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【朝香 豊】今度こそオオカミが来る？中国・不動産バブルのホント（朝香豊の日本再興原論㉗）
「来る」と言われて久しい中国のバブル崩壊。実際に不動産市場は大荒れの様相である。 今度こそオオカミは来るのか――。
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【十市 勉】「2050年CO2排出ゼロ」は原発再稼働なしに実現せず
果たして菅政権は原発再稼働を進める覚悟をもっているのか― （『WiLL』2021年1月号初出）
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【朝香 豊】中国政府が認めた！不動産バブル崩壊（朝香豊の日本再興原論㉘）
やはり中国経済は危険。日本企業は中国に対する幻想を捨てよ――。
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【山口敬之】コロナ禍をあおる執拗な「PCRテロ」と医師会【山口敬之の深堀世界の真相⑪】
コロナ拡大要因をひたすらGoToに求める「医師会」「専門家」「メディア」のトライアングル。 何かおかしくないか――。 ※12月12日 一部加筆いたしました。
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【朝香 豊】米国大統領選・いまだ終わらず（朝香豊の日本再興原論㉙）
バイデン氏が選挙人過半数を確保したというニュースとは裏腹に、むしろトランプ大統領逆転勝利の道は広がっているのではないか―
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【安積明子】国民民主党代表選～玉木代表の憂鬱（《あづみん》の永田町ウォッチ㉝）
12月18日に行われた国民民主党代表選。現職の玉木氏が再選を決めるも、意外にもすんなりとはいかなかったようで―
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【湯浅 博】CIAが注視する日本の技術流出
もう何年も前から中国人民解放軍と関わりのある大学と「学術交流」を続けてきた多くの日本の大学群。その動きは既にCIAにも注視されている。果たして日本の研究者たちは「祖国」意識というものをもっているのだろうか――。
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【ロバート・D・エルドリッチ×石 平】極左カマラ・ハリス大統領誕生も
謎の女、カマラ・ハリスの正体とは。また、バイデン新政権が発足した場合、そのメンバーはどのような者たちなのか。バイデン政権での米国・民主党の狙いから蠢（うごめ）く中国の策謀までを識者二人が読み解きます。 （『WiLL』2020年12月21日発売号初出）
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【門田隆将】歴史に残る連邦最高裁の「使命放棄」
明かに「おかしい」と思われる2020年米国大統領選挙。12月8日にテキサス州がペンシルベニア、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシンの4州対して起こした訴訟も、連邦最高裁は4州側を支持。一体いま米国に何が起こっているのか―（『WiLL』2020年12月21日発売号 初出）
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【橋本琴絵】ウイグル人迫害に手を貸す戦犯企業の大罪【新連載第4回】
普段は人権問題に敏感な大企業が「ウイグル人強制労働防止法案」には反対。目先のお金に目が眩み、ウイグルでの人権侵害に目をつぶるのか―。疚しいことがないのなら、説明責任を果たすべし
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【橋本琴絵】保守女性はオジさまがお好き？【連載第５回】
保守女性はなんと「おじさま」が好み⁉本来の保守主義の持つ意味とその系譜から筆者が解き明かす、意外な男性論とは―
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【島田洋一】足蹴にされる「大人の対応」外交
11月下旬の日中共同記者会見で中国側の尖閣に対する主張を笑顔で聞いていた茂木外務大臣。日本側のこのような「大人の対応」は実は枚挙にいとまがない。日本国内では通用するかもしれない「大人の対応」がいかに国際社会で日本の国益を損なっているか―
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【朝香 豊】1月6日：トランプの反攻に着目せよ（朝香豊の日本再興原論㉜）
共和党議員による米国大統領選挙結果への異議申し立て、そしてトランプ大統領が1月6日に明かすという「大量の証拠」。選挙結果を覆し、トランプが反攻をする舞台がいよいよ整ったのか。1月6日に着目せよ！
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【日下公人】リーダーの在り方を考える
あるべきリーダーの姿とは何か―。戦時のゼロ戦開発とその運用を事例に考える。 （『WiLL』2020年12月21日発売号 初出）
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【矢板明夫】「貧困脱却」という習近平政権の噓
中国の習近平国家主席は12月3日、「中国全体が貧困から抜け出し、世界が目を見張る勝利を収めた」と高らかに宣言した。 しかし、新型コロナウイルスは中国国内経済にも大きな打撃を与え、失業者の急増しているという。果たして「貧困脱却」は事実なのか― （『WiLL』2020年12月21日発売号 初出）
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【濱田浩一郎】津田大介氏の竹田恒泰氏への訴訟は正しいか――
作家の竹田恒泰氏が、ジャーナリストの津田大介氏に名誉棄損で訴えられたという。なんでも、インターネット番組内で竹田氏が津田氏のことを「バカちん」と呼んだからとか――。果たしてジャーナリストたる者が裁判に訴えるほどのことなのか。あいちトリエンナーレでは「表現の自由」を強調した津田氏の判断基準とは……。
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【但馬オサム】日本を害する韓国の過剰な「民族心」
米大統領選の影にすっかり隠れてしまったベルリン・ミッテ区の慰安婦像設置問題。しかし、この問題の経緯は韓国がどんな国で、韓国人とはどういう思考を持った人々なのかを知ることができるわかりやすい事案だ。浮き彫りになる韓国人の過剰な「民族心」がいかに日本を害するかについて述べる――。
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【橋本琴絵】皇軍将兵の妻―従軍慰安婦の実像【連載第7回】
ソウル中央地裁が日本政府に対して「韓国人元慰安婦12名に対して１人あたり１億ウォンを支払え」との判決が1月8日に出た。諸経緯からしても到底受け入れられない判決であることは言うに及ばないが、そもそも慰安婦とは彼らが言うような「人道に対する罪」であったのだろうか。当時の証言から改めて考える――。
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【寄稿】中国自由化への道筋― 第２部：中国人と中国共産党（時事評論家・矢坂佳大）
中国が共産党の軛（くびき）から抜け、「普通の国」となることができるのかを考える寄稿連載の第2回。本稿では中国共産党の成立過程と本来の共産主義とは異なる特異性からその可能性を検証する。
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【橋本琴絵】米国「法の支配」は大統領選を許容するのか（連載第8回）
1月20日に行われたバイデン氏の大統領就任式で、混乱を極めた大統領選挙も一応の決着を見たとも思われる。しかし、果たして米国が重視する「法の支配」「経験則」に照らして、今回の選挙は公正に執行されたと胸を張って言えるのか―。国家に「法」や「経験則」が必要とされるそもそもの理由から今回の大統領選挙を考察する。