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「万引きはフェミニズム」?!――新たなテロの始まりか【兵頭新児】

「万引はフェミニズム」。「男性の自慰行為を盗撮して、Tシャツとして販売」。また、とんでもないフェミニストの登場がネットを賑わせた。しかしこれは考えてみれば、確かにフェミニズムの思想を忠実に反映した行動とも言える。「弱者女性」が増える中、こうしたフェミ的理念のテロリズムが、これから増えてもおかしくないのではないか……。

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枝野幸男の誤った歴史認識 選択的夫婦別姓の危険性を正しく認識せよ【濱田浩一郎】

衆院予算委員会の質疑が1月31日からスタートした。その中では選択的夫婦別姓(以下、「夫婦別姓」と略記することあり)に関する質疑応答もあった。立憲民主党の酒井菜摘氏が「経団連も選択的夫婦別姓制度の早期実現を求めている。旧姓の通称使用拡大では、長期的なキャリア形成やグローバルな活躍に際し、多くの不都合が解消しないのではないか」と質問したのに対し、自民党の石破茂首相は「いつまでも引きずっていい話だとは思っていない」「いろんなお話を聞いて、自分の考えが変わったものもあるので、党の中で議論の頻度を上げ、解を見出すことは、責任政党である以上、当然のことだ」と応答したのだ。本当にそれでいいのか――。

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宇多田ヒカル新曲物議――「夫婦別姓」ワードから読み解けるフェミニズム思想【兵頭新児】

宇多田ヒカル『Mine or Yours』が物議を醸している。ちょうど立憲民主党が選択的夫婦別姓制度についての法案を提出した時期と重なり、そこに意図的なモノを感じた人も多いようだ。だが、一番重要なのは「愛」について歌っているはずの曲に「夫婦別姓」という言葉は似合わない、ということではないだろうか――。

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李琴峰騒動から読み解けるフェミニストの真意【兵頭新児】

SNSの投稿でトランスジェンダーだと暴露されたとして、芥川賞作家の李琴峰氏が甲府市議に損害賠償を求め、東京地裁に提訴した。李氏は本件を「平穏な生活を崩され、何もかも奪われる」と形容し、小説家50人とともに「LGBTQ+差別に反対する小説家の声明」を発表した。しかしならば、本当に李氏は純粋な被害者であると言えるのだろうか……?

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小野田紀美議員を攻撃するリベラルたちのご乱心【兵頭新児】

「支持率下げてやる」「死んでしまえと言えばいい」「現地妻」「狂人」と、女性総理が誕生した瞬間、リベラル諸氏のご乱心が目立つ。そっち方面の人たちって本当は女性が嫌いなのかなあ……と思っていると、火の粉は小野田紀美議員にも降りかかった。本件を見ていくことで、ご乱心の原因の一端が見えてくるのではないか。

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【時局を斬る!:国会問題】「国難」を乗り切るにはまず国会改革――門田隆将「事件の現場から」

歴史上、中国王朝が疫病をきっかけに倒れていった例は少なくないが、まさか疫病のあおりで日本の政権が危うくなっているのは「皮肉」というほかない。 感染力が極めて強い新型コロナウイルスにもかかわらず、中国への配慮によって諸外国のように中国からの「入国禁止」措置を採れなかった安倍政権。数々の〝泥縄対策〟が国民の不興を買い、支持率急落の憂き目に遭っているのは周知のとおり――。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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【日本経済論】米中冷戦で日本は急浮上する――エミン・ユルマズ(エコノミスト)/聞き手:但馬オサム(文筆家)

トルコ・イスタンブール出身のカリスマ投資家で、エコノミストのエミン・ユルマズ氏。これまで数々の経済予測を的中させてきた彼は、日本への留学を経て日本国籍を取得するほどの愛国者(ジャパニーズ)。アメリカ、中国、日本、韓国、東南アジア……そんな彼が読み解く、新時代の世界情勢とは──。本誌でもおなじみ、但馬オサム氏が話を聞いた。 (『WiLL』2020年3月号掲載)

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【メディア論】革命防衛隊司令官を「清貧の軍人」と讃える『朝日』の無恥――飯山 陽(イスラム思想研究者)/岩田 温 (政治学者)

日本のメディアが称賛するイラン・スレイマニ司令官の実体はテロリストだった――。 普段「人権」や「反体制」を掲げる大手メディアが、市民の自由を奪っている革命防衛隊を擁護するのはなぜか。 気鋭のイスラム思想研究家と、政治学者が迫ります。 (『WiLL』2020年3月号掲載)

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【日中関係】上皇陛下のご下問「私の中国訪問は良かったのだろうか」――髙山正之(ジャーナリスト)/福島香織(ジャーナリスト)

習近平の国賓招待に向け、良好な日中関係をアピールする日本政府。 しかし、世界各地で波紋を広げている中国に対する日本の配慮は弊害が大きいのではないか――。 論客二人が対中政策の在り方について語る。 (『WiLL』2020年2月号掲載 ※内容は雑誌掲載時の状況を反映したものです。)

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【時局を斬る!:皇位継承論】それでも「女系天皇」実現を策す勢力――門田隆将「事件の現場から」

「女系天皇実現」へ走る勢力とマスコミの動きが激しくなってきた。具体的には、政界では立憲民主、共産、社民、マスコミでは朝日新聞、毎日新聞、共同通信、NHK、TBS、テレビ朝日などだ。女系推進メディアは、世論調査という〝武器〟を使って盛んに実現に国民を導こうとしている。だが世論調査には「誘導」という露骨な目的があるので、その質問にも〝本音〟を隠した巧妙な操作がある――。 (『WiLL』2020年1月号掲載)

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