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紛争の裏で展開される世界規模のエネルギー争奪戦【大高未貴】
イスラエル・ハマス紛争の背景にはエネルギー利権があった――？
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円安の真の原因はこれだ！【石角完爾】
日本のメディアでは円が下がった、下がったと大騒ぎし、30年来の円安だ、と連日のように報道、日米金利差が円安の原因だとしている。常にユダヤ人の歴史的視点で海外から日本を見ている筆者は、真の円安の原因を喝破――。
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ニコニコ動画サイバー攻撃の背後にあるもの【兵頭新児】
KADOKAWAを母体とする動画共有サービス、ニコニコ動画が金銭を目的としたサイバー攻撃を受けた。さらに社内情報をダークウェブに公開されるという被害まで発生した。クリエイターや通信制高校の生徒の個人情報も流出するという大惨事となったが、メディアの反応はいささか薄いようだ。しかしこれは、非常に大きな問題を内在させた事件なのではないか……。
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【田中秀雄（近現代史研究家）】ラルフ・タウンゼントが説く 中国人の底知れぬ怖さ
コロナ騒動のきっかけもその後の対応も、そして言い逃れも……。すべてが過去の中国と全く「変わらない」。 ラルフ・タウンゼントが1933年に出版した『暗黒大陸 中国の真実』に見る中国の本質とは――。 （『WiLL』2020年6月号掲載）
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【企画連載】聖武天皇は日本史上初のMMTerだった！?～現役FX会社社長の経済＆マネーやぶにらみ②
※MMTer＝MMT（現代貨幣理論）を奉じる人たち 現役のFX会社社長が現場感覚でマネーと経済を語る月1連載の第2回目。 奈良時代にも起きたパンデミック。そんな中、当時の為政者たちがとった施策はMMT的なものだった⁉現代金融ビジネスの奈良時代の経済政策からMMTを探る！ 提供：アヴァトレード・ジャパン
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【ノーベル賞受賞歴と日中韓の微妙な関係】中国/韓国を圧倒してきた日本…今後は?!
今年も注目を集めたノーベル賞。 本年は日本人受賞者はなかったものの、2000年以降日本は毎年平均1人の受賞者を出し、隣国の中国や韓国を圧倒してきた。しかし、今後もこの日本のノーベル賞受賞ラッシュは続くのだろうか。これまでの受賞の背景を分析し、今後を考察していく。
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【横田由美子】自見英子参議院議員に聞く～コロナ対応で感じた政府広報の課題と今後～
コロナ対応でしばしば感じられるのが「何が正確な情報なのか」という点。正確な情報を伝えるという点では、政府広報の役割は重大だ。それでは、果たして政府のリスクコミュニケーションは必要十分なのか。安倍政権で厚生労働大臣政務官を務め、コロナ対応の現場を知る自見英子参議院に聞いた／聞き手：横田由美子（ジャーナリスト）
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【WiLLデスク山根】元朝日・植村隆氏を「日本国への名誉毀損」で訴えられないものか（山根真の口が滑って⑮）
元朝日新聞記者の植村隆氏が、櫻井よしこさんと弊社ワックをはじめ3出版社を訴えていた裁判が完全決着。 世界中で日本の評判を落とした一連の慰安婦記事こそ日本への名誉棄損ではないか――。
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【WiLLデスク山根】「報ステ」CM炎上――テレ朝は“ポリコレ全体主義”と戦え！（山根真の口が滑って⑰）
『WiLL』最新5月号でも特集を組む「暴走」するジェンダーフリー。今回のターゲットはお仲間（？）の報道ステーション。どうってことないウェブCMにかみつくフェミニストたち。これぞまさに「全体主義」では？
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【兵頭新児】むしろ女性に横暴？「男性フェミ」のダブスタを検証する
「平和」や「人権」、「非差別」をなによりも尊ぶリベラリストたち。しかし、そんな彼ら～特に「男性フェミニスト」と言われる人たち～の方がなぜか女性に対する犯罪が多い気が…。普段の言動では「萌え」系愛好者を糾弾しながら、実際の女性に対しては横暴だったりする彼らの「ダブスタ」は一体どこから来るのか？検証します！
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"ウイルス起源"の攻防を報じない日本メディアの「質の低さ」【山口敬之の深堀世界の真相㊺】
アメリカの共和党は8/2、新型コロナウイルスの起源に関する報告書を公表。この報告書は実は同党が昨年9月に出した「最終報告書」の付録というべきもので、にもかかわらずこのタイミングで発表されたのは、同じく"ウイルス起源"の調査を進めるバイデン政権にプレッシャーをかける意味合いがある。しかし、このような米国政治のダイナミズムを報じる日本のメディアは残念ながら皆無だ。米国での"ウイルス起源"の攻防と、そこからわかる日本メディアの劣化具合に迫る－
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渡部昇一の素朴な疑問【日下 公人：繁栄のヒント】
日本人に生まれて日本に暮らせば、概ね平和に暮らせる時代である。私たち日本人はそのような幸せを「当然」として受け取っていないだろうか。渡部昇一氏の残した疑問と共に考える―（『WiLL』2021年9月号初出）
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日本にもいる――タリバンの女性差別に意を同じくする者たち【橋本琴絵の愛国旋律㊲】
タリバンのカブール占領を受け、中国外務省の華春瑩報道局長が「アフガン国民の意志と選択を尊重する」と発表し、タリバンによる武力制圧を事実上容認する方針を公表。日本でも大分県県議会議員の浦野英樹氏（立憲民主党）がツイッターで「日本はタリバン政権を認めるべき」と発表した（現在は削除）。女性の耳や目をそぎ落とし、女性を財物として売買し、女性を殺害しても金銭の損害賠償で弁済できる≪器物損壊≫となる地域。そんな女性を人間として扱わないタリバンより、国内の荒探しを優先する日本のフェミニストも不思議だが、今回はタリバンの思想に意を同じくする先進国の人々に焦点を当てたいと思う。
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「移民問題」に火をつけたメルケル、流されなかった安倍晋三【白川司】
つい最近まで「移民受け入れ」に積極的だったEU諸国では、これまでの姿勢を返上し、不法移民を国外退去させる政策が躊躇なくおこなわれるようになっている。また、ポーランド・ベラルーシ国境では移民の大量流入を受け、「壁」すら築かれる可能性があるという。そもそも、この問題の大きな原因は2015年ドイツのメルケルが行った「移民受け入れ宣言」にある。その際、断固として「移民の受け入れ」を認めず批判にさらされた安倍晋三元首相との判断の差を振り返る。
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樺太アイヌ 強制移住のウソ【大高未貴】
日本と朝鮮半島・中国における過去の歴史問題において、一番大事な論点が“強制”という文言だ。朝日新聞が“強制性”などといった広義の解釈を入れてから、問題は悪化の一途をたどっている。在サハリン韓国人問題、慰安婦問題、徴用工問題に次いで、いわゆる活動家らが用意しているとみられる戦後補償の1つが、“エンチュウ（樺太アイヌ）強制移住問題”だ。「稚内市樺太記念館」の年表には「移住」から「強制移住」と、史実と異なるシールが上書きされていた。果たしてその真意とは――。（『WiLL』2022年1月号初出）
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ポリコレ漫画をマスに向けて発信する弊害【兵頭新児】
前回記事で紹介したポリコレ漫画『ミステリと言う勿れ』。菅田将暉によるドラマも視聴率は好調…とのことで、その人気はとどまることを知らないようだ。しかし、作中で頻出する主人公の「ポリコレ理論」には間違った根拠に基づいたものもあれば、そもそも思い込みである場合も多い。果たして、このような特性を持つ作品を、何の注記もなくマスメディアで広く届けることに問題はないのであろうか？
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核兵器を持たない国の悲劇【石角完爾】
核兵器を持たない国は核兵器を持つ国の通常兵力により蹂躙（じゅうりん）される。最近の例がウクライナだ。核保有国は常に核を持たない他国を攻撃する。それが歴史の事実だ。歴史のその時々における最新最強の大量破壊兵器を持った民族、国、団体がそうでない国に攻撃を仕掛けて“繁栄”を築いたというのが世界の歴史である。第2次大戦後の戦争の歴史を振り返りながら、日本の核保有について考える。
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ブダペスト覚書の教訓（ウクライナ：非核3原則の悲劇）【石角完爾】
「今、ウクライナ市民の間では『核兵器さえ放棄しておかなければ、こんな目には合わなかった』と言っている人が増えている」――ハーバード大学の教授でウクライナ問題に詳しいマリアナ・ブジェリンはこのような見解を示している。大国に呑み込まれないために、そしてウクライナの悲劇を教訓とするために、日本がすべきこととは――。
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離婚後の親権問題――救うべきは子どもたち【森めぐみ】
令和3年度全国児童福祉主管課長・児童相談所長会議資料によれば、1週間に1人の子どもが虐待で命を落としている。離婚後の親権を親双方に認める「共同親権」導入について再審議という結果となった。子どもたちを救うには、法の改正が急務――。
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【『WiLL』6月号チョイ読み】2279日 我が中国拘束の日々【鈴木英司】
「日中友好」の美名のもとに、中国の横暴や暴虐に口をつぐんできたことを反省している。【『WiLL』2023年6月号初出】