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【メディア論】革命防衛隊司令官を「清貧の軍人」と讃える『朝日』の無恥――飯山 陽（イスラム思想研究者）／岩田 温 （政治学者）
日本のメディアが称賛するイラン・スレイマニ司令官の実体はテロリストだった――。 普段「人権」や「反体制」を掲げる大手メディアが、市民の自由を奪っている革命防衛隊を擁護するのはなぜか。 気鋭のイスラム思想研究家と、政治学者が迫ります。 (『WiLL』2020年3月号掲載）
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【日韓関係】ボクはこうして「反日洗脳」から解放された――KAZUYA（ユーチューバー）／WWUK（ユーチューバー）
人気ユーチューバー2人が初トーク。 韓国人であるWWUK（ウォーク）さんがどのようにして「反日洗脳」から解放されたのか……。 また、韓国が真実を知る日は来るのかなど、日韓関係のリアルに2人が迫ります。 （『WiLL』2020年2月号掲載）
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【日韓関係】ベストセラー『反日種族主義』～韓国人の噓は日本人の1250倍！――古田博司（筑波大学名誉教授）／久保田るり子（産経新聞編集委員）
韓国人学者自らが自国を批判し、ベストセラーになった『反日種族主義』。 この本が韓国人の歴史認識、対日感情を変えるきっかけとなるか――。 朝鮮半島を知り尽くす有識者お2人が語りつくす。 （『WiLL』2020年2月号掲載）
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中・韓・露が日本海争奪戦～令和の富国強兵を――江崎道朗（評論家・拓殖大学大学院客員教授）
「いざとなったら米国」ではもう日本は守れない――。 現在進行中の≪ハイブリッド戦争≫、そして中国・韓国・ロシアによる日本海の争奪戦から日本が自らを守るために必要な令和の富国強兵とは。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【石角完爾（国際弁護士 ）】日本よ、核を持て！――核保有論
非情な国際社会では被爆国こそ核を持つべき――。 議論さえタブーとなっている感がある核保有問題をあえて俎上（そじょう）にあげ、日本こそ核保有が必要な理由を述べる。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【時局を斬る！:皇位継承論】それでも「女系天皇」実現を策す勢力――門田隆将「事件の現場から」
「女系天皇実現」へ走る勢力とマスコミの動きが激しくなってきた。具体的には、政界では立憲民主、共産、社民、マスコミでは朝日新聞、毎日新聞、共同通信、NHK、TBS、テレビ朝日などだ。女系推進メディアは、世論調査という〝武器〟を使って盛んに実現に国民を導こうとしている。だが世論調査には「誘導」という露骨な目的があるので、その質問にも〝本音〟を隠した巧妙な操作がある――。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【時局を斬る！：日中問題】強く出てこその北大教授の解放――湯浅 博「文明の不作法」
中国当局が拘束していた北海道大学の岩谷將教授の解放はどのような背景で実現したのか。 そもそも岩谷教授の拘束の経緯からして、中国らしさがにじむ。日本は「ならず者大国」に成長しつつある中国にどのようにに対処すべきか――。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【時局を斬る！:ローマ教皇来日】人権を言わない平和の使徒――湯浅 博「文明の不作法」
平和の使途と言えば「ローマ教皇」。 2019年秋にフランシスコ教皇が来日を果たした際、近隣に人権弾圧状況に対して発した言葉は果たして？ （『WiLL』2020年2月号掲載）
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【石平】それでも言論機関か―毎日新聞が『WiLL』の広告を拒否
法的手段の通知や広告料の値上げ……。 それが意見の異なる者に対して、大手言論機関がとるべき姿勢なのか。 言論機関なら「言論」で闘え！ （『WiLL』2020年4月号掲載）
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【エネルギー問題】電力の安定供給＝支えているのは「現場力」――エネコン通信＃62
日本は長らく「世界で一番停電の少ない国」と評価されてきた。 大規模災害が頻発する中、引き続きその能力を保つために必要なものは何か――。検証する。 （『WiLL』2020年1月号掲載）
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【時局を斬る！:コロナ問題】中国のマスク差し上げます――湯浅 博「文明の不作法」
世界中がコロナ問題に苦しむ中、中国はいち早く「ウィルスの制圧者」として自国を喧伝。 自己正当化、責任転嫁も甚だしい！ （『WiLL』2020年5月号掲載）
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【中国・コロナ問題】SARS・新型肺炎・豚コレラ…… 災厄は 中国からやってくる――佐々木 類（産経新聞論説副委員長）
コロナ問題で改めて浮き彫りになった中国の問題点。 コロナだけでなく、過去を振り返るとSARSや豚コレラも中国から発生している。 なぜいつも災厄はかの国から起こるのか⁉ （『WiLL』2020年4月号掲載）
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【孫 向文・ 清水ともみ】ウイグル人権侵害：ウイグルに残虐のかぎりを尽す中国
新型コロナウィルスの検疫施設はウイグルの収容所にソックリ……。 中国共産党の実体とウイグルの人権弾圧の実情を描く漫画家2人が初のトーク。 （『WiLL』2020年4月号掲載）
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【皇室】英国・ヘンリー夫妻王室離脱問題から皇室を考える――君塚直隆（関東学院大学教授）
世界を驚かせた英国・ヘンリー夫妻の王室離脱問題から、皇室の今後を考察する。 （『WiLL』2020年4月号掲載）
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【韓国・コロナ問題】ウイルス蔓延の元凶～「新天地イエス教会」が日本人を狙う――但馬オサム（文筆人）
韓国でのコロナウィルス禍拡大の大きな要因となった「新天地イエス協会」。 かの地での「キリスト教」は日本人が考える宗教とは大分異なるようで……。 驚きの韓国キリスト教の実態に迫ります。 （『WiLL』2020年5月号掲載）
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【エネルギー問題】中東依存に敏感であれ 低いエネルギー自給率の日本――エネコン通信＃64
2020年早々に高まった米国とイランの緊迫から、日本は何を学ぶべきか。 過度な中東依存から脱却するための方策を探る。 （『WiLL』2020年3月号掲載）
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【エネルギー問題】太陽光発電の見直し 欠かせない収支内容の開示―エネコン通信＃65
固定価格買取制度（FIT）の見直しにはその問題点の洗い出しが不可欠。 有用な見直しのためには、本制度の収支内容の開示が不可欠ではないか……。 （『WiLL』2020年4月号掲載）
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【安倍政権】総理の人柄を信ずるゆえに～安倍政権よ、正義の外交を頼む――橋本琴絵（旧希望の党幹事）
安倍政権が長く続く理由は何か――「経済政策の成功」「ほかに選択肢がないから」……など様々な理由が取りざたされているが、実はその「人柄」にあるのではないだろうか。安倍政権に対する率直な思いを届ける。 （『WiLL』2020年5月号掲載）
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【エネルギー問題】民主党政権が導入した 停電を招く政策――山本隆三（常葉大学教授）
増加する自然災害の脅威により「停電」の危険性がより身近になりつつある。 日本経済や安全保障に直結する電源の安定供給のため、どのようなエネルギー政策をとるべきか。 長くエネルギー・環境政策にかかわる筆者が分析する。 （『WiLL』2019年12月号掲載）
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【日本経済の行方】内需急降下・さっさとコロナ補正をやれ――髙橋洋一（嘉悦大学教授）／上念 司（経済評論家）
収束の見えないコロナ騒動。いよいよ日本でも緊急事態宣言がなされる事態となった。 収束への手を打つ一方で、政府は「過去最大」で「十分な経済対策」を謳っているが、果たして正しい方向性なのか……。 識者2人が必要な経済対策について語る！ （『WiLL』2020年4月号掲載。※対談の内容は上記雑誌発売時〈2020年2月26日〉の状況に基づいております）