-
-
【WiLL最新号のご案内】月刊『WiLL』3月号は1月26日（火）発売です！
櫻井よしこ氏 X 加藤康子氏の新春特別対談をはじめ、「コロナの恐怖を煽る」ばかりの小池都政、私たちの想像以上の分断が起きているアメリカの現状レポートなど、盛りだくさんでお届けいたします！
人気の記事
-
-
【朝香 豊】ひそかに迫る電力危機：政府は国益第一の判断を（朝香豊の日本再興原論㉟）
あまり知られていないが、今冬は電力不足が深刻化している。電気代を払ってさえいれば通常に供給されると多くの国民が感じている「電気」も、想定外の事態が起これば止まってもおかしくない状況なのだ。2050年までの達成目標である「ゼロエミッション」の実現するためにも政府には国益第一の判断が求められる――。
-
-
【山口敬之】8割オジサン理論の崩壊～恐怖を煽る言説と決別せよ～【山口敬之の深堀世界の真相⑱】
引き続き新型コロナウィルスへの対応と緊張が続く日本列島。しかし、日本全体の感染者数を見ると、1月9日の7785人をピークに1月24日以降はほとんどの日で4000人を下回っている。それにもかかわらず「8割オジサン」こと西浦教授は2月に感染爆発が来ると予想。果たしてその論拠は確かなものなのか？ これまでの事例をひきつつ検証する。
-
-
「お母さん食堂」まで標的に――過度な言葉狩りで墓穴を掘るフェミニストの矛盾【兵頭新児】
言葉尻だけを取り上げて「差別」「偏見」「ハラスメント」と批判するフェミニスト。『お母さん＝料理』というイメージを払拭すると女性の代表を気取る彼女たちだが、実際には「専業主婦」にあこがれる女性が多いのが真実。自己満足のために世の中を生きにくくするフェミニストの実態とは――。
-
-
【山本隆三】太陽光の失敗をくり返す「洋上風力」
菅義偉首相が宣言した2050年温室効果ガス排出量ゼロを実現するため、政府は電力部門の脱炭素化と水素利用などを進めることを昨年末に発表。それに伴い、洋上風力発電設備の大規模導入が政策の中心として挙げられている。しかし果たして日本で上手くいくと言えるのだろうか。海外企業を喜ばせるだけかもしれないエネルギー政策に警鐘を鳴らす（『WiLL』2021年3月号初出）
-
-
【橋本琴絵】中国「海警法」――いまこそ海保の武器使用基準の改正を（連載第10回）
「海警法」の施工により、〝日本の〟領海内で日本人の射殺が事実上可能となった中国。一方、日本の海上保安庁における武器使用基準は国際基準を逸脱した制限だらけのまま。これだけ堂々と、中国による国家侵略が着々と進められる中、日本はこれをただ指をくわえて見ているだけなのか。
-
-
【山口敬之】日本人＝性悪説 に基づいた緊急事態宣言延長の愚【山口敬之の深堀世界の真相⑲】
予想通り（？）延長となった10都道府県での緊急事態宣言延長。しかし、ここ最近の陽性者数を見ても明らかに収束モードに入っていると思えるのに、なぜ延長なのか。そこには厳しすぎる「6指標」と「国民を＜緩ませて＞はならない」という考えが―。国民を信頼せずになされるコロナ対策の是非を問う。
-
-
【門田隆将】異論を許さない全体主義の恐怖【事件の現場から】
誰しもが「民主主義のお手本」と思っていた米国で全体主義の嵐が吹き荒れている。11月の大統領選以降、議会やメディア、そしてSNSまでもがトランプとその支持者を「当然に排除」仕様とした動きは恐るべきものだ。この流れの裏には何があり、そして〈平和ボケ〉日本はどのように対処してゆけば良いのか――。（『WiLL』2021年3月号初出）
-
-
【橋本琴絵】森喜朗会長発言を「経験」と「科学」の観点から検証する【橋本琴絵の愛国旋律⑪】
森会長の発言をめぐる議論は止む気配がない。多くの意見は「性差別」として森会長発言を非難するものであるが、コメントの切り取りも含め、果たして本当にキッチリと発言内容を検証した上での意見と言えるのか。英米流の「経験論」と欧州大陸流の「感情論」から筆者が論じる森会長発言の是非とは――。
-
-
【山口敬之】「逆ギレ」小池都知事が消す江戸～東京文化の灯【山口敬之の深堀世界の真相⑳】
2/10日の会見で、緊急事態宣言の解除見通しについて尋ねた記者に対して怒りをあらわにした小池百合子東京都知事。曰く、「解除に言及すると人出が増える」とのことだが、そもそもいま問題になっている病床数の逼迫という事態を招いたのは一体だれか。続く緊急事態宣言下でダメージを受け続ける東京の老舗たち。「人災」の面も持つ現状に対しての責任を問う。
-
-
【谷本真由美】「日本が見習うべき欧州」の惨状【コラム:日本人のための目覚まし時計】
引き続き世界を悩ませているコロナ禍で、日本のメディアでは相も変わらず「諸外国の対応を見習うべき」という論調が目立つ。しかし、日本の医療機関の対応、一般人の自発的な「抑制」行動は、世界の中で目を見張るべきものだ。それに引き換え、英国に在住する著者が紹介する欧州の実情というと――。（『WiLL』2021年3月号初出）
-
-
【WiLL最新号のご案内】月刊『WiLL』4月号は2月26日（金）発売です！
森・前五輪組織委会長に対する「メディアリンチ」の異論から、コロナの現状分析ととるべき対策、ウイグルへの人権侵害が加速する中国問題まで、今月も盛りだくさんにお届けいたします！
-
-
【山口敬之】小池都知事、「外出」は悪ですか？【山口敬之の深堀世界の真相㉒】
関西３府県と愛知、岐阜、福岡の3県が2月末に緊急事態宣言の解除に向けて動き出した中、東京都の小池都知事は相も変わらず「昼夜を問わず徹底した外出自粛」を都民に要請し続けている。果たして「外出自粛」の継続によりコロナが収束する、という明確な根拠があるのであろうか。小池発言をデータから検証する。
-
-
LGBT運動で大衆を見下す醜いフェミニストたち【兵頭新児】
米国でのバイデン政権発足以降、さらに「ジェンダーに対する配慮」が加速しているような現代世界。性のあり方については、それぞれの国や地域の歴史と伝統を踏まえて考えるべきとも思えるが、相も変わらず日本でも「西洋基準」を適用して、大衆を見下すためにLGBT運動を利用していると思われる人々が。はたしてLGBT運動はどこへ向かうのか―
-
-
【朝香 豊】世界に蔓延る環境利権のワナ（朝香豊の日本再興原論㊵）
「カーボンニュートラル」「グリーンニューディール」……世界中で進む地球温暖化対策。しかしパリ協定をはじめ、そのウラには政治的意図が大いに働いている。再生可能エネルギー、排出権利権、脱炭素……それらは本当に必要なことなのか。また地球温暖化対策は本当に環境保護目的で動いているのか。日本が国力を維持するためにハマってはならない「環境利権のワナ」とは―
-
-
【島田洋一】文明国なら森辞任はなかった【天下の大道】
「女性蔑視」だと批判され、辞任に追い込まれた東京五輪組織委員会の森喜朗前会長。発言の是非はともかく、一度謝罪し、撤回したモノをとことん追い込むという姿勢はいかがなものか。批判者は「グローバルスタンダード」「世界の潮流」というが、実は米国はオバマ政権時代に女性の能力軽視発言があったサマーズ元財務長官を能力重視で国家経済会議委員長に任命するなど、したたかな面を持つ。「グローバル」の表層だけなぞる日本は諸外国から侮られるだけであろう―(『WiLL』2021年4月号初出）
-
-
【朝香 豊】戦略的中国排除――TPP台湾加入の議論を（朝香豊の日本再興原論㊶）
RCEP（地域的な包括的経済連携協定）を推し進める中国が、TPP（環太平洋経済連携協定）へ参加の意向を示している。だが中国が国際協定を遵守しないことは、すでに国際社会が経験している。TPPを戦略的に位置づけることで、むしろ台湾を取り込みながら中国を排除する枠組みにしていく必要があるのではないだろうか。
-
-
【谷本真由美】欧州:個人主義という「わがまま」【コラム:日本人のための目覚まし時計】
コロナに感染し、今年2月に100歳で亡くなった元英国軍人のトム・ムーア卿。医療機関への寄付行為含め、ムーア卿の活動は英国では完全に「美談」扱いされているが、ちょっと待ってほしい。この美談が示す欧州の「個人主義」に関する考え方と英国医療制度の弱点を紹介する（『WiLL』2021年4月号初出）
-
-
【湯浅 博】日の丸ワクチンにカネけちるな【文明の不作法】
世界から称賛を受けるワクチンのスピード開発。しかしそこに医療技術大国であるはずの「国産ワクチン」がないのは一体なぜか。先端の武器同様、すでに世界の重要戦略物資の1つとなっているワクチンに対する、日本の認識の甘さに迫る。（『WiLL』2021年4月号初出）
-
-
【朝香 豊】習近平独裁強化の裏で激しさを増す「暗闘」（朝香豊の日本再興原論㊷）
中国の全国人民代表大会（全人代）の期間中、上海総合指数は全人代開催初日の3月4日から、終了前日の10日まで毎日連続で下落を続けた。このことは異例で、習近平のメンツを大いに潰すこととなった。果たしてこのことは何を意味するのか。一見独裁が強化されているように見える習近平政権と、その裏にある暗闘に迫る――。