-
-
【山本隆三】太陽光の失敗をくり返す「洋上風力」
菅義偉首相が宣言した2050年温室効果ガス排出量ゼロを実現するため、政府は電力部門の脱炭素化と水素利用などを進めることを昨年末に発表。それに伴い、洋上風力発電設備の大規模導入が政策の中心として挙げられている。しかし果たして日本で上手くいくと言えるのだろうか。海外企業を喜ばせるだけかもしれないエネルギー政策に警鐘を鳴らす（『WiLL』2021年3月号初出）
人気の記事
-
-
【杉山大志】独裁主義の伸張を招く、人類「家畜化」の恐怖
色濃く漂ってきた民主主義の後退と独裁国家の伸長。私たちはそれを「恐れるべき傾向」ととらえているが、歴史を概観すると、実は民主主義の推進のためには人類自身のその資質が求められることがわかる。自らを「家畜化」することで独裁に従う姿勢を進んで示してきた歴史もまたあるのだ。果たして、人類に将来も民主主義を担う資質はあるのだろうか―。
-
-
【島田洋一】ドイツの「勝訴」と慰安婦問題【天下の大道】
1月初旬にソウル地裁が命じた元慰安婦への賠償判決。判決内容は論外で、日本政府にも強い対抗措置を取ってほしいところだが、巷間主張される国際司法裁判所（ICJ）への提訴については注意が必要だ。提訴積極論者が引き合いに出す、ドイツがイタリアに勝訴した「フェリーニ訴訟」判決の落とし穴とは―（『WiLL』2021年3月号初出）
-
-
【門田隆将】異論を許さない全体主義の恐怖【事件の現場から】
誰しもが「民主主義のお手本」と思っていた米国で全体主義の嵐が吹き荒れている。11月の大統領選以降、議会やメディア、そしてSNSまでもがトランプとその支持者を「当然に排除」仕様とした動きは恐るべきものだ。この流れの裏には何があり、そして〈平和ボケ〉日本はどのように対処してゆけば良いのか――。（『WiLL』2021年3月号初出）
-
-
【杉山大志】"温暖化外交"で中国に売られる人権と領土
バイデン政権下で一層ビッグイシューとなる「温暖化対策」。政権は中国に対して「温暖化対策は取引材料にしない」と言うが、本当に可能なのか。中国を巻き込んだ「温暖化対策」は結果として日本そして世界にさらなる脅威を招くことに他ならないのではないか―
-
-
【山口敬之】「逆ギレ」小池都知事が消す江戸～東京文化の灯【山口敬之の深堀世界の真相⑳】
2/10日の会見で、緊急事態宣言の解除見通しについて尋ねた記者に対して怒りをあらわにした小池百合子東京都知事。曰く、「解除に言及すると人出が増える」とのことだが、そもそもいま問題になっている病床数の逼迫という事態を招いたのは一体だれか。続く緊急事態宣言下でダメージを受け続ける東京の老舗たち。「人災」の面も持つ現状に対しての責任を問う。
-
-
【石角完爾】コロナワクチンと東京五輪＝リーダーは「常に最もやりたくないことをやれ」
2月12日にファイザー社製の新型コロナワクチンがようやく成田空港に到着。しかし、ワクチン接種に至るまで、日本は世界各国にくらべ著しく後れを取っている。この遅れはひょっとして東京五輪の開催とワクチンにかかるマンパワーを天秤にかけたのではないか？ 対立する2つの決断を迫られた際に、指導者がとるべき説話を紹介する。
-
-
【朝香 豊】森会長後任問題～「女性前提」の後任選びが国益を損なう（朝香豊の日本再興原論㊳）
森会長の辞任表明により、その関心が後任選びに移りつつある東京五輪・組織委委員会の会長職。森会長辞任までの流れと、有力候補とみられた川淵三郎氏の辞退の経緯から後任は「女性前提」で進んでいるようにも見えるが、果たしてそれで良いのか。東京五輪と日本の真の国益のために必要とされる後任の資質とは――。
-
-
【杉山大志】「太陽光発電」推進はウイグル人権侵害への加担か
日本のみならず、世界中で導入が進む太陽光発電。しかし、その心臓部である「多結晶シリコン」の大半が中国、しかもウイグル自治区で生産されている事実をご存じだろうか。すなわち、太陽光発電の導入を現在積極化することは、ウイグルでの強制労働に加担することとなりかねないのだ。企業やメディアは「ESG」や「SDGｓ」を高らかに謳うのであれば、こうした実態にも目を背けないでほしい――。
-
-
【杉山大志】日本に迫る「中国エネルギー戦略」の魔の手～英国の危機に学べ～
『WiLL』本誌、『Daily WiLL Online』でも再三取り上げている、中国によるハイブリッド戦争の脅威。国家運営の根幹となるエネルギー戦略に関しても、中国企業の浸透は凄まじいものがある。すでに電気事業に中国企業が深く英国の危機を例に、改めて中国の脅威を知ってほしい――。
-
-
【朝香 豊】「反ワクチン」信者続出――過度な心配が日本を亡ぼす（朝香豊の日本再興原論㊴）
2回目の非常事態宣言の中、新型コロナワクチンに対する非科学的な言説が拡大中。中国製ならともかく、有効性が検証されているワクチンまで批判するのはいかがなものか。反ワクチン派よ、いま肝心なのは「正しく」怖がることだ。
-
-
【濱田浩一郎】ホロコーストを想起させる「ウイグル弾圧」～もはや対岸の火事ではない～
清水ともみ氏著『命がけの証言』（ワック刊）やBBC報道から、ようやくウイグルの過酷な実情が知られ始めた。この許されざる「民族浄化」に対して、国際社会はどう考えどう対処してゆくべきか。事態はもはや対岸の火事ではない―
-
-
【WiLL最新号のご案内】月刊『WiLL』4月号は2月26日（金）発売です！
森・前五輪組織委会長に対する「メディアリンチ」の異論から、コロナの現状分析ととるべき対策、ウイグルへの人権侵害が加速する中国問題まで、今月も盛りだくさんにお届けいたします！
-
-
LGBT運動で大衆を見下す醜いフェミニストたち【兵頭新児】
米国でのバイデン政権発足以降、さらに「ジェンダーに対する配慮」が加速しているような現代世界。性のあり方については、それぞれの国や地域の歴史と伝統を踏まえて考えるべきとも思えるが、相も変わらず日本でも「西洋基準」を適用して、大衆を見下すためにLGBT運動を利用していると思われる人々が。はたしてLGBT運動はどこへ向かうのか―
-
-
【朝香 豊】世界に蔓延る環境利権のワナ（朝香豊の日本再興原論㊵）
「カーボンニュートラル」「グリーンニューディール」……世界中で進む地球温暖化対策。しかしパリ協定をはじめ、そのウラには政治的意図が大いに働いている。再生可能エネルギー、排出権利権、脱炭素……それらは本当に必要なことなのか。また地球温暖化対策は本当に環境保護目的で動いているのか。日本が国力を維持するためにハマってはならない「環境利権のワナ」とは―
-
-
【島田洋一】文明国なら森辞任はなかった【天下の大道】
「女性蔑視」だと批判され、辞任に追い込まれた東京五輪組織委員会の森喜朗前会長。発言の是非はともかく、一度謝罪し、撤回したモノをとことん追い込むという姿勢はいかがなものか。批判者は「グローバルスタンダード」「世界の潮流」というが、実は米国はオバマ政権時代に女性の能力軽視発言があったサマーズ元財務長官を能力重視で国家経済会議委員長に任命するなど、したたかな面を持つ。「グローバル」の表層だけなぞる日本は諸外国から侮られるだけであろう―(『WiLL』2021年4月号初出）
-
-
【山口敬之】「緊急事態宣言延長」という究極の愚策～不可解な「5つの疑問」【山口敬之の深堀世界の真相㉓】
延長がほぼ決まった1都3県の緊急事態宣言（3月5日現在）。政局、東京オリンピック……など様々な思惑があるかもしれないが、最も重要なのは首都圏住民の生活であろう。緊急事態宣言を延長するのであれば、政府もしくは都は「なぜか変わる解除基準」や「突然下がった病床数使用率」など、不可解な諸点にまずは答えるべきであろう――。
-
-
【ライスフェルド・真実】ドイツ:《グレートリセット》で目指す伝統の完全破壊（後編）
言論封殺・大量移民・学校崩壊により、伝統が失われゆくドイツ。その中で、社会の在り方を根底から変える《グレートリセット》を唱える識者も出てきた。しかし、突き詰めて行けばその結果は私有財産の収用から中間層への搾取を招くのではないか―。「モノ言えぬ」時代の恐怖に迫る。
-
-
【門田隆将】厚労省はなぜ国民の「命の敵」なのか【事件の現場から】
日本再生のために官僚・公務員の力はもちろん不可欠―。しかし昨年からの一連のコロナ禍にあって、厚生労働省の「不作為」がもたらした被害は大きい。緊急事態にあっては当然「国民の命を守るため」の柔軟な対応が必要なはず。厚労省のみならず、官僚はいい加減に"マニュアル君"から脱せよ―（『WiLL』2020年4月号初出）
-
-
【湯浅 博】日の丸ワクチンにカネけちるな【文明の不作法】
世界から称賛を受けるワクチンのスピード開発。しかしそこに医療技術大国であるはずの「国産ワクチン」がないのは一体なぜか。先端の武器同様、すでに世界の重要戦略物資の1つとなっているワクチンに対する、日本の認識の甘さに迫る。（『WiLL』2021年4月号初出）