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「反・弱者男性論」に見るフェミニストのご都合主義【兵頭新児】
過去複数回の記事でも紹介した通り「弱者男性論」「反・弱者男性論」が静かな（？）ブームだ。その論考を眺めていると、どうしても自分たちを正当化するためのフェミニスト陣のご都合主義的な責任転嫁が目についてしまう。果たしてそれはフェミニスト一般の傾向なのか？「現代ビジネス」に掲載されたトイアンナ氏の記事を中心に論考する。
人気の記事
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スイス国民投票で「脱炭素法」が否決～日本国民も冷静な議論を！【杉山大志】
政府・議会などがこぞって推進してきたスイスのCO2法改正案が同国の国民投票で否決されてしまった。国民負担が深刻になることが認識された結果だった。日本でも政府は脱炭素に邁進しているが、「国際的な流れ」とひとくくりにするのではなく、国民に経済的な負担をきちんと説明し、本音ベースの声を聴くべきであろう―
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トランスジェンダー選手の五輪参加—「公平性」を科学的に検証する【橋本琴絵の愛国旋律㉙】
大きな話題となっている、トランスジェンダー女性の東京五輪参加。この件に関しては「Daily WiLL Online」でも何度か取り上げてきたが、今回は科学的な視点から「公平性」を担保する判断基準について述べる。
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コロナ「敗戦」：「戦犯」日本医師会は見切れ【横田由美子の忖度なしでごめんあそばせ】
コロナ禍もワクチンの普及スピードが上がったことにより、「一安心」とみる向きがないでもない。しかし、海外事情を見てもコロナはワクチンを打ったら全てOKではなく、接種後のフォロー、そして根本的な感染対策が引き続き必要だ。しかし、その障害となっているのが政治活動ばかりに勤しむ日本医師会。東京オリパラ後に「東京型」を発生させないためにも、政権は日本医師会を見切れ—
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あえてバブルを崩壊させる⁉習近平中国の危険な選択【朝香豊の日本再興原論 No57】
中国経済の「バブル崩壊」が予測されて久しいが、ここ最近の動きをみると習近平政権は「あえて」バブル崩壊に誘導するような動きを見せている。政権崩壊につながりかねない「バブル崩壊」をあえて選択するとみる背景には、いま中国で問題となっている「寝そべり族」の影響が―
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医師がひも解く～コロナ・今後の"波”の行方と"ワクチン接種"の判断【森田 洋之】
緊急事態宣言が解除され、再び新規感染者の増加が報じられている東京。しかし、それは本当に恐れるべきことなのか。そして接種が進むワクチン接種の効果と、巷間言われている「副作用」について、我々はどう考え、どう判断すべきか。『日本の医療の不都合な真実』の著者がデータと医師の視点からひも解きます。※記事中のデータは本記事執筆時点（6月10日）のものとなります。
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中国共産党創立100周年大会：日米に忍び寄る毛沢東主義の恐怖【山口敬之の深堀世界の真相㊵】
7月1日に開かれた中国共産党創立100周年記念大会に、習近平"だけ"が灰色の人民服で登場した。このことは自ら"だけ"が毛沢東の後継者であると内外に主張するとともに、世界中に毛沢東主義をさらに浸透させる決意を示したものとも思える。習近平の狙いを理解し、すでに日本、米国の双方に浸透しつつある「毛沢東主義」の脅威に備えよ！
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小池都知事！まだゆっくり静養されてはいかがですか【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo61】
7/2日に10日ぶりに登庁し、その翌日には早速都民ファーストの会の候補者の応援に駆け付けた小池百合子東京都知事。その効果は絶大のようで、ある選挙区では、不利と言われていた都ファの候補が他の候補を押しのけてトップに上がっているとの情報も－。しかし、都民が今一番気になるのはやはり東京五輪に向けたコロナ対策。万全を期すために、まだまだゆっくりご静養されては？
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【門田隆将】諦めない「女系天皇」推進勢力の"目的地"【事件の現場から】
安定的な皇位継承策を議論する「有識者会議」では、複数の会合を経て、皇位継承資格を「男系男子」に限定する皇室典範の規定を尊重するということが改めて確認された。ひとまず安心…と言いたいところだが、事態はそう簡単ではない。日本には常に皇統断絶を目指して活動する勢力が存在するのだ。皇室を守るために何より大切なのは、そのような勢力に流されず、日本と皇室の歴史を知ることである。一時の流行ではなく、2000年にわたって続く皇統の重みを改めて感じてほしい―（『WiLL』2021年8月号初出）
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脅威は中国だけではない～「危険な国」ロシアに備えよ【ナザレンコ・アンドリー／連載第8回】
台湾問題やウイグル人権問題などもあり、中国の危険性がようやく日本でも認識されるようになってきた。しかし、同じ隣国で、冷戦時代は「第一の脅威」とみなされてきた"ロシア"に対する危機感が薄いように感じられるのは一体どういううワケだろう。第二次世界大戦時を見てもソ連の取った行動は相当恐ろしいもので、さらには現代ロシアではその歴史を「大成功」と扱うとともに、ソ連時代を懐かしむ人が増加中なのだ。中国にも負けないロシアの脅威を改めて認識し、日本は隣国からの恐怖に備えるべきであろう―
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電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪前編≫【杉山大志】
EUが2035年にガソリン車の販売を禁止—というニュースが世界を駆け巡ったように、「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――こんな意見をよくメディアで見かける。しかし、電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。技術の歴史から例を引いて、電気自動車の将来を２回に分けて占います。
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電気自動車は本命なのか、技術の歴史から考える≪後編≫【杉山大志】
「ガソリン自動車やハイブリッド自動車はもう古い、これからは電気自動車(EV)だ、欧州はすでに先行していて、日本は遅れている」――メディアではこのような意見が溢れている。しかし、歴史を紐解くと、有望な新技術と思われていたものが、様々な事情から定着しなかったことは枚挙に暇がない。それでは電気自動車は本当に未来の本命技術だと断言できるのだろうか。今回は環境影響を検証する―
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やはり社会主義礼賛――キューバ危機の再来にBLMの本性見たり！【朝香豊の日本再興原論 No60】
深刻化する食料・医療物資の不足や、コロナ禍による経済不振を原因として、キューバで大規模な反政府デモが展開されている。大統領はデモを繰り出す国民と徹底抗戦する意志を表明し、まさに内戦状態ともいえる状況を迎えている。そんななか、これまで国民の自由を抑圧し、反体制派を逮捕、拘束して体制の維持を図ってきたキューバ政府を擁護する姿勢を見せているのがBLMだ。この騒動から見えてくる、BLMの本性とは――
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東京五輪の成功を心から願う！【橋本琴絵の愛国旋律㉝】
一部競技も開始した東京五輪。様々な意見があったとはいえ、始まってみるとやはり熱く応援してしまう―という方も多かったのではないだろうか。しかし、いまだに強硬な反対論を唱え、東京五輪を「失敗させたい」勢力がいることもまた事実。実は過去の五輪を振り返っても、「反対のための反対論」が多々あったのだが、その論拠は今では全く説得力のないものばかりである。すなわち、反対論者はとにかく日本の分断を狙いたいのだ。そういった反対論は無視し、今は五輪を楽しみ、選手を応援しよう！
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五輪阻止失敗の左派――次なる戦法は「問題だらけの残念な五輪」という印象操作【ナザレンコ・アンドリー／連載第10回】
無事に始まり、日本勢の健闘もあって盛上がりを見せている東京五輪。これまで開催に反対してきた左派は焦りがあるのか、次なる戦法として「問題ばかりの残念な五輪」という印象操作を展開している。なぜ、左派や反日勢力はこれほどまで五輪に執着するのか。そして「五輪より人命」と主張しているにも関わらず、大量虐殺を続ける中国の北京五輪に対しては何ら声を上げないのか。左派の都合の良すぎる矛盾を突く!!
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小山田氏「いじめ問題」はオタクを下に見る「男性フェミ」と同じ構図【兵頭新児】
東京五輪の盛り上がりにより、開幕直前にあった様々な「事件」も忘れられがち…と思いきや、小山田圭吾氏の「いじめ問題」はジワジワと炎上を続けている。しかし、この炎上問題、ことは小山田氏だけの問題ではなく、そのような価値観を許容していた当時の「サブカル」業界の問題ともいえる。そして当時の状況を振り返ると、この「いじめ」問題はオタクを下に見る「男性フェミ」の構図に非常に類似していることが伺えて―
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「正しい保守」のLGBT法案考――"自然体"でLGBTと向き合ってきた日本の歴史を見落とすな【橋本琴絵の愛国旋律㉞】
2018年7月、自民党の杉田水脈議員が月刊誌『新潮45』に寄稿した内容が世間の話題となって以降、いまなおテレビや新聞などのメディアが取り上げることで議論が尽きないLGBT（ジェンダー）問題。また稲田朋美議員がLGBT法案を推進するなど、本来LGBT議論に慎重なはずの保守派でも意見が分かれている。「差別の無限拡大」による左派の日本解体も唱えられるなかで、本当の「保守主義」がLGBTに対して持つべき正しい姿勢とはなにか。その答えはおのずから日本の歴史にある―
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総理大臣の007をつくれ【湯浅博：文明の不作法】
サイバー世界での安全を図る「腕力」はなによりも頭脳と組織だ。幸い今のところ東京五輪は無事に進んでいるが、今後も世界的なイベントに合わせて、日本がいつ何時大規模なサイバー攻撃を受けるかわからないのだ。組織の整理と予算化を図り、今すぐ総理大臣の007を作れー（『WiLL』2021年9月号初出）
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"ウイルス起源"の攻防を報じない日本メディアの「質の低さ」【山口敬之の深堀世界の真相㊺】
アメリカの共和党は8/2、新型コロナウイルスの起源に関する報告書を公表。この報告書は実は同党が昨年9月に出した「最終報告書」の付録というべきもので、にもかかわらずこのタイミングで発表されたのは、同じく"ウイルス起源"の調査を進めるバイデン政権にプレッシャーをかける意味合いがある。しかし、このような米国政治のダイナミズムを報じる日本のメディアは残念ながら皆無だ。米国での"ウイルス起源"の攻防と、そこからわかる日本メディアの劣化具合に迫る－
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アイリッシュ・タイムズに見る世界の「口だけ中国非難」【ダニエル・マニング】
世界中で中国に対する批判が「一見」高まっているように見える。しかし詳しく見てゆくと、様々な打算などから「口だけ」というケースが実に多いことが分かる。今回はアイルランドと日本を良く知る著者が、アイルランドの「口だけ中国非難」っぷりをご紹介－