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尹錫悦・韓国大統領は信用できるか【呉善花】

ほぼノンポリだった尹氏は、保守派の考えをよく受け入れ、選挙に臨み、わずかな得票差ではあったものの大統領となった。尹大統領は、国民の中から生まれたということで、「国民の中に」を掲げ、青瓦台に入らず、執務室を国防部に移した。尹大統領は、実に本人の意志からではなく、周囲の人々に持ち上げられることによって誕生した、韓国では初めての大統領である。日本にとって尹大統領は信頼に足るのか――。

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LGBT法のどこがいけないのか【門田隆将:WiLL HEADLINE】

安倍元首相の死去以来、日本が大嫌いな〝反日亡国〟勢力の攻勢が凄まじい。彼らの究極の目的である「日本破壊」に気づかず、自分はいいことをしていると陶酔している国民には、自分が何に騙され、何に引きずられているのか、一度、立ち止まって振り返ることをお勧めする――。(月刊『WiLL』2023年4月号初出)

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松本人志さんの騒動に便乗する怪しい人たち【兵頭新児】

去年の末から、松本人志氏の性加害疑惑が世を賑わせている。 『文春』の告発がきっかけで、今のところ出てきているのは数人の女性の証言のみなのだが、大物タレントのスキャンダルとあって、日本中で百家争鳴の大騒ぎ。 そんなバトルに「反社会学者」として知られるパオロ・マッツァリーノ氏が参戦したが、その言い分がまた、随分と奇妙なもので……。

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松本人志さんの騒動に便乗する怪しい人たち2【兵頭新児】

炎上を続ける松本人志氏。『週刊文春』は5億5000万円の賠償金を請求されたというが、強気の姿勢を崩さない。しかし、その姿勢は果たして純粋な正義と言えるのだろうか。また、『文春』に賛同するパオロ・マッツァリーノ氏の理論のおかしさについては前回もご紹介したが、補足としてそのやり方の不誠実さについてもご説明したい。

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暇空茜氏のネガキャン――一本の線でつながっている!?【兵頭新児】

一般人男性暇空茜氏と一般社団法人Colabo(コラボ)の戦いが続いている。先日は東京都がColabo側の書類の開示請求を拒絶したことを受け、暇空氏が都を訴え、勝訴するとニュースが報じられた。大変な快挙といっていいが、どういうわけかマスコミは軒並みスルー。いや、それどころか同氏に対する悪辣(あくらつ)なネガティブキャンペーンを張るばかり。一方で、ポリコレに反する本や人物は不可解なキャンセルを受け続けている。これら状況は、全て一本の線でつながっているのではないか……。

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フェミニズム的価値観のゴリ押しと浸透はここまで来ている!【兵頭新児】

音楽評論家で立憲民主党のマスコット、「立憲民主くん」の生みの親、高橋健太郎氏。同氏が小学校での健康診断で、女児が裸にされているとの苦言をポストしたが、どうもそれは事実とは異なるようで……。しかしこの種の「性規範の厳格化」はこの数十年ずっと進行してきたことであり、女性にとっても決して好ましいことではないのでは?

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メディアの敗北!【渡邉哲也】

激震のフジテレビ。実は2017年、渡邉哲也氏が刊行した『メディアの敗北』で、すでにレガシー(オールド)メディアの危機を訴えていた。フジ問題を検証する上でも、重要な指摘をしている『メディアの敗北』その一部をご紹介しよう――。

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「赤いきつね」CMが炎上――無理筋の言いがかり【兵頭新児】

「赤いきつね」が炎上している。火を放ったのはまたしても、フェミ。しかし問題のCMのどこが「問題」なのかわからない人がほとんどで、その言いがかりのあまりの無理筋さが呆れられている。考えてみれば、男性側が女性を尊重すればするほど、女性(否、フェミニスト)の文句が苛烈なものになってきた……というのがここ10年ではなかったか……?

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幼児性愛とフェミニズムの偽善【兵頭新児】

子供への性的加害は、言うまでもなく許されるものではない。大人と子供の力の差は絶対的であり、万人が憤る卑劣な犯罪だが、しかしもしこれが男女逆だったら? その「力の差」が男女の力の差と相殺され、少々衝撃は和らぐが、しかし憎むべき悪行であるには違いがない。 さてしかし、フェミニストはそこに、どこまで自覚的であろうか……?

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「ジェンダーレス制服」を描いたイラストが炎上!【兵頭新児】

またまた「ツイフェミ」による炎上騒動が起こった。 女子生徒もスラックスを選べる「ジェンダーレス制服」が素晴らしいから広めたいと、その制服を描いたイラストがステロタイプな女性像をなぞったものとして、批判を浴びたのだ。 批判そのものは自由だが、ことは殺害予告にまで発展して――。

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【時局を斬る!:コロナウィルス問題】チェルノブイリとウイルス――島田洋一「天下の大道」

中国武漢で発生し、国際的に感染が広がった新型コロナウイルスの問題で、最も無能さと欺瞞的体質を明らかにしたのが、中国共産党政権。チェルノブイリ事故がソ連の改革を促したように、コロナウィルス問題をきっかけに中共独裁体制を変えることができるか。 (『WiLL』2020年4月号掲載)

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