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小山田氏「いじめ問題」はオタクを下に見る「男性フェミ」と同じ構図【兵頭新児】
東京五輪の盛り上がりにより、開幕直前にあった様々な「事件」も忘れられがち…と思いきや、小山田圭吾氏の「いじめ問題」はジワジワと炎上を続けている。しかし、この炎上問題、ことは小山田氏だけの問題ではなく、そのような価値観を許容していた当時の「サブカル」業界の問題ともいえる。そして当時の状況を振り返ると、この「いじめ」問題はオタクを下に見る「男性フェミ」の構図に非常に類似していることが伺えて―
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小山田圭吾氏問題にみる、リベラル・文化人の無茶な「自己正当化」論【兵頭新児】
多くの人を唖然とさせた小山田圭吾氏の「いじめ問題」。当然そのような記事を掲載したメディアも糾弾を受けているが、「当時はそういう風潮だった」「致し方なかった」的な論でその正当化を図る人たちも散見される。それらの無茶な理屈は実によく左翼やリベラルの「自己正当化」論理に通じるものがあるので、ここに紹介したい－
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7.25 日経世論調査の衝撃：「保守離れ」が菅政権を危険水域に【山口敬之の深堀世界の真相㊹】
比較的中立で党派性が少ないとみられている日本経済新聞の世論調査の結果が、永田町に衝撃を与えている。調査では内閣支持率が6月に比べ9ポイント下落し、34％となったというのだが、この内閣支持率を他の諸条件と照らし合わせると、党内で「菅下ろし」の動きが高まる可能性が高いというのだ。コロナ禍があったとはいえ、出だしが好調であった菅政権がここまで支持の下落を招いた原因は一体何か―
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「議論の録音→マスコミへのリーク」はどこまで許されるのか？【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo65】
「50代の私が14歳と同意性交して捕まるのはおかしい」との発言で、結局立憲民主党を離党し、衆議院議員も辞職した本多平直氏。発言自体は一般的に考えて適切とは思えないが、辞任会見時に本多氏が述べた「表現の切り取りをした録音のリークが議論を萎縮させる」という点は注目に値する。録音された内容が「衝撃的」や「不適切」であれば、「リーク行為」に倫理は問われないのであろうか－。そんな時代だから、録音を400万円の借金の否定根拠にしようとした小室圭親子のような"ツワモノ”も現れるわけで…。
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【門田隆将】煽られ、道理を失う日本人【事件の現場から】
連日の日本勢の活躍で、盛り上がりを見せる東京五輪。"無観客"でこれだけの盛り上がりを見せるのだから、もし"有観客"で実施していれば、どれだけ日本に明るさを与えられたことであろう。確かにコロナの感染拡大は気を付けるべきだが、世界と比べた日本の状況、そしてワクチンの普及速度を見れば、"無観客"は行き過ぎな措置であったのではないだろうか。いつから日本人は冷静な判断を忘れ、容易に「煽り」に屈してしまう民族となったのか―（『WiLL』2021年9月号初出）
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総理大臣の007をつくれ【湯浅博：文明の不作法】
サイバー世界での安全を図る「腕力」はなによりも頭脳と組織だ。幸い今のところ東京五輪は無事に進んでいるが、今後も世界的なイベントに合わせて、日本がいつ何時大規模なサイバー攻撃を受けるかわからないのだ。組織の整理と予算化を図り、今すぐ総理大臣の007を作れー（『WiLL』2021年9月号初出）
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【矢板明夫】日台分断を狙ったフェイクニュース【美麗島遠眼鏡】
日本から台湾へのアストラゼネカ製ワクチン提供後、「日本から送られたワクチンで300人以上が死亡」「台湾人はアストラゼネカ製ワクチンをまったく歓迎していない」といった話が日台双方のメディアを駆け巡った。しかし実際は台湾のほとんどの人は感謝しており、また批判の急先鋒であった人の両親も実はワクチンを接種していた…ということも判明した。このいかにもわかりやすすぎる「分断工作」の狙いは―（『WiLL』2021年9月号初出）
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戦後76年も続く"戦略爆撃"の恐怖――日本人にかけられてきた「ドゥーエの呪縛」【橋本琴絵の愛国旋律㊱】
今年も8月9日が訪れ、76回目の平和祈念式典が長崎市松山町の平和公園で開かれた。しかし式典で行われた「人間の鎖」や被爆者の「（核兵器は）ダメだ」といった核廃絶のアピールは、客観的に見れば核廃絶と何ら関係がない。戦略爆撃を受けたパニックが、戦争終結から76年経っても「反核教育」などを通じて継続し、正常な判断ができなくなった「ある呪い」が日本人にかけられているというが、それは一体――。
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混迷極める横浜市長選～「本命ナシ」の候補者乱立【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo67】
8月22日に投開票が行われる横浜市長選。菅首相の「地元」ということもあり政権の行方を占う一戦でもあるが、その菅首相が応援する小此木八郎氏がイマイチ冴えない。それでは対立候補がイケイケなのかと言うと全くそんなこともなく…。多数の候補者が乱立し、一見「アツそう」な選挙戦も結局本命不在の争いに過ぎないのか―
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戦後レジームからの脱却――日本は中韓と戦う「覚悟」を決めよ！【ナザレンコ・アンドリー／連載第13回】
先の大戦から76回目の終戦を迎えた今年、安倍前首相、岸信夫防衛相、高市早苗議員など首相経験や大臣経験のある保守派議員による靖國神社への参拝はあったものの、現役首相の参拝は実現しなかった。三木武夫元首相の参拝以降、「私的参拝」か「公式参拝」か聞かれるようになった首相の靖國参拝。靖國が世界平和を願うのに最もふさわしい場所あると考える著者が、なぜ日本は歴史戦で勝利できていないのかを、ソ連の歴史観に毒され日本と同じ境遇にあった故郷ウクライナと比較。自国の英霊より中韓の顔色をうかがう日本政府を一刀両断！
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アフガン・首都陥落を招いたバイデン政権の大罪【朝香豊の日本再興原論 No64】
アフガニスタンの反政府勢力タリバンの勢力拡大が止まらない。「９つの州都制圧」を掲げたタリバンは、8月13日に第2の都市カンダハルと第3の都市ヘラートを制圧、14日に第4の都市マザリㇱャリフを制圧、そして15日には最大の首都カブールまで制圧してしまった。そんな中、タイミングよく休暇を楽しんでいた米・バイデン政権の面々。バイデン大統領はアフガンの情勢悪化をトランプ政権による米軍撤退としているが、トランプ前大統領には撤退後もタリバンに自由にさせない考えがあった。
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日本にもいる――タリバンの女性差別に意を同じくする者たち【橋本琴絵の愛国旋律㊲】
タリバンのカブール占領を受け、中国外務省の華春瑩報道局長が「アフガン国民の意志と選択を尊重する」と発表し、タリバンによる武力制圧を事実上容認する方針を公表。日本でも大分県県議会議員の浦野英樹氏（立憲民主党）がツイッターで「日本はタリバン政権を認めるべき」と発表した（現在は削除）。女性の耳や目をそぎ落とし、女性を財物として売買し、女性を殺害しても金銭の損害賠償で弁済できる≪器物損壊≫となる地域。そんな女性を人間として扱わないタリバンより、国内の荒探しを優先する日本のフェミニストも不思議だが、今回はタリバンの思想に意を同じくする先進国の人々に焦点を当てたいと思う。
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コロナ禍克服には日本医師会の「構造改革」こそ必要【横田由美子】
再び猛威を奮いも、調整役たるべき日本医師会が医療現場と政府の間で全くと言っていいほどワークしていなかったのだ。今こそ日本医師会は自省し、国・自治体と伴走してコロナ禍克服に猛進すべきであろう―
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小泉大臣！この再エネ施策では到底「メダル」は無理です（前編）【奈良林 直】
「脱炭素」「再エネ」が当然のごとく叫ばれているが、果たして国民はその実施あたってかかってくるであろう負担およびコストを理解しているのだろうか。いま政府が見直しを進めているエネルギー基本計画では、日本経済の凋落および中国のエネルギー支配を招きかねない要素が満載なのだ。エネルギー政策の第一人者が2回に分けて政府のエネルギー基本計画の危うさをお伝えします。
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「毛沢東崇拝」再び～冷酷な支配者を称える恐怖【濱田浩一郎】
中国共産党創立100年式典にて、習近平だけが人民服を着て登場したことは記憶に新しいであろう。これは習近平が自らが「毛沢東の後継者」であることをアピールする狙いがあるからとも言われている。日本人からすると？？マークの行動なのだが、実際中国では再び毛沢東を崇拝する人が増えているようなのだ。毛沢東がその政策によって自国民の多くを死に追いやったことは間違いのない事実。にもかかわらず「建国の英雄」ということで再び崇拝を集めていることに恐怖する―
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ドイツ・洪水被害を理由に「脱炭素」を推進する欺瞞【杉山大志】
今年の7月にドイツのアール川周辺で大規模な洪水被害が発生した。メルケル首相や環境問題の有識者がこの災害とCO2排出を結び付け、例によって「脱炭素」をさらに訴える結果となっているが、ちょっと待ってほしい。記録を見るとCO2の排出量が現代よりもはるかに少なかった時代にも同地区には洪水は起きているし、しかも今回より流量が多かった、という記録もある。とすれば今回の洪水被害は「準備不足」ではないのか。何でもかんでもCO2と温暖化に結び付ける欺瞞を斬る！
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菅総理を追いこんだスタッフの「無能」【安積明子:《あづみん》の永田町ウォッチNo70】
9/3日、菅総理が驚きの退任表明。冷静に振り返ると学術会議への対応や原発処理水の海洋放出決断、そしてコロナワクチンの普及など「仕事師」的な実績も多くあるのだが、残念ながら国民の支持は日々落ちるばかり。退任表明前の数日間も「悪手」としか思えない動きを行っており、自らの首を絞めた形だ。しかし国民へのPRを含め、周りを固めるスタッフが機能していればまた結果も違ったはず。もちろんトップが責任を負うとはいえ、あまりにも「無能」なスタッフが結果的に菅政権を短命に終わらせたと言えるだろう―
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今こそ"左傾化"したエネルギー政策を見直す好機：5つの提言【杉山大志】
退任を表明した菅総理。政権1年の間に成し遂げた政策も多かったが、特に力を入れていた「脱炭素」については、実に"左傾化"したエネルギー政策であったと言わざるを得ない。しかし、自民党が新たなリーダーを選ぶことになった今こそ、まさにその左傾化を見直す好機なのだ。そのために必要なポイント5点を挙げる―
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現実味を帯び始めた「高市早苗総裁」誕生【朝香豊の日本再興原論 No67】
自民党総裁選が俄然面白くなってきた。現在出馬表明しているのは岸田文雄氏、河野太郎氏、そして高市早苗氏だが、ここにきて明かに高市氏「風」が起き始めている様相なのだ。もちろんまだ本命とまでは言えないかもしれないないが、出馬表明早々のダークホース感は明かに脱しつつある。高市氏に対する「風」が吹き始めた理由は何か、そして今後の展望は―
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バイデン政権ではウイルスの真実に迫れない―日本は独自の真相究明体制を築け【山口敬之の深堀世界の真相㊿】
注目の米・コロナ起源報告書が8/27日に発表されたが、既報の通りそれはわずか42行のアッサリしたものであった。しかし、さらに不可解なのは、本件報告書を作るきっかけとなるスクープを放ったウォール・ストリート・ジャーナル紙（WSJ）はじめ、メディアが不気味な沈黙を保っていることだ。もはやバイデン政権も米国メディアも頼りにならないとすれば、日本は独自で新型コロナウイルスの真相を究明するしかないであろう―。