が大きな危機の要因となりかねないことが浮き彫りとなった。米国では5月にも最大級のパイプラインがサイバー攻撃によって稼働停止に追い込まれている。世界中で"サイバー戦"が本格する中、その死命を制するのは果たして何か。日本も「行政のデジタル化」段階で右往左往している場合ではないはずだ―(『WiLL』2021年7月号初出)

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政冷経熱の「いいとこ取り」は許されない【湯浅 博:文明の不作法】

ウイグル問題を中心とする米国と中国の対立は、人権問題だけでなく、民主主義と全体主義の「価値観」の対立である。「価値観」が対立した時に、どっちつかずの「いいとこ取り」はもはや許されない。日本の政界・経済界ともに、これ以上の中国依存はもはや危ういであろう―(『WiLL』2021年6月号初出)

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【湯浅 博】強制でなく「道義的勧告」でいける

日本の武漢肺炎対策は「強制力がなく、見掛け倒し」と指摘する海外メディア。 いや、日本には日本流の対策があり、効果をあげることができる――。上から目線の海外メディア(と追随する日本のメディア)に物申す! (『WiLL』2020年6月号掲載)

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【時局を斬る!:現代中国論】ビッグ・ブラザーに温情はいらない――湯浅 博「文明の不作法」

顔認証技術が組み込まれたデジタル監視機器とビッグデータで、共産党に都合の悪い批判者はどこまでも追跡できる現代の「ビッグ・ブラザー」中国。自分で他人の不幸を喜ぶ行為をしてきたことは棚に上げ、他国には「温情がない」とアピールするとは何事か。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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