-
-
最高学府が聞いてあきれる~内部告発!東大に学問の自由などない
「学生を失望させるな」―現役東大生の"魂の叫び"に耳を傾けよ (『WiLL』2020年12月号掲載)
人気の記事
-
-
【山口敬之】米国大統領選続報:パウエル弁護士離脱の真相~「正義の戦い」と「共和党の戦い」【山口敬之の深堀世界の真相⑨】
パウエル弁護士のトランプ陣営離脱は、決して「陰謀論を流布したから」ではない――。
-
-
【横田由美子】保守分裂?岐阜県知事選挙がアツい!(横田由美子の忖度なしでごめんあそばせ㉕)
来年1月に行わる岐阜県知事選挙が保守分裂の様相に――。アツい戦いに注目。
-
-
【石角完爾】菅・バイデン会談:「尖閣諸島に安保条約適用」の意義は?
菅総理がバイデンから取り付けた「日米安保条約5条の尖閣諸島への適用」についてのコミットメント。 外交通例から解釈するその意義とは――。
-
-
【門田隆将】"バイデン─習近平時代"の悪夢とは
仮にバイデン大統領が誕生しても、中国に対する米国の姿勢は変わらない⁉ そんな希望的観測は捨てるべき――。 (『WiLL』2021年1月号初出)
-
-
【島田洋一】バイデンの近衛兵と化した米メディア
世界の「クオリティ・ペーパー」も、ことトランプ報道となると「ゴシップ誌」レベルに落ちる愚― (『WiLL』2021年1月号初出)
-
-
【十市 勉】「2050年CO2排出ゼロ」は原発再稼働なしに実現せず
果たして菅政権は原発再稼働を進める覚悟をもっているのか― (『WiLL』2021年1月号初出)
-
-
【安積明子】菅総理に直撃!…でも見えなかった"心"(《あづみん》の永田町ウォッチ㉛)
12月4日の首相会見に当選した上、質問も指名されました!緊張の筆者が聞いたことは――。
-
-
【朝香 豊】米国大統領選・いまだ終わらず(朝香豊の日本再興原論㉙)
バイデン氏が選挙人過半数を確保したというニュースとは裏腹に、むしろトランプ大統領逆転勝利の道は広がっているのではないか―
-
-
【WWUK】『鬼滅の刃』 韓国オリジナルを焚き付ける日本のリベラル
反日のためなら、大ヒット漫画まで利用するメディアの醜態 (『WiLL』2020年1月号初出)
-
-
【橋本琴絵】誰がための「生活保護」か――外国人を肥やす売国制度が日本人を殺す【新連載第3回】
大勢の外国人が超厚遇・生活保護を受給する一方、貧困で苦しむ日本人の命が失われている――外国人差別でなく、"日本人差別"では?
-
-
【深川保典】コロナ危機下での格差拡大を許すな
コロナ危機をビジネスチャンスにする前に、救うべき人たちがいる― 作家でジャズ歌手でもある筆者が提言する解決案とは
-
-
【山口敬之】「PCR至上主義」が招く日本の危機【山口敬之の深堀世界の真相⑫】
コロナ対策=PCR検査という風潮が日本の危機を招く――。
-
-
【濱田浩一郎】政治とSNS:「#中央区だったら懲罰されていた」問題を考える
利便性と共に問題の火種となることも多いSNS。話題となった「#中央区だったら懲罰されていた」問題を事例に、政治とSNSの向き合い方を考察する―
-
-
【杉山大志】環境運動家は中国共産党の「使える愚か者(useful idiots)」なのか
中国に見て見ぬふりをする環境運動家の偽善―
-
-
【朝香 豊】デジタル庁を日本経済の「武器」にせよ(朝香豊の日本再興原論㉚)
2021年9月に発足するデジタル庁。21年度予算案にも大きく計上された菅政権の目玉施策への期待と課題。
-
-
【門田隆将】歴史に残る連邦最高裁の「使命放棄」
明かに「おかしい」と思われる2020年米国大統領選挙。12月8日にテキサス州がペンシルベニア、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシンの4州対して起こした訴訟も、連邦最高裁は4州側を支持。一体いま米国に何が起こっているのか―(『WiLL』2020年12月21日発売号 初出)
-
-
【橋本琴絵】人民解放軍の軍拡計画に参加した日本人を訴追せよ【連載第6回】
人民解放軍と関係のある軍事技術研究を行う中国7大学。それらと学術・学生交流協定を結ぶ日本の大学が45校、9校は共同研究まで。そして「千人計画」に加担している日本人研究者が44人。日本の軍事研究を阻み、中国の軍拡には手を貸す売国日本人の正体――
-
-
【矢板明夫】「貧困脱却」という習近平政権の噓
中国の習近平国家主席は12月3日、「中国全体が貧困から抜け出し、世界が目を見張る勝利を収めた」と高らかに宣言した。 しかし、新型コロナウイルスは中国国内経済にも大きな打撃を与え、失業者の急増しているという。果たして「貧困脱却」は事実なのか― (『WiLL』2020年12月21日発売号 初出)
-
-
【安積明子】韓国・慰安婦訴訟判決:いい加減に政府は断固たる措置を!(《あづみん》の永田町ウォッチ㊱)
韓国の元慰安婦が日本政府に対して損害賠償を求めた訴訟で、1月8日、ソウル地裁が日本に賠償を命ずる判決を出した。 国際法上も経緯的にも「あり得ない」この判決に対して、政府は今度こそ断固たる措置を取らねば、日本国民の信を失うであろう―