湯浅博

国家基本問題研究所主任研究員。産経新聞ワシントン支局長、シンガポール支局長、論説委員、特別記者などを経て現職。

湯浅博に関する記事

スパイ気球のマオイストに「平時」なし【湯浅 博:WiLL HEADLINE】

危機に直面したときのアメリカ人の反発力は、現代にも脈々と流れるDNAのようなものだろう。日本軍による真珠湾攻撃を受けた直後の巻き返し、ソ連が人工衛星打ち上げに成功したスプートニク・ショックに対抗したアポロ計画の倍返しもそうだ。中国のスパイ気球騒ぎで、寝た子を起こしたのではないか――。(月刊『WiLL』2023年4月号初出)

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それはまさに時代の要請だ【湯浅 博:WiLL HEADLINE】

アメリカ外交の大御所、リチャード・ハースが選んだ「2023年に世界で何が起こるか」の予測には、新鮮な驚きがあった。彼はドイツのショルツ政権による国防費の大幅増という歴史的転換には目もくれず、眠れる日本の覚醒を堂々の3位に挙げた。それはまさに時代の要請ではないか――。(月刊『WiLL』2023年3月号初出)

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独裁者に付け入るイエスマン【湯浅 博:WiLL HEADLINE】

独裁者の胸の内を忖度(そんたく)して対外強硬路線をこなし、ボスの聞きたいことを先回りして進言することを得意とする政治巧者がいる。覚えがめでたくなるには、出すぎたり、たしなめたりはご法度(はっと)である。そのため、世界で悲劇がまき散らされる――(月刊『WiLL』2023年2月号初出)

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防衛官僚が非常手段で訴えた檄文【湯浅 博:WiLL HEADLINE】

海上保安庁の経費を、防衛費に加算して水増しをすれば、岸田文雄首相が「防衛力の抜本的強化」に挑戦しているように見える。しかも、それが安倍晋三元首相の時に決めた方針であるかのように見せかければ、国内の保守派を黙らせ、同盟国アメリカも納得させられるに違いない。だが、この動きに真正面から異議を唱える剛毅(ごうき)な防衛官僚が登場した――(月刊『WiLL』2023年1月号初出)

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中国は安倍元首相の何を恐れたか【湯浅 博:WiLL HEADLINE】

安倍晋三元首相が凶弾に倒れて後、多くの国が弔意を示し喪に服した事実は、安倍氏の国際政治における存在感がいかに大きなものであったかを物語る。中国も型通りに遺族へのお見舞いの声明を出したものの、その「ホンネ」が見える『環球時報』では実に愚劣なプロパガンダを盛り込んでいた。このことこそ、まさに中国が安倍氏を恐れていた証左と言える。一体、彼の国は安倍氏の何をそこまで恐れていたのか――。(月刊『WiLL』9月号初出)

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この男を権力の座から追い出せ【湯浅博:WiLL HEADLINE】

第二次世界大戦中に、旧ソ連軍が多くのポーランド人を虐殺した「カチンの森事件」。この事件を、当初ソ連(ロシア)は認めず、「ゲシュタポの宣伝」であると主張していた。いまウクライナで起こっている事態に対してもほとんど同様の「言い抜け&ごまかし」行っている。体制が変わっても70年以上前と全く変わりがないロシア、そしてスターリンと重なる権力者プーチン。この男をもはや権力の座にとどめておいてはならないであろう―

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聞く力よりも必要な「変事の才」【湯浅博:文明の不作法】

衆院選に「快勝」した自民党。岸田首相もホッと胸を撫でおろしてることだろうが、選挙に勝利したことで総裁選時から語ってきた公約に邁進することが一層求められるであろう。様々な危険要素が日本を取り巻く中にあっては、リーダーに求められるのは「聞く力」よりも「変事の才」だ。安定的に政権を運営できる基盤を築いた今、岸田首相の「変事の才」の目覚めを期待する。(『WiLL』2021年12月号初出/記事内容は雑誌発売時・10/26日の事実に基づきます)

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中国がのぞき見る「帝国の墓場」【湯浅博:文明の不作法】

中国には、ハイテク産業の原材料となるリチウムなど地下資源の確保と、カラコルム山脈を越えてパキスタンに至る「中国・パキスタン経済回廊」の安全を強化したいという思惑がある。そんな思惑からひとまずタリバンへ「友好姿勢」を見せている中国だが、"帝国の墓場"との異名をとるアフガニスタンで、そんなにことが上手く運ぶだろうか―(『WiLL』2021年11月号初出)

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総理大臣の007をつくれ【湯浅博:文明の不作法】

サイバー世界での安全を図る「腕力」はなによりも頭脳と組織だ。幸い今のところ東京五輪は無事に進んでいるが、今後も世界的なイベントに合わせて、日本がいつ何時大規模なサイバー攻撃を受けるかわからないのだ。組織の整理と予算化を図り、今すぐ総理大臣の007を作れー(『WiLL』2021年9月号初出)

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ワクチン接種の極意は"乱れ撃ち"【湯浅博:文明の不作法】

再びの新型コロナ感染拡大を受け、4回目の緊急事態宣言発令および、一都三県での東京五輪"無観客"が決まった。しかし、英国や米国は日本と比べても未だに感染者数が遥かに多いにもかかわらず、既に「正常化」に向けて動き出している。この差がどこにあるのかと言えば、「ワクチン」を"乱れ撃ち"したかどうかであろう―(『WiLL』2021年8月号初出)

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米サイバー戦の弱点見たり【湯浅博:文明の不作法】

6/8日夕刻、世界各国のサイトで障害が発生し、大手メディアサイト等が一時閲覧できなくなるなど、混乱が巻き起こった。この原因は6/9日現在時点の情報では大手CDNプロバイダーの障害に起因するとのことだが、改めてサイバー空間での障害が大きな危機の要因となりかねないことが浮き彫りとなった。米国では5月にも最大級のパイプラインがサイバー攻撃によって稼働停止に追い込まれている。世界中で"サイバー戦"が本格する中、その死命を制するのは果たして何か。日本も「行政のデジタル化」段階で右往左往している場合ではないはずだ―(『WiLL』2021年7月号初出)

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政冷経熱の「いいとこ取り」は許されない【湯浅 博:文明の不作法】

ウイグル問題を中心とする米国と中国の対立は、人権問題だけでなく、民主主義と全体主義の「価値観」の対立である。「価値観」が対立した時に、どっちつかずの「いいとこ取り」はもはや許されない。日本の政界・経済界ともに、これ以上の中国依存はもはや危ういであろう―(『WiLL』2021年6月号初出)

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