【橋本琴絵】朝日の虚報――ヘイト報道が招く人権侵害の恐怖【新連載第1回】

【朝香 豊】中国政府が認めた！不動産バブル崩壊（朝香豊の日本再興原論㉘）

やはり中国経済は危険。日本企業は中国に対する幻想を捨てよ――。

【安積明子】菅内閣支持率の減少要因は意外なモノ⁉（《あづみん》の永田町ウォッチ㉜）

12月の内閣支持率は大幅に低下。その要因は「あの」ツールだった⁉

【WWUK】『鬼滅の刃』 韓国オリジナルを焚き付ける日本のリベラル

反日のためなら、大ヒット漫画まで利用するメディアの醜態 （『WiLL』2020年1月号初出）

【ワック新刊のご案内】日本学術会議の研究（白川 司）

日本学術会議の「闇」をあばく一冊！

【橋本琴絵】誰がための「生活保護」か――外国人を肥やす売国制度が日本人を殺す【新連載第３回】

大勢の外国人が超厚遇・生活保護を受給する一方、貧困で苦しむ日本人の命が失われている――外国人差別でなく、＂日本人差別＂では？

【深川保典】コロナ危機下での格差拡大を許すな

コロナ危機をビジネスチャンスにする前に、救うべき人たちがいる― 作家でジャズ歌手でもある筆者が提言する解決案とは

【山口敬之】「PCR至上主義」が招く日本の危機【山口敬之の深堀世界の真相⑫】

コロナ対策＝PCR検査という風潮が日本の危機を招く――。

【湯浅 博】CIAが注視する日本の技術流出

もう何年も前から中国人民解放軍と関わりのある大学と「学術交流」を続けてきた多くの日本の大学群。その動きは既にCIAにも注視されている。果たして日本の研究者たちは「祖国」意識というものをもっているのだろうか――。

【門田隆将】歴史に残る連邦最高裁の「使命放棄」

明かに「おかしい」と思われる2020年米国大統領選挙。12月8日にテキサス州がペンシルベニア、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシンの4州対して起こした訴訟も、連邦最高裁は4州側を支持。一体いま米国に何が起こっているのか―（『WiLL』2020年12月21日発売号 初出）

【朝香 豊】1月6日：トランプの反攻に着目せよ（朝香豊の日本再興原論㉜）

共和党議員による米国大統領選挙結果への異議申し立て、そしてトランプ大統領が1月6日に明かすという「大量の証拠」。選挙結果を覆し、トランプが反攻をする舞台がいよいよ整ったのか。1月6日に着目せよ！

【日下公人】リーダーの在り方を考える

あるべきリーダーの姿とは何か―。戦時のゼロ戦開発とその運用を事例に考える。 （『WiLL』2020年12月21日発売号 初出）

【矢板明夫】「貧困脱却」という習近平政権の噓

中国の習近平国家主席は12月3日、「中国全体が貧困から抜け出し、世界が目を見張る勝利を収めた」と高らかに宣言した。 しかし、新型コロナウイルスは中国国内経済にも大きな打撃を与え、失業者の急増しているという。果たして「貧困脱却」は事実なのか― （『WiLL』2020年12月21日発売号　初出）

【安積明子】韓国・慰安婦訴訟判決：いい加減に政府は断固たる措置を！（《あづみん》の永田町ウォッチ㊱）

韓国の元慰安婦が日本政府に対して損害賠償を求めた訴訟で、1月8日、ソウル地裁が日本に賠償を命ずる判決を出した。 国際法上も経緯的にも「あり得ない」この判決に対して、政府は今度こそ断固たる措置を取らねば、日本国民の信を失うであろう―

【但馬オサム】日本を害する韓国の過剰な「民族心」

米大統領選の影にすっかり隠れてしまったベルリン・ミッテ区の慰安婦像設置問題。しかし、この問題の経緯は韓国がどんな国で、韓国人とはどういう思考を持った人々なのかを知ることができるわかりやすい事案だ。浮き彫りになる韓国人の過剰な「民族心」がいかに日本を害するかについて述べる――。

【安積明子】2021年・自民党の踏んだり蹴ったり（《あづみん》の永田町ウォッチ㊲）

コロナ対策での右往左往、議員の不祥事発覚、内閣支持率の明確な下落…とココのところ明るいニュースのない自民党。そんな中で迎える2つ選挙（3月の千葉県知事選、4月の衆議院北海道第2区補選）にも当然というべきか展望はまるで見えず……。 自民党、大丈夫⁉

【寄稿】中国自由化への道筋― 第２部：中国人と中国共産党（時事評論家・矢坂佳大）

中国が共産党の軛（くびき）から抜け、「普通の国」となることができるのかを考える寄稿連載の第2回。本稿では中国共産党の成立過程と本来の共産主義とは異なる特異性からその可能性を検証する。

【ワック新刊のご案内】命がけの証言（清水ともみ）

ついに米国も中国がウイグル族を「虐殺」していると認定― それではその実態は一体どのようなものなのか。ウイグル人たちの「命がけの証言」に応えて、ナチス・ヒトラーにも匹敵する習近平・中国共産党によるウイグル弾圧を、清水ともみ氏がマンガで告発いたします（2021年1月24日発売予定）

【安積明子】政治家に求められる細やかな「マナー」（《あづみん》の永田町ウォッチ㊳）

日常生活を円滑にする数々の「マナー」。特に政治家は細やかな配慮が求められるが、時にうっかりなのか、空気を読めないのか、「？」という言動と行動をする方々もいるようで―。

【朝香 豊】ひそかに迫る電力危機：政府は国益第一の判断を（朝香豊の日本再興原論㉟）

あまり知られていないが、今冬は電力不足が深刻化している。電気代を払ってさえいれば通常に供給されると多くの国民が感じている「電気」も、想定外の事態が起これば止まってもおかしくない状況なのだ。2050年までの達成目標である「ゼロエミッション」の実現するためにも政府には国益第一の判断が求められる――。