-
-
日本は「コロナ下でも明るい米国」を見習え！【山口敬之の深堀世界の真相㉞】
ワクチン接種が日本より大幅に進んでいるとはいえ、5/20日時点でも米国は依然29,758人の新規感染者数を出している。にもかかわらず、テレビなどでも目にするように、一部のスポーツイベントなどでは観客もマスクを外して盛り上がり、街も日常生活を取り戻しつつある。一方で日本の5/20日の新規感染者数は全国で5721人。それなのに、こちらは緊急事態の延長がささやかれ始めるなど、政治家もメディアも「ひたすら暗い」一方だ。コロナを侮るつもりはないが、昔から『病は気から』ともいう。日本は少しは「明るい米国」を見習え！
人気の記事
-
-
政局のカギ？8月・横浜市長選がアツい【安積 明子:《あづみん》の永田町ウォッチ No55】
迫る地方選と言えば7月4日に投開票が行われる東京都議選がクローズアップされがちだが、菅義偉首相のおひざ元で8月に行われる横浜市長選も見逃せない。来年行われる参議院選への思惑やIR誘致も絡み、なんと三原じゅん子厚労副大臣の転身説や著名企業家の松田公太氏の名前も浮上。果たして苦境の自民党はどのような判断で動くのか―
-
-
新型コロナの起源についてアメリカで急展開――やっぱり武漢ウイルス＆生物兵器という根拠【朝香豊の日本再興原論 No52】
新型コロナウイルスの発生から1年半――かねてより「（新型コロナ）は中国起源だ」とするトランプ前大統領の主張を「差別助長」の危険性を理由に避難してきたアメリカの左派リベラル勢力。ところが、今になってアメリカでは研究所から議会に至るまで、武漢起源を主張する声が高まり、状況証拠が噴出する急展開を迎えている。今、アメリカの風向きを変えつつある主張の数々をおさえておく。
-
-
日の丸ワクチン～一気に一兆円投じればできる：角田 卓也（医学博士、昭和大学教授）
政府が治療薬・ワクチン開発を「国策プロジェクト」として進めれば、日の丸ワクチンは必ずできる―免疫治療の最前線で30年間研究を続けてきた筆者がアカデミズムとビジネスの両面から提言する「コロナ戦勝国」への道とは。（『WiLL』2021年7月号初出）
-
-
「五輪中止」で内閣支持率UP？いい加減なことを言うな！【安積 明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo56】
5月29日未明に放映された「朝まで生テレビ」で国際政治学者の三浦瑠麗氏が、菅首相は「小池百合子東京都知事に先駆けて東京五輪中止を発表したら、内閣支持率が上がる」と吹き込まれたとコメント。しかし、問題の根本はあくまでコロナ問題の解決であって、五輪を中止すれば万歳ということではない。近視眼的な評論はいい加減にしろ！
-
-
6月4日-台湾へのワクチン送付日に込めた日本政府のメッセージ【安積 明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo57】
日本政府は6月4日、成田空港から台湾・桃園空港に英国のアストラゼネカ社製のワクチン124万回分を送付。台湾側の示した日本への信頼と、迅速にそれに応じた日本政府の動きを頼もしく感じるとともに、筆者は実はそこには「6月4日」の送付に込めた日本の対中メッセージがあったのではないかとみる―
-
-
「ファウチ・ゲート」：バイデン政権は真相解明を急げ！【朝香豊の日本再興原論 No54】
アメリカの公衆衛生行政に多大な影響を及ぼしてきたアメリカ国立アレルギー・感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長が、窮地に追い込まれている。1年前には「コロナは自然進化したもの」と言っていたのでは？？マスク着用の有無から新型コロナウイルスの発生源に至るまで、これまでのスタンスとは食い違う状況証拠が次々と出てきているファウチ氏。いますぐバイデン政権はその責任を追及せよ。
-
-
本多議員「14歳」発言放置：立憲民主党「ダブスタ」のワケ【橋本琴絵の愛国旋律㉘】
大きな話題になっている本多平直衆議院議員の「同意ある14才との子の性交～」発言。常識的に考えて問題のある発言ということにあわせて、立憲民主党のバックグラウンドを考えたときに、本発言は実は本多氏個人の考えではなく、党としての考えなのではないかという疑義も浮かぶ。すなわち、立憲民主の支持母体である日教組には長い「小児性愛」の歴史があるからだ。本稿ではその負の歴史を概観するとともに「小児性愛者」に甘い日本の法制度の問題点と、その解決策について述べる。
-
-
東芝・企業統治問題：あえて言う―国はもっと企業を守れ！【朝香豊の日本再興原論 No55】
コンプライアンス違反として大きな問題となっている、東芝・株主総会の運営問題。確かに国が企業統治に介入し、その判断を左右することは一般的には問題であろう。しかし、多くの企業に外国資本が入り、長期的な視点に基づいた企業戦略が立てにくくなっていることも事実である一方、私企業であってもその事業内容によっては国家安全の根幹を担う場合もあるのだ。にもかかわらず、国家の大計と株主利益を天秤にかけた場合、常に後者が優先されなくてはならないのだろうか―。異論を承知で言う、国家はもっと積極的に企業を守れ！
-
-
【矢板明夫】中国共産党、100年の暗黒闘争史【美麗島遠眼鏡】
7月に創建100周年を迎える中国共産党。しかしその歴史を振り返ると、なんとトップの失脚率7割という苛烈な「暗黒闘争」の繰り返しだ。はたして、今は栄華を極める（？）習近平も「反党分子」とされる日が来るのか？中国共産党100年の暗黒闘争史を振り返る。（『WiLL』2021年7月号初出）
-
-
米国の「巨大コロナ疑惑」ー陰謀論で封印された真実【山口敬之の深堀世界の真相㊳】
日本ではなぜかあまり話題になっていないが、米国が「巨大コロナ疑惑」で揺れている。すなわち昨年時点では陰謀論として一笑に付されていた「コロナ人工説」の根拠が次々と出てきたのだ。それだけでなく、米国が関与していたとする疑惑、そしてこの事実をあえて1年以上にわたり「黙殺」していた政府とメディアの結託など、事実であれば世界を揺るがしかねない状況だ。本記事では進行中の「巨大疑惑」を時系列で振り返るとともに、その問題点について論ずる―。
-
-
山尾志桜里議員「不出馬表明」の身勝手【安積 明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo59】
山尾志桜里議員が、次回衆院選に出馬しないことを表明。「新しくスタートしたいことがある」との理由だが、その結論を下すにあたって、これまでいろいろあったにもかかわらず彼女を支え続けてくれた有権者のことをどれだけ真剣に考えたのだろうか。政治家というのは決して自分をアピールする職業ではなく、国民の生活をよりよくするために尽くす職であろう。あらためて議員に求められる資質を考える―
-
-
「経済相互依存で国を守れる」という能天気な人たちに告ぐ！【ナザレンコ・アンドリー／新連載第5回】
中国は日本と経済的なつながりが強く、もし戦争なんかしたら中国にとっても損だからあり得ないよ―という意見をよく聞く。はっきり言う。それは大きな間違いだ―。近年でも見ても、ウクライナに対するロシアの侵攻は経済的にはデメリットばかりであったにもかかわらず、実行されたのだ。独裁国家に理性はない―。「経済相互依存で国を守れる」論の愚かさを、その実体験から説く！
-
-
新型コロナ「人工説」拡大の裏に中国高官の亡命？【朝香豊の日本再興原論 No56】
米国で急速に台頭した「コロナウイルス」人工説。昨年は陰謀論扱いされてきたこの説の拡大理由については諸説あるが、筆者が今回注目するのは、「中国情報部門のNo2が米国に亡命し、その握っている数々の重要事実を米国・国防情報局（DIA）が把握した」とする説だ。その説の内容を見ていこう―
-
-
コロナ「敗戦」：「戦犯」日本医師会は見切れ【横田由美子の忖度なしでごめんあそばせ】
コロナ禍もワクチンの普及スピードが上がったことにより、「一安心」とみる向きがないでもない。しかし、海外事情を見てもコロナはワクチンを打ったら全てOKではなく、接種後のフォロー、そして根本的な感染対策が引き続き必要だ。しかし、その障害となっているのが政治活動ばかりに勤しむ日本医師会。東京オリパラ後に「東京型」を発生させないためにも、政権は日本医師会を見切れ—
-
-
「拝察」発言：西村宮内庁長官は"異能者"？【安積 明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo60】
物議を醸している西村泰彦宮内庁長官の「拝察」発言。確かに長く陛下のお側に仕えているし…と思いつつ、かなりの不安を覚えるのは西村氏があの膨大でほとんどの人が「？」だった小室文書を「非常に丁寧で、理解できた」と述べた御仁だからだ。ひょっとして"異能者"なのでしょうか⁉
-
-
あえてバブルを崩壊させる⁉習近平中国の危険な選択【朝香豊の日本再興原論 No57】
中国経済の「バブル崩壊」が予測されて久しいが、ここ最近の動きをみると習近平政権は「あえて」バブル崩壊に誘導するような動きを見せている。政権崩壊につながりかねない「バブル崩壊」をあえて選択するとみる背景には、いま中国で問題となっている「寝そべり族」の影響が―
-
-
【谷本真由美】エリザベス女王が激怒～ヘンリー・メーガン"ヤンキー夫婦"が娘につけたキラキラネーム【コラム:日本人のための目覚まし時計】
お騒がせ夫婦、ヘンリーとメーガンに第二子が誕生したのだが、かの地ではその名前がまた物議を醸している。いわゆるキラキラネームなうえに、世間的常識で考えても「失礼」なのだ。しかしこの夫婦の行動、小室圭氏の問題の行方いかんでは、決して他人事と笑えないであろう―（『WiLL』2021年8月号初出）
-
-
医師がひも解く～コロナ・今後の"波”の行方と"ワクチン接種"の判断【森田 洋之】
緊急事態宣言が解除され、再び新規感染者の増加が報じられている東京。しかし、それは本当に恐れるべきことなのか。そして接種が進むワクチン接種の効果と、巷間言われている「副作用」について、我々はどう考え、どう判断すべきか。『日本の医療の不都合な真実』の著者がデータと医師の視点からひも解きます。※記事中のデータは本記事執筆時点（6月10日）のものとなります。
-
-
英国の「脱炭素」にNO！大物与党議員から批判が相次ぐ【杉山 大志】
ボリス・ジョンソン率いる英国保守党政権は日本と同じく「脱炭素」にまい進するスタンスであるが、日本と異なるのは、その政策に対して与党の大物議員から多くの批判が出されている点だ。「脱炭素」を当然の事の様に推進するのではなく、日本の政治家もそのリスクを学び、きちんと国民に伝える勇気を持つべきであろう―